2015年は、米国では健康に関して突出して目立ったニュースはなかったが、がんのスクリーニングや予防に関する話題をはじめとして、いくつかの大きな出来事がみられた1年だった。10月、米国がん協会（ACS）は乳がんスクリーニングに関するガイドラインを改訂した。年1回のマンモグラフィ受診を開始する年齢が40歳から45歳に変更され、55歳以降は2年に1回の受診が推奨されることになった。

12月には、がん専門医のグループにより、未成年者の日焼けマシンの使用を禁じる新たな規制が提唱された。皮膚がん予防において歴史的な決定につながる可能性がある。撲滅されたと思われていた麻疹、百日咳などの小児感染症の再流行もみられた。専門家によると、親の判断により予防接種を受けない小児の存在が、少なくとも原因の一部ではないかという。小児の自閉症および注意欠陥・多動性障害（ADHD）の増加も2015年の話題となった。現在、小児の自閉症スペクトラム障害は45人に1人と推定され、5～17歳の小児の12％がADHDだとされているが、「過剰診断」の可能性もあると研究者らは指摘している。また、米国食品医薬品局（FDA）が初めて女性用性欲促進剤「Addyi（一般名Flibanserin）」を承認し、賛否を巻き起こした。FDAは副作用に関する警告のラベル記載を義務付けている。

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ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6515:2015201617&catid=20&Itemid=98

今年も、医療進歩を実感できる年になれば、いいですね。

国立がん研究センター・がん対策情報センターが平成２８年度のがん対策応援団「患者・市民パネル」を募集している。がん対策について提言したり、情報を周囲に広報する役割を担う。募集は５０人程度。活動期間は２８年４月１日から２年間。応募資格は（１）患者本人、経験者、患者家族、患者の介護に携わったことがある。あるいは、いずれにも該当しないが、がん情報の普及・啓発に関心がある（２）医療の専門家と患者・市民の双方の立場を踏まえた活動ができる（３）多様な人とコミュニケーションを取ったり、調整したりできる（４）自身や家族の支援でインターネット、メールを使える－の条件を満たす人。

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産経ニュース　2016.1.7

http://www.sankei.com/life/news/160107/lif1601070016-n1.html

専門家と一般人との架け橋になり、有用に活用されればいいと思います

国立がん研究センター中央病院（東京都）と総合南東北病院（福島県）、大阪医科大（大阪府）の３病院が今月から、がん細胞だけを狙い撃ちする放射線治療「ホウ素中性子捕捉療法（ＢＮＣＴ）」の実用化に向けた最終段階の臨床試験（治験）を始める。悪性脳腫瘍を再発した患者を対象に、生存率などから治療効果を検証し、早ければ５年後に入院費などの一部保険がきく先進医療の認定を目指す。ＢＮＣＴは、がん細胞に取り込まれやすいホウ素薬剤を患者に点滴し、体への影響が少ない中性子線を照射する。ホウ素は、中性子線を吸収して核分裂した際に放射線を出し、がん細胞を内部からたたく。放射線の射程は細胞１個分ほどで、周囲の正常な細胞を傷つけにくいとされる。

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Yomiuri-online　　http://www.yomiuri.co.jp/science/20160105-OYT1T50072.html?from=ytop_top

不治のがんを抱える患者の3分の1以上が仕事を続けていることが、新たな研究により報告され、「Cancer」オンライン版に2015年12月21日掲載された。症状が重くなり継続が難しくなるまでは、仕事を辞めない人が多いこともわかった。研究を率いた米ウィスコンシン大学公衆衛生学部のAmye Tevaarwerk氏によると、「仕事を辞めるかどうかに最も強く関連していた因子は、症状のつらさであった」という。米国では推定480万人ががんと診断されており、そのなかには治癒不能の患者も多数含まれている。しかし、余命が限られていても仕事を続ける人がどのくらいいるかを調べた研究は、これまでほとんどなかった。

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ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6506:31201614&catid=20&Itemid=98

リハビリといえば通常は、障害が起きた後の機能回復訓練のこと。しかし、がんの診療では障害を防いだり軽く済ませたりするための予防目的のリハビリがある。そうしたリハビリに取り組む施設は増えてきたが、どこでも受けられるわけではない。専門家は「病院を選ぶ際にはリハビリに熱心な施設かどうかにも目を向けて」と話す。

＞＞続きはリンク先よりどうぞ　通常生活に戻るために、リハビリは重要ですね

産経ニュース　　http://www.sankei.com/life/news/160105/lif1601050009-n1.html

医療経済出版

http://www.ikeipress.jp/archives/8818

12月24日、日本歯科医師会会長予備選挙の投票結果が開票された。投票総数637票（選挙人数641人）のうち、堀憲郎氏372票、山科透氏225票、富野晃氏40票となり、堀憲郎氏が次期日本歯科医師会の会長に当選した。

ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6486:20151224&catid=20&Itemid=98

重度の心筋梗塞を起こした新生児の症例から、ヒトの心臓が大きな損傷を受けた後も完全に回復できることが示されたと、研究者らが報告している。この症例では、生後1時間未満の乳児が、心臓の主要血管の1つが閉塞したことにより心筋梗塞を発症した。「この乳児の心臓は重度の損傷を受けたが、驚いたことに極めて迅速に回復した」と、研究著者である分子生物工学研究所（オーストリア、ウィーン）のBernhard Haubner氏は述べている。この研究は「Circulation Research」オンライン版に12月9日掲載された。

オーストリア、インスブルック医科大学小児心臓病学部長のJorg-Ingolf Stein氏は、「乳児は重症疾患を起こしてから1カ月半後に退院することができた。現在、心臓は正常に機能している。この所見は、ヒトの心臓が大規模な損傷から完全に回復することが可能であることを初めて裏付けるものである」と述べ、「今回の発見は大きな可能性を秘めている。心血管疾患は世界で最も多い死亡原因の1つである」と付け加えている。

世界では年間1,700万人が心疾患で死亡しているという。動物の研究では心臓細胞の再生が可能であることが示されているが、今回の症例で乳児の心臓がみせた優れた回復能力を鑑みると、ヒトでもそれが可能だと考えられると、研究グループは述べている。

同研究所代表のJosef Penninger氏は、「すべての心臓専門医が、損傷を受けた心臓で完全な機能を取り戻せるようになることを夢見ている。今われわれは、ヒトにおいても原則的にそれができることを確認した」と、ニュースリリースで述べている。マウスやその他の動物を用いて心臓の修復を制御する機序を明らかにできれば、将来的にヒトの心筋を修復する方法を突き止めるのにも役立つはずだと、同氏は指摘している

＞＞ヒトの心臓が、心筋梗塞後に再生できる可能性が示唆されたということですが、私の調べる限りでは、実際にできるようになるには、まだまだ時間がかかりそうですね。損傷を受けた心臓の機能が回復されるというのは、まさに夢のような治療になりますが、昨今のips細胞の進歩をみていると、この心臓修復治療についても、近い将来、現実になるかもしれませんね。今後の注目です。

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151225/lif1512250003-n1.html

健康寿命の延伸が国民的な関心事になる中、１５日、東京都千代田区の東京国際フォーラムにて「データヘルス・予防サービス見本市２０１５」（厚生労働省主催）が開かれ約３０００人が参加した。医療保険者や健康・予防サービスを提供する事業者などの交流の場として、初めて開催。開場と同時に業界関係者らが詰めかけ、入場が制限されるほどの盛況となった。

データヘルスとは、特定健診やレセプト（診療報酬明細書）などのデータを総合的に活用することで、保健事業をより効率化していくもの。厚労省は今年４月から、健康保険組合に対して「データヘルス計画」の作成と実施を求めている。健康保険組合はデータの分析結果を基に、より加入者の健康維持に役立つ効率的な事業計画を実施。加入者は、より自分に合った保健指導が受けられる。

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医療経済出版

http://www.ikeipress.jp/archives/8815

日本歯科医師会は平成28年度診療報酬に係る改定率について12月21日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で臨時記者会見を開催した。あいさつに立った山科透会長は、診療報酬本体プラス0.49％、医科プラス0.56％、歯科プラス0.61％、調剤プラス0.17％。薬価についてはマイナス1.22％、材料価格についてはマイナス0.11％となったことを報告。「平成26年度改定では本体プラス0.73％だったが、このうち0.63％は消費税分だった。今回は消費税の要素は含まれないため大きなプラス」と述べた。

なお、「費用対効果の低下した歯科材料の適正化の措置を講ずる」という指摘については中医協等でアマルガムなどの財源の整理、合理化の議論が挙がる可能性を示唆した。

ヘルスデージャパン

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早期乳がん患者では、外科手術および術後の化学療法を実施する時期が早いほど生存率が高くなることが、「JAMA Oncology」オンライン版に12月10日掲載された2件の研究から明らかになった。第一の研究では、米フォックスチェイス癌センター（フィラデルフィア）のRichard Bleicher氏が率いる研究グループが、1992～2009年に乳がんと診断された66歳以上の女性9万4,500人強のデータを分析した。その結果、診断から手術までの期間が30日延びるごとに、原因を問わない死亡リスクが9％上昇することがわかった。この関連はステージIおよびIIの早期乳がん患者においてのみ統計学的に有意であった。

2003～2005年に乳がんと診断された18歳以上の米国女性11万5,700人強のデータを対象に実施した2回目の解析でも、同様の結果が得られた。他のいくつかの因子について調整してもなお、手術までの期間と死亡リスクの間に関連がみられた。研究グループによると、手術が大幅に遅延することはまれであり、乳がんの診断後90日を超えてから手術を受けた患者は、初回の解析では1.2％、2回目の解析では1.5％だったという。

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