厚生労働省は２６日、同省のホームページ（ＨＰ）が同日午後７時頃から閲覧しづらい状態になったと発表した。サーバーに大量のデータが送りつけられる「ＤＤｏＳ（ディードス）攻撃」を受けたとみられる。同省のＨＰは２５日夜から同様の攻撃を受けて閲覧不能になり、２６日昼過ぎに復旧したばかりだった。
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Yomiuri online 2016.1.26
http://www.yomiuri.co.jp/national/20160126-OYT1T50218.html
国際ハッカー集団「アノニマス」が行った可能性が示唆されています。
女性は男性に比べてインフルエンザに対する防御力に優れる可能性があることが、新たな研究で示された。今回の研究では、女性ホルモンであるエストロゲンに、インフルエンザウイルスを寄せ付けない作用があることが判明。男性のほうが女性よりもインフルエンザが重症になりやすいのはそのためだと考えられる。この知見が新たなインフルエンザ治療につながる可能性もある。研究グループは、男女の鼻腔細胞を用いた実験で、エストロゲンがインフルエンザウイルスの複製能力を制限するようであることを突き止めた。ウイルスの複製が少なければ、感染者の症状は比較的軽く、ウイルスが他人に拡散しにくくなると、研究を率いた米ジョンズ・ホプキンズ大学（ボルチモア）のSabra Klein氏は説明している。
「別の研究で、エストロゲンにはHIV、エボラウイルス、肝炎ウイルスに対する抗ウイルス特性があることが明らかにされているが、今回の研究は2つの点でこれまでの研究とは異なる」とKlein氏は話す。「1つは、直接患者から分離した一次細胞を用いて研究を実施した点である。これにより、エストロゲンの性特異的な効果を直接確認することができた。もう1つは、エストロゲンの抗ウイルス作用をもたらしているエストロゲン受容体を初めて特定した点である。これにより、エストロゲンの一定の抗ウイルス効果が媒介される機序を深く理解することができた」と、同氏は説明している。
Klein氏は、閉経前の女性はエストロゲン値が1カ月のなかで変化するため、一般集団ではこの効果を確認するのが難しい可能性があると述べる一方、「ある種の避妊法を用いている閉経前女性や、ホルモン補充療法を受けている閉経後女性は、季節性インフルエンザの流行期にも比較的感染しにくいと考えられる」と指摘している。不妊症や閉経期症状の治療に用いる治療的エストロゲンも、ある程度の予防効果をもたらすと考えられるという。
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ヘルスデージャパン
女性ホルモンに含まれる、エストロゲンに、抗ウイルス作用があるという事です。この「抗ウイルス」作用は、インフルエンザだけでなく、エボラウイルスなどにも特性があるみたいですね。インフルエンザにならないために、エストロゲンを予防的に摂取するというのは現実的ではないですが、このエストロゲンの成分を利用することで、「抗ウイルス新薬開発」などにつながらないか、希望が膨らみます。
乳がんは早期に見つけて治療すれば高い生存率が見込める。先進国では、早期発見のため、マンモグラフィー（乳房エックス線撮影）検診を行うのが標準だが、４０代の検査精度がやや落ちることが課題になっている。克服を狙った長期・大規模研究が国内で進行中だ。昨年から有望な結果が出始めており、注目されている。
◆不利益無視できない
昨年１０月、全米がん協会は、それまで「４０歳から毎年」としてきたマンモ検診の指針を「４５歳から毎年、５５歳からは２年に１回」と改めた。米国では別の専門家作業部会も乳がん検診について、４０代に一律にマンモを勧めることに否定的な見解を発表した。両者とも、４０代の特に前半では「検診による不利益が無視できない」との判断が根拠になった。
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産経ニュース 2016.1.26
http://www.sankei.com/life/news/160126/lif1601260013-n1.html
検査の精度が上がることは、良いことだと思います
世界保健機関（ＷＨＯ）の小児肥満撲滅委員会は２５日、過体重または肥満の乳幼児（５歳未満）が世界的に増加傾向にあり、２０１４年に少なくとも４１００万人に達したとの報告書を発表した。１９９０年は３１００万人だった。１８歳未満の子ども全体でも増加傾向がみられるとして各国に対策の強化を促した。中低所得国では特に深刻で、９０年の７５０万人から１４年の１５５０万人へと２倍以上に増加。経済成長に伴うジャンクフードや砂糖の摂取増加など食生活の急激な変化に伴い、乳幼児の肥満はアフリカ諸国などでも急速に拡大している。
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産経ニュース 2016.1.26
http://www.sankei.com/life/news/160126/lif1601260021-n1.html
子供の肥満は、親の責任が重いと思います。
腸内細菌のバランスの悪い母親から生まれた子に、周りへの適応が難しいといった発達障害でみられる一部の症状がマウスの実験で確認されたと、福井大（福井市）の栃谷史郎特命助教（神経科学）らの研究チームが発表した。発達障害の原因は様々あるとされるが、母親の腸内環境の調整が子の発達に影響する可能性があるとしており、仕組みの解明が待たれる。２１日の米電子版科学誌プロスワンに論文が掲載された。 人間の腸には１０００種以上の細菌が宿り、健康に深く関係する。子どもは、産道を通るときや、母親からの授乳、周りの環境に応じて口から細菌が腸に入る。荒れた食生活や抗生剤の大量摂取などによる腸内環境の悪化は肥満や肝障害などの発症に関わるとされる。
チームは、抗生剤を与えて便に含まれる細菌量を通常の２％ほどに減らした母マウスの子１８匹と通常の子２２～２９匹で、広い空間での行動などを比較した。結果、通常のマウスは好奇心で空間の中心に向かい、夜行性のために暗い空間では歩き回るのに、腸内細菌の少ない母マウスの子は壁沿いにとどまる異常な行動が目立ち、中心にいる時間が通常より約３割減、夜間の行動量も最大３割以上少なかった。
また、腸内細菌の少ない母マウスの子が通常の母マウスに育てられた場合、子に問題はなかったが、通常の母マウスの子を腸内細菌の少ない母マウスに育てさせた場合は、子の行動に異常が見られたため、チームは、出生後の子の脳の発達に母親の腸内環境が関連している可能性を指摘。腸内環境の改善に効果のある微生物を母子マウスに投与し、子の行動をみる研究も始める予定で「母体や新生児期の子の腸内環境を良好にすることで、子の発達障害の一部が予防できるかもしれない」としている。
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Yomiuri online 2016.1.22
http://www.yomiuri.co.jp/science/20160121-OYT1T50168.html?from=ycont_top_txt
腸内環境の改善が、子供の発達障害の予防につながる可能性を示唆した論文が、米電子版科学誌に掲載されました。以前に、健康な大腸環境の人の便を採取し、これの細菌成分を大腸に移植することで、腸内環境の健康が回復する症例が報告されていましたが、最近では特に、大腸環境については、注目されているトピックです。まだ「予防につながる」臨床応用は先のようですが、今後に注目していきたい記事ですね。
日本歯科医師連盟の定例記者会見が１月22日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で行われ、第９回理事会の報告が行われた。高橋英登会長は今夏の第24回参議院選挙への対応について、各都道府県歯連盟に対し１月18日付け文書で、比例代表選挙には自前の候補者を立てた組織選挙活動は行わないこと、選挙区では政権与党を支援する基本方針を示したことを報告した。なお、改選となる西村まさみ議員は全国比例区で民主党から出馬する意向を示しているが、「日歯連盟としては支援しにくいのが現状」とする一方、官邸から前杉並区長の山田宏候補に対する強い支援要請が届いていることも明らかにした。
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医療経済出版 2016.1.22
クルーズ船で感染性胃腸炎が流行すると、大きなニュースになる。しかし実際には、流行の発生件数はわずかであったことが、米国疾病管理予防センター（CDC）の報告で判明した。
CDC船舶衛生プログラムの疫学者、Amy Freeland氏らによる報告によると、クルーズ船上における胃腸炎の流行は大幅に減少していた。「2008～2014年に実施された2万9,000件を超える船旅のうち、流行が発生したのは133回（0.5％）にすぎない」と同氏は話している。
流行の約92％は、米国で食中毒の原因として首位を占めるノロウイルスに起因するものであり、その他は大腸菌などの細菌によるものであった。2008～2014年のクルージングの参加者で、急性胃腸炎にかかったのは、7,400万人の乗客のうちわずか0.18％であり、乗員約2,800万人のうち0.15％であった。調査期間中、この比率に変化はみられなかった。
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ヘルスデージャパン
閉塞された環境ということで、流行りやすいイメージが付いているという事ですね
厚生労働省は２２日、全国約５０００カ所の医療機関から１１～１７日に報告されたインフルエンザの患者数が、１医療機関当たり４・１１人となり、前週（２・０２人）から倍増したと発表した。全国の医療機関を受診した患者は約２３万人と推計され、前週より約１０万人増えた。沖縄県（１２・２２人）、新潟県（１１・８人）、秋田県（８・９４人）などで患者が多くなっている。
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産経ニュース 2016.1.22
http://www.sankei.com/life/news/160122/lif1601220022-n1.html
皆様もお気をつけください
大きな音を聞いた後に聴力が低下する「騒音性難聴」の予防につながる遺伝子を見つけたと、東北大や防衛医科大のチームが、１８日の英科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」に発表した。チームは、たばこの煙に対するストレスなどに関係する遺伝子「ＮＲＦ２」が働かないマウスを作製。大きな音を聞かせると、通常のマウスよりも難聴になりやすいことが判明した。逆に通常のマウスにＮＲＦ２の働きを強める薬を投与すると、大きな音を聞かせても、聴力が低下しにくいことも確認した。
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Yomiuri online
http://www.yomiuri.co.jp/science/20160118-OYT1T50133.html?from=ycont_top_txt
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厚生労働省で1月13日に中央社会保険医療協議会・第322回総会が行われ、かかりつけ歯科医機能について質疑が行われた。平川則男委員（日本労働組合総連合会）より、「かかりつけ歯科医の機能評価について十分な議論がなされていない。今改定で評価するのは時期尚早で、地域包括ケアの中で具体的な成果を出した上で整理する必要がある」との意見が出された。これに対し遠藤秀樹委員（日歯）は、「歯科では口腔機能の維持向上によって健康寿命の延伸やＱОＬの改善を目指して取り組んでいる。生涯を通じた継続的な口腔機能管理と医科歯科連携をさらに充実していく必要があり、徐々にではあるが効果が現れてきている。今後もかかりつけ歯科医機能が十分発揮できるよう対応していきたい」と考えを示した。
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医療経済出版 2016.1.18
http://www.ikeipress.jp/archives/8849
かかりつけ歯科医機能について、更なる検討が必要かと思います。