分子標的薬カボザンチニブが進行性腎がんに有望(2016.1.14掲載)

分子標的抗がん薬カボザンチニブ(国内未承認)の進行性腎がんに対する有効性が認められた。ただし、副作用のために広く使用するのは難しい可能性があるという。研究を率いたギュスターヴ・ルシー研究所(フランス)のBernard Escudier氏によると、カボザンチニブは別の分子標的薬であるエベロリムスと比較して、腎がんに対し全般的に優れた効果を示したという。カボザンチニブは、がんの増殖・転移を促進する複数の細胞プロセスを妨害することによって効果を発揮するが、一方で下痢、疲労感、吐き気などの副作用も多くみられる。Escudier氏は「初回の化学療法が奏効しない場合の第二選択薬としては、今後も、カボザンチニブよりもニボルマブが選ばれる可能性が高い」と話している。ニボルマブは、がん細胞を攻撃する免疫系の作用を促進する薬剤で、副作用はさほど重くない。

今回の研究は、米サンフランシスコで開催された米国臨床腫瘍学会(ASCO)泌尿器癌シンポジウムで発表された。学会発表された知見は一般に、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは予備的なものとみなされる。

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ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6528:2016114&catid=20&Itemid=98

まだ研究の余地が残されてそうです

「ガンマナイフ」利用で三叉神経痛治療 痛み消え高齢者のQOL改善へ

顔面に突き刺すような痛みが走る三叉(さんさ)神経痛の治療に、放射線の一種、ガンマ線をピンポイントに照射する「ガンマナイフ」の使用が昨年7月に保険診療で認められ、普及が進んでいる。ガンマナイフを使った治療は、これまでは脳の奥深くの腫瘍などが対象だったが、神経痛など脳の機能障害を改善する治療にも十分に有効であることが明らかになってきたからだ。全身麻酔による開頭手術や内服薬による治療が困難な高齢者らにとって、有力な手段となりそうだ。

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産経ニュース  2016.1.19

http://www.sankei.com/life/news/160119/lif1601190005-n1.html

保険診療でも対応ということで、今後にも注目ですね

あなたは大丈夫?労働人口の半数、機械で代替へ

10~20年後、日本の労働人口の約半数が人工知能やロボットに置き換えられてしまうという分析結果を、野村総合研究所と英オックスフォード大の研究チームが12日、記者会見で明らかにした。研究チームは601種類の職業について、必要となる技術や知識、他者とやりとりする必要性などをもとに、人工知能などで代替できるかどうか調べた。その結果、会計事務員や配達員など49%の労働者が、機械に取って代わられる可能性が高いと判定。一方、医師や弁護士、教員、漫画家など、創造性やコミュニケーション能力が求められる職業は代替されづらいという。

チームのマイケル・オズボーン同大准教授は記者会見で「社会構造の大きな変化に対応するために、機械と連携する方法を学ぶなど、今後の教育が重要になる」と話した

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Yomiuri online                           2015.1.13

http://www.yomiuri.co.jp/science/20160112-OYT1T50149.html?from=ycont_top_txt

超高齢者社会に向けて、ひたすら突き進んでいる感のある日本ですが、人口減少や労働人口不足の原状を考えると、将来的にロボットに頼るようになるというのは、仕方のないことかもしれません。現状では、ロボットで代替できる職業には限りがあるかと考えますが、ロボットも成長していくと、もっと様々な事ができるようになるかもしれません。ロボットとの共存。映画でも類似したテーマで描かれたものもありますが、近い将来、現実のものとなるかもしれませんね。

東京都歯科医師会・新春懇談会、ホテルグランドパレスで開催

東京都歯科医師会の新春懇談会が1月12日、「噛むことは健康の源〜新たな機能連携を求めて」をテーマに東京・飯田橋のホテルグランドパレスで開催された。来賓には東京都知事の舛添要一氏、日歯の山科透会長らが招かれ祝辞を述べた。

主催者あいさつに立った髙橋哲夫会長は、「今年は東京都周術期口腔ケア体制基盤整備事業三ヵ年計画の最終年度にあたり、がん患者等への口腔ケア体制を実施できるよう地区歯科医師会で研修を進めている。

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医療経済出版

http://www.ikeipress.jp/archives/8845   2016.1.15

インフルエンザ、流行入り 厚労省警戒呼び掛け

厚生労働省は15日、全国約5千カ所の医療機関から4~10日に報告されたインフルエンザの患者数が、1医療機関当たり2・02人と前週(0・89人)から倍増し、流行の目安となる1を上回ったと発表した。例年12月に流行入りするインフルエンザが1月になって流行入りするのは、9年前の平成18~19年シーズン以来。厚労省は「例年より遅い流行入りだが、流行規模が小さいとは言い切れない」と警戒を呼びかけている。

国立感染症研究所(感染研)によると、4~10日に全国の医療機関を受診した患者は約13万人と推計され、前週より約7万人増えた。都道府県別では、沖縄(8・19人)▽秋田(7・85人)▽新潟(5・73人)▽北海道(4・84人)▽千葉(2・49人)-の順で、東日本で多くみられた。

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産経ニュース   2016.1.15

http://www.sankei.com/life/news/160115/lif1601150013-n1.html

皆様もお気をつけください

横浜デンタルショー、約150社が出展しパシフィコ横浜で開催

第46回横浜デンタルショーが1月10日・11日、パシフィコ横浜展示ホールで開催された。開会にあたり運営委員会の安達貞夫副委員長が今回の特徴として、CAD/CAM関連企業29社が参加する「CAD/CAMストリート」、在宅歯科診療の増加を背景とする「訪問診療コーナー」、さらに中小企業診断士等による「補助金助成相談コーナー」の3つの企画を挙げた。

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医療経済出版                            2016.1.12

http://www.ikeipress.jp/archives/8833

デンタルショーは、いつも盛況ですね

自宅分娩では乳児の死亡リスクがやや高い(2016.1.12掲載)

病院以外で出生した乳児は、死産や1年以内の死亡率が高いことが、新たな研究で示唆された。しかし、その死亡リスクはわずかであり、病院外で生まれた児の死亡率は1,000人に約4人であったのに対し、病院で分娩した場合は1,000人に約2人であった。「リスクはまれだが、ゼロではない」と研究共著者の1人である米オレゴン健康科学大学のAaron Caughey 氏は述べている。

「New England Journal of Medicine」に2015年12月31日掲載された今回の知見は、乳児の死亡と病院外での分娩との因果関係を明らかにするものではないが、出産予定の親に対して「どこで分娩するかを決める根拠となる数字」を提供するものだと、付随論説の著者である米マサチューセッツ総合病院(ボストン)のMichael Greene氏は話す。見方によっては、望まない介入措置を避けるためなら許容できる程度のリスクであると考える人もいると、同氏は説明している。

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ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6519:2016112&catid=20&Itemid=98

研究の途中段階ですが、ひとつの有用なデータとなりえそうですね

肺がん患者会が連絡会議 生存率向上で会増加、支え合う場に

各地の肺がん患者会が、連携して活動を進めようと「全国肺がん患者会連絡会議」を発足させた。情報交換をしながら肺がん医療の進展にも貢献したいとしている。肺がんは国内のがんの中で、年間死者数が最も多い。かつて患者会の活動は低調だったが、治療効果の高い新薬の登場などで生存率が向上し、会が少しずつ増えてきた。連絡会議には北海道と、神奈川、三重、福井、兵庫各県の計5つの会が参加した。

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産経ニュース                         2016.1.12

http://www.sankei.com/life/news/160112/lif1601120017-n1.html

皆で支えあう姿勢が必要ですね

「産業や行政にも課題」 化血研問題で塩崎厚労相

塩崎恭久厚生労働相は12日の記者会見で、熊本市の化学及血清療法研究所(化血研)が国の承認と異なる方法で血液製剤などを製造した問題に関し「一つの背景としてワクチンや血液製剤の産業や行政の在り方にも検討すべき課題があるのではないか」との認識を示した。供給体制などの課題を探るため、外部有識者を交えて14日に初会合を開く作業部会の結論は、4月に取りまとめる方針も明らかにした。

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産経ニュース                         2016.1.12

http://www.sankei.com/life/news/160112/lif1601120012-n1.html

根本的な対策が必要になるかもしれないですね

妊婦喫煙で新生児の体重軽く…山梨大チーム発表

喫煙する女性が妊娠初期に禁煙しても、たばこを吸わない女性より、新生児の出生時の平均体重が28~39グラム減るとの研究結果を、山梨大の研究チームが発表した。環境省の大規模調査の一環。さらに出産まで喫煙を続けた場合の減少幅は120グラムを超えており、新生児への喫煙の悪影響をはっきり示す結果となっている。全国の親子10万組を対象に化学物質の影響を継続して調べる「エコチル調査」のうち、約1万組の2011年の結果を分析した。喫煙しない女性から生まれた男児の平均体重は3096グラムで、喫煙者が妊娠初期に禁煙した場合は28グラム軽い3068グラム、禁煙せず出産した場合は136グラム軽い2960グラム。女児も同様の傾向だった。妊娠前に禁煙すると、男児が7グラム軽く、女児は逆に13グラム重かった。

2016年01月07日

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Yomiuri-online

http://www.yomiuri.co.jp/science/20160107-OYT1T50076.html