「すべての抗生物質に耐性をもつ細菌」をうむ遺伝子

ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6414:20151130&catid=20&Itemid=98

 

細菌に、抗生物質の「最後の砦」とされるポリミキシンに対する耐性をもたせる遺伝子が、中国の科学者らにより特定された。この遺伝子はmcr-1と呼ばれ、中国南部のブタおよびヒトが保有する腸内細菌科(Enterobacteriaceae)の菌に見つかったもの。この報告は「The Lancet Infectious Diseases」に11月18日掲載された。 研究著者である華南農業大学(中国、広州)教授のJian-Hua Liu氏によると、ポリミキシン(コリスチンおよびポリミキシンB)は、その耐性が細菌から細菌へと伝播されない最後の抗生物質クラスだったという。しかし、これまでに見つかっていたコリスチン耐性は染色体変異によるものであったのに対し、新たな遺伝子は、容易にコピーされて細菌間を移行できるプラスミド上に見つかっている。「このことは、異なる種類の細菌に伝播しやすい多剤耐性遺伝子の出現を示すものだ」と、Liu氏は警告する。

この新たな耐性遺伝子の発生を促した原因は抗生物質の大量使用だと、研究チームは話す。コリスチンは中国で家畜に広く使用されており、この耐性がブタからヒトへ広がったと考えられている。「mcr-1の出現は、最後の抗生物質群が突破される前触れである。現在は中国に留まっているが、やがて世界中に広まる可能性が高い」とLiu 氏らは述べ、家畜へのポリミキシン使用の見直しと、国際的なmcr-1の監視が急がれると指摘している。中国政府は、家畜飼料添加物としてのコリスチン使用のリスク評価に着手している。

米ウィンスロップ大学病院(ニューヨーク州)のBruce Polsky 氏は、「コリスチンは、他の手段を使い尽くした多剤耐性菌に対する最後の選択肢だ」と述べ、緊急な措置が必要であることに同意している。「コリスチンを温存するには、家畜飼料への抗生物質の使用を厳しく制限し、動物に定着する細菌の耐性獲得を低減する必要がある」と同氏は話す。

米ノースショア大学病院(マンハセット)のBruce Hirsch氏は、これまで細菌がポリミキシン耐性をもつことはまれであったが、今回の知見は憂慮すべきものだとして、「この新たな耐性遺伝子をもつ細菌が拡大すれば、重篤な感染症患者に対して医師がほとんど何もできなかった時代へ逆戻りする可能性がある」と述べている。専門家らは、不必要な抗生物質の使用を減らす責任は医師や患者にもあると指摘している。

 

>>細菌と抗生物質とのいたちごっこ。最後に勝つのが細菌の場合、人類は破滅に向かう可能性があります。多剤耐性菌を生み出したのは人間であり、これに対抗する抗生物質を作ってきたのも人間です。現在、最後の砦とされるコリスチンが少しでも長く「最後の砦」になることができるよう、医師だけでなく、抗生物質を使用する人たちが一体となって考えていけない問題ですね。

抗菌薬正しく使おう 啓発週間に合わせ医師ら活動

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151201/lif1512010018-n1.html

「その抗菌薬(抗生物質)、本当に必要ですか?」-。世界保健機関(WHO)の呼び掛けで今年初めて実施された「世界抗菌薬啓発週間」(11月16~22日)に合わせ、感染症診療に取り組む国内の医師や看護師の有志が、啓発ポスター掲示などの活動を始めた。世界週間は、抗菌薬が効きにくい細菌である「薬剤耐性菌」が地球規模で増え、治療に悪影響を及ぼしていることを広く知らせ、医療者にも患者にも正しい使い方を促すのが狙い。欧州などでは数年前から公的機関が啓発活動を展開してきた。

>>続きはリンク先よりどうぞ  正しい使用方法を実践しないといけないですね

臨時評議員会で次期参院選の比例代表選挙および現執行部の出処進退を討議―日本歯科医師連盟

医療経済出版

http://www.ikeipress.jp/archives/8767

日本歯科医師連盟の定例記者会見が11月20日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催された。あいさつに立った高橋英登会長は、11月27日に開催する第127回臨時評議員会に、「次期参議院比例代表選挙に係わる件」および「現執行部の信任を求める件」の2議案を提出することを理事会決定し、現執行部の出処進退を評議員会に諮ることとしたうえで、「改革の道筋をつけるまでは頑張るというのが理事者の一致した考え」と述べた。質疑では、次期参議院比例代表選挙の実施について、「今の段階で選挙を行うことは厳しいと考えている。選挙活動にあたって慎重な対応が求められており非常にリスクが高いため、白紙撤回に関する審議を求めることとした」と考えを示した。

>>続きはリンク先よりどうぞ  新たな一歩という感じでしょうか

排泄予測の機器開発 介護施設での活用目指す

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151124/lif1511240009-n1.html

トリプル・ダブリュー・ジャパン(東京)は、腸などの動きや変化を超音波センサーで察知し、排泄(はいせつ)のタイミングを予測してスマートフォンに知らせる機器「DFree(ディーフリー)」を開発した。現在、高齢者施設などで試験的に使用しており、来年4月を目標に、先行予約した約500人への出荷を開始する。2014年に米国で事業を立ち上げ、15年2月に日本で会社を設立。中西敦士社長は、13年に米国に留学していた際、引っ越し作業中に突然便意を催した。トイレを借りることができず、間に合わなかった。

>>続きはリンク先よりどうぞ  介護する人にとっても、有用な機器になりそうですね。

小児慢性疲労症候群 「脳の働きすぎ」画像診断で判明

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151124/lif1511240008-n1.html

慢性的な疲れや倦怠(けんたい)感が続き、早寝早起きができなくなるなど日常生活にも大きな影響を及ぼす「小児慢性疲労症候群」。その患者の脳を調べたところ、複雑な課題を処理する際に過剰に神経が働き、疲労を増していることが、理化学研究所ライフサイエンス技術基盤研究センター(神戸市)の研究で明らかになった。小児慢性疲労症候群は不登校との関連が指摘されており、脳の過活動を抑えるなど脳科学の視点からの新たな治療法の開発が期待される。

>>続きはリンク先よりどうぞ  何においても、「働きすぎ」にはご注意ですね

「バルーン入り錠剤」で肥満治療が可能に?

ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6381:20151116&catid=20&Itemid=98

 

錠剤を飲むだけで痩せる治療が実現に近づいていることが、予備的研究で示された。

現在試験段階にあるのは、細い管のついたカプセル内に詰めた胃内バルーン。このカプセルを飲み込むと、胃で溶けて中からバルーンが出てくる。そのバルーンに管から緩衝液を注入して膨らませた後、管を口から抜き取れば、グレープフルーツ大(約500 g)のボールが胃に入った状態となり、少ない食事量で満腹感が得られるようになる。約4カ月でバルーンは自然に縮小し、殻は排泄される。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ  健康あってのダイエットが大事ですね

再生医療製品を保険適用 心臓シート、中医協承認

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151118/lif1511180025-n1.html

中央社会保険医療協議会(中医協)は18日、再生医療を活用した製品2種類の保険適用を承認した。再生医療製品を迅速に実用化するために改正された医薬品医療機器法(旧薬事法)の施行後、初の保険適用となる。新しい医療技術を用いた製品を、患者が価格面で使いやすくなる。承認したのは、重症心不全の患者自身から採取した細胞をシート状に培養し、心臓に貼って働きを改善する「ハートシート」と、骨髄移植後などに見られる合併症「急性移植片対宿主病(GVHD)」に対する薬「テムセルHS注」。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ  再生医療の保険適用は、高く評価できるのではないでしょうか

飲み忘れ、服薬中断…「残薬」年間500億円分にも 医療費のムダどうする?

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151118/lif1511180022-n1.html

自宅に飲み忘れなどの薬が大量にたまる「残薬」。多くの種類の薬を処方されて適切に服用できない人だけでなく、自己判断で薬を中断する人もいる。医療費が無駄になるほか、きちんと服用しないことで症状が悪化し、さらに薬が増えるという悪循環もあり、各地で対策が進められている。

>>続きはリンク先よりどうぞ  服用者は、医療費のムダを意識する必要性がありそうですね

「ジーシーファイバーポスト」が新技術として保険に期中導入

医療経済出版

http://www.ikeipress.jp/archives/8753

都道府県歯科医師会専務理事連絡協議会が11月11日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催された。遠藤秀樹常務理事は社会保険関係報告の中で、10月28日の第309回中医協総会で「ジーシー ファイバーポスト」が新技術として期中導入され、平成28年1月より保険適用されることを明らかにした。償還価格は1本892円。次回改定までの準用技術料は支台築造(1歯につき)「2 その他」の126点で算定する。

>>GCのファイバーポストのみということみたいですね。

肝炎ウイルス陽性判定後の受診率、6~7割にとどまる――広島県調べ

ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6341:672015119&catid=30:-sections-39&Itemid=121

広島県では、B型およびC型肝炎ウイルス検査で陽性と判定されたのち、一度でも医療機関を受診した人は約6~7割にとどまると推計している。平成24年度の厚生労働省研究班の調査による受診率からは微増しているものの、継続的な受診勧奨が必要であるとして、取り組みを実施していく。慢性肝炎は肝硬変や肝がんへの進行率が高いが、適切な検査や治療を行えばこれらの発症を予防できる。しかし、自覚症状がないため、医療機関受診率の低さが課題とされている。広島県では、平成24年度の厚生労働省研究班による調査で、肝炎ウイルス陽性判定後の医療機関への受診率はB型が62.5%、C型が69.3%との結果を得ている。この未受診の理由としては「受診する必要がないと思っていた」が約3割と最も多く、また、専門医への受診率も約6割にすぎないなど、肝炎治療に対する認知度が低い現状が浮き彫りにされた。

こうした結果を受け、同県では、肝疾患コーディネーターの養成や肝炎患者支援手帳の配布など既存の施策に加え、平成25年度には肝炎ウイルス陽性者を登録するデータベースを構築し、行政(保健所)とかかりつけ医・専門医、県民が、県内の感染状況や陽性者の受診動向などの情報を共有する「肝疾患患者フォローアップシステム事業」を開始している。

先に触れた同県による平成26年度の推計では受診率はB型で63.9%、C型で72.5%と微増したものの、平成28年度までの目標値(B型65%、C型75%以上)達成にはさらなる受診勧奨が必要とされる。同県では今後も、県民に向けたウイルス検査受診の呼びかけや受診勧奨、医療関係者への働きかけを続けていくとしている。

>>「肝炎」と指摘されたとしても、実際に受診する人が70%前後であるという事実に少し驚きました。なかなか自覚症状がでない限りは、受診されない方もいるかと思いますが、まずは患者自身が、肝炎になった場合のリスクをしっかり理解し、治療を行うように努めていくことが大変重要です。このためには、このような「肝疾患患者フォローアップシステム事業」が有用だと思います。さらなる事業の充実化が期待されます。