タバコのパッケージの警告ラベルに掲載されるショッキングな画像により、禁煙の鍵を握る脳領域が活性化することが、新たな研究で示された。研究上席著者である米国の非営利団体Truth Initiative（ワシントンD.C.）のRaymond Niaura氏は、「この研究を生かせば、喫煙の害に関する事実を伝えるだけでなく、喫煙者の思考・行動を禁煙に向かわせるきっかけともなる効果的な警告ラベルを作製することが可能であり、各規制機関はそれを実施すべきである。タバコは依然として米国で予防可能な死亡原因の筆頭であり、警告ラベルの有効性を示す研究が増えていることから、政策決定が活発になっている」と述べている。
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ヘルスデージャパン 2016.3.7
やり方はどうであれ、禁煙を意識することは、大事ですね。
メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）と関係の深い生活習慣病は、遺伝的な因子もさることながら、主に食べ過ぎ・運動不足といった本人の後天的な環境因子（生活習慣）が引き金になる。だが、父親が乱れた食生活をしていると、生まれた子供にも食生活などの“細胞の記憶”が伝わり、生活習慣病を発症しやすくなるとする論文が最近、海外で相次ぎ発表されている。専門家は「父親の食生活が将来の子供の健康に影響を与える可能性がある」と話している。
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産経ニュース 2016.3.8
http://www.sankei.com/life/news/160308/lif1603080004-n1.html
親になる者は、様々に気を付けないといけないですね
東京都歯科医師会の第190回臨時代議員会が3月3日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催された。髙橋哲夫会長は、「都内における高齢者人口割合は2025年には25.2％となり、高齢者単独世帯は2030年には約14％占めることが予測されている」とし、「東京都と共同し、東京都在宅歯科設備整備事業、周術期における口腔ケア基盤整備事業に力を入れ、契約医療機関数を増やすとともに、われわれ自身もスキルアップを図ることが必要」と考えを示した。
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医療経済出版 2016.3.4
中国の科学者らが、実験室でマウスの幹細胞から機能的なマウス精子をつくり出すことに成功したと報告した。研究チームは、マウスの胚性幹細胞（ES細胞）を精子様細胞に転換させ、それを卵細胞に注入して胚を作製。この胚は正常に発達して雌マウスとなり、健康な生殖能力のある仔を産んだという。この研究は、「Cell Stem Cell」に2月25日オンライン掲載された。
研究著者の1人である南京医学大学（中国）のJiahao Sha氏は、「生体外で胚細胞（生殖細胞）の発生を再現することは、生殖生物学および生殖医療のいずれの分野でも中心的な目標とされてきた」と述べている。 研究グループは、中国科学院動物学研究所のチームとともに、まずマウスのES細胞を化学物質の混合液に触れさせることによって始原生殖細胞に転換させた。次に、この細胞を精巣細胞やテストステロンなどの性ホルモンに曝露させ自然の組織環境に似た条件下に置いた後、マウスの卵細胞に注入し、できた胚を雌マウスの体内に移植した。
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ヘルスデージャパン 2016.3.3
倫理的な問題も考慮に入れる必要はありそうですね
福井県内の染料工場で従業員５人が相次いでぼうこうがんを発症した問題で、厚生労働省は４日、この染料工場と、がん発症との関連が疑われる化学物質「オルト－トルイジン」を扱っていた３事業場の計４カ所で、新たに４人がぼうこうがんを発症していたとの調査結果を発表した。厚労省は「福井の工場以外は現時点で発症者が１人ずつのため、化学物質と発症との因果関係は低い」としているが、発症者の労働環境を調べるとともに、労災認定のための専門の検討会を立ち上げる。
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産経ニュース 2016.3.4
http://www.sankei.com/life/news/160304/lif1603040026-n1.html
労災についての検討は、必要不可欠です
健康と密接に関係する口腔（こうくう）ケア。その基本は歯磨きだが、高齢になると手先の動きが悪くなり、磨き残しが増えるという。手を動かさなくても、振動で汚れを落とす電動歯ブラシを活用することで、シニア層が陥りがちな歯のトラブル予防につなげられる。
徳島県石井町の男性会社員（５６）は昨年から電動歯ブラシを使い始めた。最初は気になった違和感も、１カ月後にはなくなった。「歯に少し当てるだけでよく、手も疲れない。手磨きよりもすっきりした気持ちになる」と話す。
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産経ニュース 2016.3.4
http://www.sankei.com/life/news/160304/lif1603040010-n1.html
正しい磨き方で、電動歯ブラシは有用になりますね
働いた経験のある女性のうち、セクハラ被害を受けたとする人が約３割に上ったことが１日、厚生労働省による初めての実態調査で分かった。厚労省は今後、企業への啓発や指導を強化する。
調査は昨年９～１０月、全国の企業６５００社で働く２５～４４歳の女性従業員約２万６０００人を対象に行い、有効回答は１７・８％。さらに、インターネット上で同年代の女性５０００人から回答を得た。セクハラ被害を受けたという回答は２８・７％に上り、雇用形態別では、正社員が３４・７％で最多だった。続いて契約社員等２４・６％、派遣社員２０・９％、パート従業員１７・８％だった。
内容で多かったのは「容姿や年齢、身体的特徴について話題にされた」（５３・９％）、「不必要に身体に触られた」（４０・１％）。「性的関係を求められた」（１６・８％）と深刻な事例もあった。
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Yomiuri online 2016.3.1
http://www.yomiuri.co.jp/national/20160301-OYT1T50159.html?from=ytop_main3
米国では、全体的な乳がん発症率は横ばいであるにもかかわらず、乳房切除術を受ける女性の比率は2005年から2013年までに36％増加していることが、米国医療研究・品質調査機構（AHRQ）のデータにより明らかにされた。女性10万人あたりでいえば66人から90人に増加したことになり、なかでも両側乳房切除は10万人あたり9人から30人へと3倍以上に急増。2013年には両側切除が全体の3分の1を占めるまでになっている。両側乳房切除を受ける年齢が低下していることもわかった。2013年に両側切除を受けた女性の平均年齢は51歳で、片側切除を受けた女性の61歳よりも10歳若かった。
がんがなくても予防的に両側切除を受ける女性も、10万人あたり2人から4人以上へと倍増した。乳がんの遺伝的リスクのある女性は予防措置として両側切除を受けることがあり、2013年には女優で映画監督のアンジェリーナ・ジョリーもこの手術を受け話題となった。また、両側・片側のいずれの乳房切除術も外来での実施が増えており、2013年には全体の45％が外来処置であったことも報告された。このデータは、乳がん治療のパターンが変化していることを示すものであり、健康、福祉、安全のための女性の選択の有効性について、さらに明確な根拠が必要であることが浮き彫りにされたと、AHRQの理事であるRick Kronick氏は述べている。
米レノックス・ヒル病院（ニューヨーク市）のStephanie Bernik氏によると、乳房切除術を選ぶ患者と乳房温存術を選ぶ患者で、全体的な生存率はほぼ同程度であるという。それでもこのような傾向がみられる理由としては、遺伝子スクリーニングの増加、再建治療の向上、がんのない側の乳房のがん発症リスクを低減したいという女性の要求などがあると、同氏は説明している。米ウィンスロップ大学病院ブレスト・ヘルスセンターのFrank Monteleone氏は、必ずしも乳房切除術が必要でなくても、後に何度もマンモグラフィや生検を受け、そのたびに不安になるよりは、切除してしまうほうがよいと考える女性もいると述べている。今回の報告は、米国人口の25％以上を占める13州のデータに基づくもの。AHRQは米国保健社会福祉省に属する機関である。
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ヘルスデージャパン 2016.2.29
米国の有名女優のある方は、乳がんの発症のリスクを避けるため、予防的に乳房摘出の道を選びました。女性の象徴である、乳房の摘出という事は、女性にとって、苦渋の決断となることは間違いありません。リスクを避けるためのベストの選択は、現状では摘出ということになってしまいますが、予防切除をしなくても良くなる医療進歩を、心から望んでいます。
白髪を黒く染めたり、黒髪を明るくするヘアカラー剤で起きるアレルギーなど皮膚障害の事例が消費者庁に報告されている。一度症状が表れると使う度に重症化することもある。同庁は「異常を感じたら使用をやめ、医療機関を受診して」と注意喚起している。
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産経ニュース 2016.3.1
http://www.sankei.com/life/news/160301/lif1603010014-n1.html
実際に、自分でもテストをするのが安全ですね
日本歯科医学会の第94回評議員会が2月24日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催された。会務、会計等の報告が行われ、議事では平成28年度事業計画、会計収支予算など全３議案が協議ののち可決承認された。住友雅人会長は、「平成28年度診療報酬改定では日本歯科医師会から、〝少子化社会なので子どもを沢山作って欲しい〟という意を受けて努力した結果、今までにない多くの項目が保険収載されることとなった」とし、62件の提案書を出して31件が保険収載され収載率は50％となったことを報告した。
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医療経済出版 2016.2.26