産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/151009/lif1510090008-n1.html
企業が女性の更年期障害に関する講習会を開く動きが広がっている。これまでは避けられがちだったテーマだが、政府が女性の登用推進を掲げていることもあり、正確な知識を得て適切な対策をとることが求められている。男女雇用機会均等法成立から３０年、当時就職した女性たちが更年期を迎えていることも背景にある。専用サイトで情報や意見を交換する場も次々とできている。
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医療経済出版
http://www.ikeipress.jp/archives/8672
日本歯科医史学会（渋谷鑛理事長）の第43回総会・学術大会が10月3日、東京・湯島の東京ガーデンパレスで開催された。
特別講演では、坂下英明氏（明海大学歯学部病態診断治療学講座教授）を講師に招き「抜歯器具〜その奇妙なものたちの物語〜」が行われた。
また、会長講演では、見﨑徹氏（日本大学歯学部歯科麻酔学講座教授）が「痛みに関する２剤の変遷」と題し、解熱・鎮痛の際に広く使用されアスピリンの製品名で知られるアセトアミノフェンについて、紀元前から用いられていた歴史的経緯を解説。1971年に薬理作用が解明されて以降、発売から110年経った今も生産が続けられていること、現在は解熱鎮痛薬だけでなく抗血小板剤として用いられていることなどを紹介した。一般演題は全29題が終日にわたり発表された。
ヘルスデージャパン
仕事を続けている高齢者は、退職した人よりも健康であることが、新たな研究で示唆された。失業または退職した状態にあると、喫煙や肥満などの因子を考慮しても、健康状態が悪化するリスクが高いという。米イリノイ大学シカゴ校公衆衛生学部のJay Olshansky氏は、「仕事を続けることは健康によいことがわかっている。仕事をしないと全体的な健康状態の低下につながる可能性がある」と述べる一方、「退職したから健康が損なわれた、あるいは仕事を続けているから健康でいられると断言できるわけではない。当然、健康でない人は仕事を辞めやすい傾向がある」と指摘する。それでも、働けるなら仕事を続けたほうがよいと同氏は話す。
米国疾病管理予防センター（CDC）が発行する「Preventing Chronic Disease」9月号に掲載された今回の研究では、米マイアミ大学のDiana Kachan氏率いる研究グループが、65歳以上の成人8万3,000人強を対象とする1997～2011年の政府調査データを用いた。その結果、特に体力を要する仕事をしている人は健康低下のリスクが最も低かった。ブルーカラーの労働者は、慢性疾患や身体機能低下のリスクが特に低いことがわかった。座りがちな事務系の仕事に比べ、肉体労働者は運動量が多いことがその理由と考えられると、研究著者らは述べている。Olshansky氏は「肉体労働者が仕事を続けるためには良好な健康状態を維持するしかない」と説明する。
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産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/151006/lif1510060013-n1.html
高齢になって歯が少なくなり、入れ歯になったとしても、医療や介護の現場では口を清潔に保つケアがとても重要だ。ただ、飲み込む力が弱まってむせるようになると、口をすすいだ水が誤って気管に入り、誤嚥（ごえん）性肺炎を起こす恐れがある。国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）の角保徳・歯科口腔（こうくう）先進医療開発センター長（高齢者歯科）らは、メーカーと協力して水を使わないケア専用の「お口を洗うジェル」を実用化、誤嚥を避けて汚れを落とすシステムを開発した。
従来の高齢者向け口腔ジェルは、主に口の中の潤いを保つのが目的だった。角さんらは自前で開発した多様なジェルと市販品を「塗りやすさ」「汚れの取れやすさ」など１１項目で比較。最適な配合のジェルを作った。ケアする人は片手にブラシやスポンジ、もう一方の手で吸引装置を扱い、ケアの間に随時、汚れを含んだジェルを吸引する。ドライマウスなどで口が乾く高齢者では、上あごや舌に汚れがかさぶたのようにこびりつき、無理にはがすと出血する。口の中をよく見てジェルを塗り込み、汚れが柔らかくふやけるまでの間に歯をブラッシング。ふやけた汚れもスポンジやブラシでかき取る。
実際に使うと、高齢者からは「さっぱりした」「食事がおいしい」など好評。食べられることで栄養状態が回復するほか、唾液の出が良くなって口や舌の動きが滑らかになる効果もみられた。角さんらはこの方法をまず歯科医師や歯科衛生士に広く紹介し、将来は高齢者が多い病院や介護現場で普及させたいとしている。
＞＞私の医院でも、高齢者の方が、ポリッシングの後に、磨き粉が残留するためうがいしてもらう際に、水が喉に入ってしまい、辛そうに咳き込む姿をみかけます。どれぐらいの口腔洗浄効果があるのか、どういう成分が入っているのか、ジェルを誤嚥した場合に排出は容易なのかなど、気になるところは多いですが、試してみたくなるものになっていますね。今後に注目です。
医療経済出版
http://www.ikeipress.jp/archives/8667
日本歯科医師会は髙木幹正会長の逮捕という事態を受け、10月1日午後より臨時理事会を開き、山科透副会長を会長代行にすることを決めた。
日歯では会務執行の滞りを防ぐため、定款第26条第3項「副会長は3名とし、会長を補佐し、会長に事故があるとき又は会長が欠けた時は、予め理事会で決めた順位に従い、法人の代表を伴わない業務執行のみを代行する」の規定に基づき、今回の状況を「事故があるとき」と判断し、予め理事会で決めた順位第2位の山科副会長を代行する者とした。
10月22日には臨時代議員会を開催し、今後の対応ならびに会務の円滑な執行に関する協議の場を設ける。
ヘルスデージャパン
ある1つの疾患の治療法にたどりつくための研究の蓄積には、数十年、さらには1世紀を要する可能性があると、科学者チームが結論づけた。現在の米国政府が疾患研究に必要な基礎科学に十分な資金を投じていないことを考えると、この知見は落胆すべきものだと、米サンフランシスコを拠点とする生物医学研究機関Gladstone InstitutesのR. Sanders Williams氏が率いるチームは述べている。
「われわれの分析によると、新たな治療法の発見は、幅広い科学的知見と少数の優れた科学者の特別な貢献に依存している」とWilliams氏は話す。疾患を抱える人にとって「治癒」は夢の言葉だが、真の治療法が見つかることはまれである。今回の研究では、数世代にわたる科学者らが治癒をもたらす2つの薬剤の開発に至るまでの軌跡をたどった。1つは一部のがんに有効なイピリムマブ（商品名：ヤーボイ）、もう1つは嚢胞性線維症の治療薬として2012年に承認されたアイバカフトール（商品名：Kalydeco）である。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 医療の進歩も、一歩ずつということでしょうか
Yomiuri online
http://www.yomiuri.co.jp/science/20151002-OYT1T50042.html?from=ycont_top_txt
昨年９月、目の難病「加齢黄斑おうはん変性」の患者に対し、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を利用した世界初の移植手術を行った理化学研究所の高橋政代プロジェクトリーダーらが２日、神戸市内で記者会見した。手術から１年を過ぎた患者の状態について、「がんなどの異常は見られず、安全性の確認を主目的とした１例目の結果としては、良好と評価できる」と語った。
加齢黄斑変性は網膜の中央部の細胞が傷み、見えにくくなる病気。患者は７０歳代の女性で、昨年９月１２日に本人のｉＰＳ細胞から作った網膜組織の一部「網膜色素上皮」のシートを、右目に移植した。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ ips細胞に関する、明るいニュースですね
医療経済出版
http://www.ikeipress.jp/archives/8653
日本歯科医師会の定例記者会見が9月17日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催された。髙木幹正会長は冒頭のあいさつの中で、台風18号被害に対する日本歯科医師会の対応、マイナンバー制度導入に伴う日歯の対応、地域医療介護総合確保基金第１回告示の概要、歯科技工士国試の全国統一化に伴う会場確保の問題、オーラルフレイルの推進等について述べた。 続く報告では山科副会長が、8020推進財団の平成26年度調査研究事業「歯科医療による健康増進効果に関する調査研究」の報告書がまとめられたことを明らかにした。調査対象の歯科医院は1354施設で、12,399人の患者に調査を実施した。内容は歯科医院の人員や設備の概況、患者の口腔状態、全身疾患の状況などで、今後縦断調査を行い歯科医療の健康増進効果を検証していく。
ヘルスデージャパン
普通の石けんと「抗菌」石けんでは、手の細菌を除去する効果に差がないことが、韓国の新たな研究で明らかにされた。抗菌成分のトリクロサンは、細菌を数時間曝露させた場合は普通の石けんよりも強い殺菌作用が認められたが、実際に手を洗う試験では普通の石けんを超える清浄効果は認められなかった。韓国、高麗大学校（ソウル）の Min Suk Rhee 氏は、「トリクロサンの殺菌効果は曝露する濃度と時間によって決まる」と説明する。しかし、抗菌石けんで手を洗う人の多くは、トリクロサン0.3％（法律で認められた最大濃度）未満の石けんを用い、30秒未満しか手を洗わないため、十分な効果が得られない。この知見は「Journal of Antimicrobial Chemotherapy」9月16日号に掲載された。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 「抗菌」のネーミングを検討すべきかもしれませんね。
産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/150928/lif1509280036-n1.html
医療の安全と質の向上を目的とした「医療事故調査制度」が１０月１日に始まる。患者・遺族側と医療機関側との相互不信を払拭し、医療への信頼度を高める制度としての運用が期待されるが、第三者機関への届け出などをめぐり双方の認識が食い違うケースも想定され、課題を残したままの船出となる。制度の対象となるのは全国約１８万カ所の医療機関や助産所での「診察や治療に関連した患者の予期せぬ死亡事例、または死産」。医療機関の管理者が「予期せぬ死」と判断することが前提で、担当医師が管理者に「死亡リスクを事前に家族へ説明した」と話したり、カルテに死亡リスクの記載があったりした場合は対象外となる可能性がある。
「予期せぬ死」と判断した場合、第三者機関である「医療事故調査・支援センター」への報告とともに、病院自らが行う院内調査が開始される。センター業務は一般社団法人「日本医療安全調査機構」が担う。制度では、事故原因などの院内調査の結果を遺族とセンターに伝えると定められている。ただし、センターには報告書を提出するのに対し、遺族には「口頭、または書面、もしくはその双方」のいずれかの方法を管理者が選択できる。
遺族は調査結果に不服がある場合、センターに再調査を依頼できる。費用は２万円。再調査は「院内調査の検証」が主で、結果は遺族と医療機関に報告書が渡される。
＞＞制度としては、10月からの運用となりますが、まだクリアにしないといけない問題が残っていそうですね。この制度については、いわゆる「予期せぬ死亡例」に対し適用されることになりそうですが、将来的には、死亡を伴わない医療事故を含めた、医療現場の聖域に踏み込む制度のようにも感じます。歯科分野においては、歯科医療行為による死亡例というのは、稀であるとは思われますが、我々も「医療事故」に真摯に向き合っていかなければならないと思います。