ソーセージ毎日3本、本当に大丈夫か 「加工肉に発がん性」困惑も…業界は打撃

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151113/lif1511130002-n1.html

世界保健機関(WHO)の専門組織、国際がん研究機関(IARC)がソーセージやハム、ベーコンなどの加工肉について、発がん性があるとの調査結果を発表したことが波紋を広げている。一部で加工肉の買い控えも起き、食肉業界などが一斉に反発。問い合わせが殺到したWHOは「一切食べないよう求めてはいない」と弁明に追われた。一連の騒動をどう受け止めればいいのか。この調査報告は10月26日にがんに関する専門医学誌「ランセット・オンコロジー」の電子版に掲載された。報告は、毎日50グラムの加工肉(ソーセージなら3本、ハムなら5枚、薄切りのベーコンなら3枚程度)を食べると、大腸がんのリスクが18%増加すると指摘。加工肉を食べることによる発がん性のリスク評価は5段階で最も高いレベルとし、消費者に食べ過ぎないよう警告した。だが、この発表には国内外の食肉業界などから批判、反論が噴出した。海外メディアなどによると、北米食肉協会は「最初から特定の結果を導き出すため、データを歪曲(わいきょく)した」と批判。ドイツ農相は加工肉のリスク評価が喫煙やアスベスト(石綿)と同グループに分類されたことに「無用の心配を与える」とし、「食べることを怖がることはない」とコメントした。

国内では、日本ハムの末沢寿一社長が決算会見で「基本的に日本人の摂取量では問題ない」との見方を表明。日本の研究機関などの調査を引き合いに安全性を強調し「お肉は体に良いということを訴えていく」とした。ただ、業界への打撃は出始めており、丸大食品の百済(くだら)徳男社長は10日、WHOが調査結果を発表した直後の数日間、ウインナーの販売が2割ほど落ちたと明らかにし、「想像以上のダメージを受けた」と、お歳暮商戦への影響も危ぶんでいる。反発を受け、WHOは火消しに追われる。10月29日には「(今回の調査報告は)加工肉の消費を減らせば大腸がんになるリスクが減るということで、加工肉を一切食べないよう求めてはいない」との声明を発表。過度な不安を抱かないよう消費者に呼びかけた。振り回される形になったのが消費者だ。ネット上には「これから何を食べればいいんだ」など、悲嘆に暮れる書き込みが次々と登場。韓国ではスーパーの加工肉売り上げが約2割も落ち込んだという。では、実際に加工肉は安全なのか。この問いの一つの「指針」となりそうなのが、国立がん研究センターが2011年に公表した調査結果だ。同センターは国内45~74歳の男女約8万人を対象に実施した赤肉・加工肉の摂取と大腸がんのリスク調査で、「日本人の平均的な摂取の範囲であれば影響はないか、あっても小さい」との見解を示している。山野医療専門学校副校長で医学博士の中原英臣氏も今回の騒動は数字のトリックで、過剰反応は「不要」と分析する。

注目するのはタンパク質を肉だけでなく魚や豆腐などからも取っている日本人の食生活。中原氏は「一般的な日本人の1日の加工肉摂取量はWHOが、発がん性が高まるとした50グラムには遠く及ばない」としており、「大腸がんのリスクはほとんど心配する必要はないといっていいだろう」と話している。

>>最近、注目のトピックですね。「毎日」50グラムの加工肉を食べると、大腸がんのリスクが18%増加すると言われていますが、継続的に、摂取し続けないといけないため、日本人が、大腸がんのリスクが上がるまで食べ続けるのは、難しいのではないかとの結論となっています。あたかも「加工肉」が「がん」に結びつくといった誤解が生じています。健康を害さない程度に、いろんなものをバランスよく食べるのが、健康に繋がりそうですね。

血圧「120未満」で病死27%減…米国立研

Yomiuri online

http://www.yomiuri.co.jp/science/20151110-OYT1T50107.html?from=ycont_top_txt

 

米国立心肺血液研究所は9日、最高血圧を「120未満」に下げることで、心不全などの病気の発症を大幅に抑えられるとする大規模調査の結果を発表した。来年までの研究予定だったが、人命にかかわる明確なデータが得られたことから、研究を1年前倒しして終了。研究チームは「今後の治療指針の改定などで、参考にすべき結果だ」と指摘している。

研究には、50歳以上で血圧が高い約9400人の男女が参加。薬を服用して治療する目標を「120未満」にした場合と、米国での一般的な推奨値「140未満」にした場合で、健康状態の違いを平均で3年3か月追跡して調べた。

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受動喫煙で小児の虫歯リスク2倍に

ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6329:-22015112&catid=20&Itemid=98

 

 

我が子を虫歯から守りたければ、その子の近くでタバコを吸ってはいけない。生後4カ月で受動喫煙に曝露した小児は、3歳までに虫歯になるリスクがおよそ2倍であることが、日本の研究で報告された。一方、母親の妊娠中の喫煙は虫歯の要因にはならないようだと、研究グループは付け加えている。

研究を率いた京都大学の薬剤疫学分野臨床研究管理学教授の川上浩司氏は、「受動喫煙は未だ解決されていない重大な公衆衛生問題の1つだ」と述べている。同氏によると、世界の小児の4割が受動喫煙に曝露しているという。「われわれの研究では、半数を超える小児に喫煙する家族がおり、その多くは父親だった」と同氏は説明している。

 

今回の研究は因果関係を明らかにするものではないが、受動喫煙を減らす取り組みの強化を支持する知見であることは間違いない。「例えば、受動喫煙や親の喫煙による虫歯リスクを歯科医が認識するようになれば、受動喫煙の害に関する教育の強化につながると考えられる」と川上氏は話す。この報告は「BMJ」に10月21日掲載された。

米ボストン大学臨床准教授で米国歯科医師会(ADA)の広報担当でもあるJonathan Shenkin氏によると、受動喫煙と虫歯リスクの関連を示すエビデンスはこの10年で増えてきているという。「米国でも受動喫煙は依然問題となっており、さらに研究が必要だと示唆される」と同氏は述べている。

今回の研究では、2004~2010年に生まれた小児約7万7,000人のデータを収集。小児は出生時、4、9、18カ月および3歳時に健診を受けており、さらに母親へのアンケートで、家庭の喫煙状況、小児の受動喫煙曝露、食習慣および歯のケアについて回答してもらった。

その結果、約55%の小児は家族に喫煙者がおり、7%の小児はタバコの煙に直接曝露していた。全体で約1万3,000例の虫歯が認められた。家族に喫煙者がいる小児の3歳時の虫歯リスクは、家族に喫煙者がいない小児と比較して、タバコの煙に直接曝露している場合2.14倍となり、タバコの煙に直接曝露していない場合でも1.46倍となることが明らかになった。

米ニクラウス小児病院(マイアミ)、小児歯科センターのRosie Roldan氏は、タバコの煙が唾液などに生化学的な変化を生じさせる可能性があると指摘し、「受動喫煙は小児の心疾患や呼吸障害のリスクを高めるだけでなく、虫歯リスクをもたらす可能性もある」と付け加えている。

 

>>小児の受動喫煙曝露については、過去からも問題になっており、小児への心疾患や呼吸障害のリスクを高める可能性については、報告されていますが、小児の虫歯への影響に関しての報告は、私が調べた限りでは初めてでした。虫歯のリスクが上がる要因としては、受動喫煙曝露により、唾液の生化学的な変化が生じる可能性も示唆されていますが、決定的な結論は出されていません。家庭環境の影響も考慮すべきかもしれませんが、我々はこのデータを踏まえたうえで、虫歯に対する、予防、指導を行う必要がありそうですね。

手軽にノロウイルス対策 台所用品を除菌するスプレーを発売

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151110/lif1511100007-n1.html

 

ノロウイルスによる胃腸炎や食中毒が急増する冬が近づいてきた。消毒用アルコール大手、健栄製薬が9月に発売したアルコール除菌スプレー「ノロパンチ」は、包丁、まな板、布巾といった台所用品などに吹き掛けるだけで除菌効果があると好評だ。同社は、病院向け消毒用アルコールのほか、一般向けの消毒用ジェルなどを販売し、ここ数年売り上げを伸ばしている。ただ、アルコール消毒液はインフルエンザなどのウイルスには効果があるが、ノロウイルスには効きにくいという。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ  サビを起こさないというのと、安全性が高いため、家庭で気楽につかえそうですね

マンモ+超音波で乳がん発見率1・5倍…東北大

Yomiuri online

http://www.yomiuri.co.jp/science/20151105-OYT1T50101.html?from=ycont_top_txt

 

乳がん検診で乳房エックス線撮影(マンモグラフィー)に超音波検査を加えると、40歳代女性ではマンモ単独よりがんの発見率が1・5倍に高まるという調査結果を、東北大の大内憲明教授らの研究グループがまとめ、5日、英医学誌「ランセット」電子版に発表した。大規模研究で超音波検査の有効性を明確に示したのは世界で初めてという。2007~13年、全国の40歳代女性7万6196人をマンモ単独と超音波併用の二つのグループに分け、検診を2年間に2回受けてもらって検証した。がんの発見率はマンモ単独の0・33%に対し、超音波併用は0・50%と1・5倍になった。がんを見逃さない割合を示す「感度」も、超音波併用(91・1%)がマンモ単独(77・0%)を上回った。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ  精密検査の確率が上がるみたいですね。

中医協総会で「医科・歯科連携による栄養管理について」議題に意見交換

医療経済出版

http://www.ikeipress.jp/archives/8731

中央社会保険医療協議会の第310回総会が11月4日、厚生労働省で開催された。議題「医科・歯科連携による栄養管理について」の中で、日本医師会の松本純一委員より、「歯科のない病院では、簡単な口腔清掃等については医師の指示により歯科衛生士を活用できないか」、同じく日本医師会の中川俊男委員より、「今回の栄養サポートチームに歯科医師が参画することを評価するという提案は、歯科のない病院も該当するのか」との意見が出た。

これに対し日本歯科医師会常務理事の遠藤秀樹委員は、「歯科衛生士の活用については、常に歯科医師に帯同して活動しているわけではなく、歯科医師が患者の口腔内の状況について診査診断に基づき指示を出せば、ある程度自立した活動が可能である。ぜひ、歯科医師・歯科衛生士を連携医療の中で活用していただきたい」と意見を述べた。

>>続きはリンク先よりどうぞ  医師に、口腔内清掃について、何の指示ができるのでしょうか?

「死亡事故の全例報告を」 厚労省、特定機能病院の改善案まとめる

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151105/lif1511050040-n1.html

 

高度な医療を提供する特定機能病院の医療安全に関する厚生労働省の特別チームは5日、すべての死亡事故を院内の医療安全管理部門に報告することを義務づけるなどの改善案をまとめた。これを受け、厚労省は特定機能病院の承認要件の見直しや大学病院の管理体制のあり方などを検討。来年度以降に医療法を改正し、医療安全体制の確保などについて定める。改善案では、特定機能病院はすべての死亡事故を医療安全管理部門に報告することや、医療安全に関する匿名の内部通報を受け付ける窓口機能を設けることを義務化。難しい手術や手技を導入する際には、担当部門に事前に申請するなどのルールを国が示すとした。

>>続きはリンク先よりどうぞ   リスクの高い手術が、しにくくならなければいいですが、どうなのでしょうか。

従来の5分の1…直径0・6ミリの人工血管開発

Yomiuri online

http://www.yomiuri.co.jp/science/20151103-OYT1T50061.html?from=ycont_top_txt

 

国立循環器病研究センターは2日、世界で最も小さいとされる直径0・6ミリの人工血管を開発したと発表した。ラットの体内に移植すると血管が再生し、6か月間生存させることに成功。今後、指の切断の再接着などへの応用が期待できる。

市販の人工血管は通常ポリエステルなどで作られ、最小で直径3ミリという。しかし、人工物では管が細くなるほど血液が固まりやすくなるという課題があった。

同センター研究所の中山泰秀・医工学材料研究室長らは、皮膚細胞が異物の周囲にコラーゲンを作り出して覆うことに注目し、血管を作る技術を開発。ステンレスとシリコーンで作った棒状の鋳型をラットの皮膚に埋め込むと、外部がコラーゲンで覆われ、鋳型を取り除くとコラーゲンの管ができた。

 

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食事と予防で医療費削減

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151103/lif1511030009-n1.html

『食で医療費は10兆円減らせる』(日本政策研究センター)。著者は公益社団法人生命科学振興会理事長の渡邊昌氏。食事と運動で糖尿病を克服した自身の経験も踏まえて、食の効用で医療費は減らせると訴える。その観点から「食事でがんを減らした国・増やした国」「がんにならない食事」を詳しく紹介する。食事と両輪で大切なのが予防だ。予防でも医療費を減らせる。高血圧予防に塩分制限をした秋田県の取り組みは成果を挙げた。戦後はみそ汁や漬物で1日20グラムから25グラムも塩分をとっていたのが、地域の主婦と栄養士が連携して現在は1日10グラム前後まで減少し、脳卒中を劇的に減らすことができた。

>>続きはリンク先よりどうぞ  食は健康につながりますね

STAP細胞の小保方氏、早大博士号取り消しへ

Yomiuri online

http://www.yomiuri.co.jp/science/20151030-OYT1T50067.html?from=ycont_top_txt

STAPスタップ細胞の論文不正問題で、早稲田大が小保方晴子・元理化学研究所研究員の博士号を取り消す方針を固めたことが30日、わかった。同大の複数の関係者が取材に対し、29日の学内の会議で結論を出したことを認めた。総長ら幹部が正式決定し、近く発表する。

小保方氏は2011年に早大に博士論文を提出し、博士号を授与された。しかし、昨年、博士論文に文章や画像の盗用などの不正が見つかったため、早大は昨年10月、「不正な方法で学位の授与を受けた」として「博士号取り消しに該当」と発表した。

>>続きはリンク先よりどうぞ  小保方氏は、今どうされているのでしょうか。