日本では「過去の病気」と見られがちな結核が、世界で猛威を振るっている。２０１４年の死者は１５０万人でエイズを上回り、全ての感染症の中で最多。年間新規患者数の３７％に当たる約３６０万人が治療を受けられずにいるとみられる一方、不適切な治療により主な薬が効かなくなる多剤耐性結核がインドや中国などで拡大し、深刻な問題となっている。
世界保健機関（ＷＨＯ）は今月１２日、多剤耐性結核の発見と治療を短期間で安価に行える新たな手法を利用するよう奨励する声明を発表、危機感をにじませた。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
産経ニュース 2016.5.24
日本でも、病院や寮などでの、結核感染のニュースがよくみられますね。
５月18日、TKPガーデンシティ永田町において、中央社会保険医療協議会・第332回総会が開催された。
議題「診療報酬改定結果検証部会からの報告」において、一号側委員より「平成28年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査の実施について」に関し、新たに導入された「かかりつけ歯科医機能」についても「かかりつけ薬局・薬剤師調査」同様、その効果について調査すべきである、との意見が出された。これに対し日本歯科医師会・常務理事の遠藤秀樹委員は「現在、『かかりつけ歯科医機能』については、周知・普及を含め研修等を実施している状況であり、調査内容については必要な項目を検討のうえ、実施いただきたい」と意見を述べた。
＞＞
医療経済出版 2016.5.19
http://www.ikeipress.jp/archives/8995
常務理事のおっしゃるとおり、まだ時期尚早かと思います。
企業の健康保険組合が行うがん検診の従業員の受診率は、肺がんや大腸がんは6～7割だった一方で、子宮頸がんや乳がんなどの婦人科系がんでは3割程度にとどまることが、厚生労働省の調査でわかった。同省は、検診受診率向上に向けたさらなる対策を検討するとしている。今回の調査では、2015年12月～2016年1月に、1,406の健康保険組合を対象として2016年度のがん健診の実施状況に関する調査票を送付。1,238（88.1％）の健保組合から回答を得た。調査対象としたがん種は、胃がん、肺がん、大腸がん、子宮頸がん、乳がん、前立腺がん、肝がん、甲状腺がん。
その結果、従業員の検診受診率は肺がん（71.9％）が最も高く、大腸がん（60.8％）、胃がん（56.6％）、肝がん（50.4％）が続いた。一方で、子宮頸がんは32.2％、乳がんは34.7％と、婦人科系のがん検診受診率は3割程度にとどまっている実態が明らかになった。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
ヘルスデージャパン 2016.5.16
http://healthdayjapan.com/2016/05/16/12027/
健康診断にも費用がかかるため、すべてをチェックするというのは難しいことかもしれません
世界保健機関（ＷＨＯ）は１９日、２０１６年版の「世界保健統計」を発表、１５年の男女合わせた日本の平均寿命は８３・７歳で、データが得られた国の中で首位を維持した。日本は２０年以上連続で首位をキープしている。
男女合わせた世界の平均寿命は７１・４歳で、ＷＨＯによると００年から５歳延びた。女性は７３・８歳、男性は６９・１歳だった。
男女別では、日本の女性の平均寿命が８６・８歳と首位だったが、男性は８０・５歳で、首位のスイス（８１・３歳）をはじめアイスランド（８１・２歳）、オーストラリア（８０・９歳）などを下回り６位だった。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
産経ニュース 2016.5.20
http://www.sankei.com/life/news/160519/lif1605190027-n1.html
平均寿命が短いのは、アフリカということです
政府が月内に閣議決定する２０１６年版「自殺対策白書」の全容が１７日、明らかになった。 ０６年の自殺対策基本法制定から１０年の節目を迎えることを踏まえ、自殺者の割合の変化を分析したところ、５０歳代の男性が低下した一方、男女とも７０歳代以上が増加したことがわかった。１５年の自殺者数は２万４０２５人で、４年連続で３万人を下回った。白書は「雇用状況も改善に転じ、自殺者数の減少が続いている」と分析。一方で、「なお１日平均で約６６人の尊い命が失われている現状に変わりはない」と明記した。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
Yomiuri Online 2016.5.18
http://www.yomiuri.co.jp/politics/20160517-OYT1T50065.html
続きはYomiuri Online会員のみ閲覧できます。
がんの経験者が復職しやすい職場の条件は助け合う人間関係と仕事の裁量、そして過去にも経験者がいたこと－。江口尚北里大助教ら厚生労働省研究班が、働く人たちに実施したアンケートで、こんな傾向が明らかになった。アンケートは平成２６年、２０～６０代の男女計３７１０人にインターネット上で実施。「あなたの職場に、がん治療が理由で業務量が制限される同僚がいても、受け入れる風土はありますか」と尋ねたところ、４２％の人が「ない」と回答したが、そうした回答の背景にどんな職場環境があるのかを解析した。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
産経ニュース 2016.5.17
http://www.sankei.com/life/news/160517/lif1605170010-n1.html
助け合いの精神が大事ですね
定年後の再雇用で正社員時代と同じ仕事をしているのに、賃金が減ったのは違法だとして、横浜市の運送会社で働くトラック運転手の男性３人が、正社員との賃金の差額分計約４１５万円の支払いなどを求めた訴訟で、東京地裁は１３日、全額の支払いを命じる判決を言い渡した。佐々木宗啓裁判長は「正社員と同じ業務をさせながら賃金水準だけを下げるのは不合理で、労働契約法違反だ」と述べた。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
Yomiuri online 2016.5.13
http://www.yomiuri.co.jp/national/20160513-OYT1T50149.html
我々も、労働基準法などの法規にもっと詳しくなる必要性がありそうですね
東北大と大阪大の研究チームは１３日、全身の筋力が低下する難病「筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）」の新薬の臨床試験を始めると発表した。平成２３～２６年に行った臨床試験で安全性が確認されたとし、今回は病状の進行を抑える効果があるかどうかを調べる。ＡＬＳは、脳や脊髄の運動神経細胞の障害による疾患で、患者は国内で９千人以上、世界で３５万人いる。東北大の青木正志教授（神経内科）は「３年後を目標に新薬の実用化を目指したい」としている。
チームは肝細胞を増殖させるＨＧＦというタンパク質に着目。ＨＧＦは神経細胞を保護する働きがあり、ラットの実験では筋力低下が抑制され、生存期間が約１・６倍延びた。チームは、ＡＬＳ患者計１５人に脇腹から脊髄にＨＧＦを最長５週間投与し、重大な副作用がないことを確認した。今回の試験対象は２０歳以上７０歳以下で、発症後２年半以内の症状が比較的軽い東北大病院と大阪大病院の患者計４８人。
＞＞
産経ニュース 2016.5.13
http://www.sankei.com/life/news/160513/lif1605130029-n1.html
ALSの新薬の臨床試験に関する記事です。すでに安全性については確認されており、どこまでの効果が期待できるかの段階での検証にはいっているとの報告です。調べた限りでは、ALSを完全に治すというのを期待するのは難しいですが、筋力低下などの症状が抑制され、進行を遅らすことが期待できそうです。難病からの完全回復というのは、難しいかもしれませんが、今後に期待したいと思います。
県立広島大（本部・広島市）などの研究グループは、レモンを食べると体内でカルシウムの吸収率が上がり、血圧を下げる効果があるとする研究結果を発表した。
研究成果は、足腰の衰えで歩行などが困難になる「ロコモティブシンドローム」の原因となる骨粗しょう症などの予防に役立てていくという。１３～１５日に兵庫県で開かれる日本栄養・食糧学会で発表する。
同大学と県立安芸津病院（広島県東広島市）、ポッカサッポロフード＆ビバレッジ（本社・名古屋市）が共同研究を行った。レモンの酸味の主成分・クエン酸に、カルシウムの吸収を促進する作用があることに着目。中高年の女性４４人に、カルシウムを配合したレモン果汁飲料２００ミリ・リットルを半年間、毎日飲み続けてもらった。その結果、骨から血液中に溶け出るカルシウムの量が平均で約１４％抑えられ、骨密度は３か月で平均１．３２％上がり、半年後もほぼそのまま保たれた。平均１３４．６だった最高血圧も、１か月で１２５．６まで下がり、半年後まで効果は継続したという。研究にあたった同大学の飯田忠行准教授は「カルシウムの吸収を促進し、血圧を下げるメカニズムをさらに検証していきたい」と話していた。
研究は、レモンの需要拡大を目指し、生産量日本一の広島県と、レモン製品を販売するポッカサッポロが２０１３年２月に締結した連携協定に基づき、１４年１１月から行われた。
＞＞
Yomiuri online 2016.5.11
http://www.yomiuri.co.jp/science/20160510-OYT1T50082.html?from=ycont_top_txt
広島では、レモンの生産が日本一ということで、今回ピックアップしました。研究結果では、レモンの摂取により、カルシウムの吸収率が上がり、血圧を下げる効果があると結論付けています。カルシウムの吸収を促進し、血圧を下げるメカニズムは、まだ解明されていませんが、骨粗鬆症予防には、有用ではないでしょうか。今後の更なる研究結果に注目です。
患者の予期せぬ死亡を対象とした医療事故調査制度で、第三者機関の日本医療安全調査機構（東京）は１０日、４月に医療機関から「院内調査」が必要として届け出があった事案は、前月より１４件少ない３４件だったと発表した。昨年１０月の制度開始後の累計は２２２件となり、このうち規定に従って院内調査の結果報告書が機構に提出されたのは６６件となった。
４月の３４件の内訳は病院（２０床以上）が３３件で、診療所（２０床未満）が１件。地域別では関東信越が最多の１１件で、九州８件、近畿６件、東海北陸５件、中国四国２件、北海道と東北が各１件だった。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
産経ニュース 2016.5.11
http://www.sankei.com/life/news/160510/lif1605100020-n1.html
報告の意識が高まった結果と結論づけています