日本歯科医学会は7月10日、「平成29年版新歯科医療機器・歯科医療技術産業ビジョン」および「歯科診療行為のタイムスタディー調査2016年度版」の発行記念会を東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催した。

「平成29年版新歯科医療機器・歯科医療技術産業ビジョン」についてはビジョン作成ワーキンググループ座長の興地隆史氏（東京医科歯科大学教授）、「歯科診療行為のタイムスタディー調査2016年度版」についてはワーキンググループ座長の小林隆太郎氏（日本歯科大学教授）がそれぞれ概要を説明した。

このタイムスタディー調査は外来で行う診療行為に要する時間を人件費に換算したもので、小林氏は、「本調査だけで社会保険診療報酬に強く言及することは適切でない。このドクターフィー的要素以外にスタッフの人件費や材料費などホスピタルフィー的要素を踏まえた総合的な分析でなければならない」と今後の課題を示した。ホスピタルフィー的要素には、医療従事者の人件費、診療器材、材料費、技工料、施設運営に伴う必要経費などがある。分析によれば、東京都内診療所の１時間当りのホスピタルフィーは13,207円と試算されるという。

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医療経済出版　　2017.7.11

http://www.ikeipress.jp/archives/9508

北海道は１１日、ウイルスを持ったマダニにかまれることで発症する「ダニ媒介脳炎」で、道南部の７０代男性が死亡したと発表した。道によると、国内での感染確認は３例目で、死亡は２例目。道保健福祉部によると、男性は６月中旬に発症し、発熱や意識障害などで函館市内の病院に入院していたが、７月上旬に死亡した。マダニにかまれた痕は確認できず、血液検査で感染が判明した。道内でかまれた可能性があり、場所などを調べる。

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2017.7.11   産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/170711/lif1707110040-n1.html

全国的に広がらないよう、対策が必要ですね

乳腺密度が高いためマンモグラフィー（乳房エックス線撮影）でがんが見つけにくい「高濃度乳房」の女性でも、

超音波検査を併用することで発見率を上げられることが、東北大などの研究で１１日、分かった。福岡市で１３日から開かれる日本乳癌学会で発表する。研究チームの一員、鈴木昭彦・東北医科薬科大教授は「検診は死亡率を下げることが本来の目的。確実に有効といえるにはまだ時間がかかるが、超音波検査を足すことでマンモグラフィーの弱点を補える可能性は示した」と話している。

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産経ニュース　　2017.7.11

http://www.sankei.com/life/news/170711/lif1707110033-n1.html

早期発見は大事ですね

１型糖尿病は主に子供に起こる原因不明の自己免疫疾患で、治療のためインスリン注射を続ける必要がある。昔は血糖値のコントロールがうまくいかず腎臓や目、足などの合併症になる人も多かったが、自分で血糖値を測り、適切に注射をすることで体調を維持し、この病気と半世紀以上付き合っている患者もいる。このうち２人に療養体験を語ってもらった。

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2017.7.11         産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/170711/lif1707110025-n1.html

家族の支えは大事ですね

茶や納豆、キウイなどに含まれる「ピロロキノリンキノン（ＰＱＱ）」という成分に、寿命を延ばす効果があることが分かったと、名古屋大学大学院理学研究科の森郁恵教授らの研究グループが発表した。研究成果は、４日付の英科学誌に掲載された。

ＰＱＱは１９７０年頃に発見された化合物。その後の研究で、抗酸化作用や神経の保護に効果のあることが分かっており、サプリメントや化粧品などに活用されている。

実験では、人間と似たＤＮＡ配列を持つ体長約１ミリの線虫を使用。ＰＱＱを線虫に与えて経過を観察したところ、成虫になった後の平均寿命が１２・８日から１６・８日に３割程度延びたのが確認された。ＰＱＱの効果で、細胞に低濃度の活性酸素が発生することにより、生体の防御機能が強化されたという。森教授は「寿命が延びる効果だけでなく、メカニズムにも踏み込めたことが大きい。人間の健康寿命を延ばすための研究にも応用が期待できる」としている。

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2017.7.10   Yomiuri Online

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170707-OYT1T50046.html?from=ycont_top_txt

今回は、人間とDNA配列が似ている線虫での研究結果という事で、人体への応用となると、まだ追加研究が必要のようです。ただ今回の研究で、PQQの寿命を延ばすメカニズムが解明できたという事は、非常に意味のあることだったのではないでしょうか。今後の研究に期待です。

国営昭和記念公園（東京都立川市、昭島市）の散策に年間約２億円の高齢者医療費抑制効果

そんな試算結果を国土交通省の同公園事務所がまとめた。調査は昨年１１月に５日間、無作為に選んだ６５歳以上の来園者４５９人（男性２４５人、女性２１４人）に歩数計をつけてもらって退園時に回収、滞在時間も記録した。平均年齢は７３歳で、最高齢は８７歳。

その結果、歩数は男性の平均が６７６４歩、女性は６４１７歩だった。滞在時間は最長が約７時間、最短は約３０分で、平均は約３時間だった。これらを基に、同省がガイドラインで公表している数値や計算式を用いて試算。すると、健康増進による医療費抑制効果は、男性が年間約０・９億円、女性が年間約１・１億円で、計約２億円に上る、との結果がはじきだされた。

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2017.7.7 Yomiuri Online

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170706-OYT1T50052.html

歩くことが健康につながりますね

平成２７年１０月から始まった医療事故調査制度で、事故報告を受ける第三者機関「医療事故調査・支援センター」（東京）による調査が初めて終了し、報告書が遺族と医療機関に交付されたことが７日、分かった。センターに指定された日本医療安全調査機構が公表した。遺族が昨年６月ごろ、センターに調査を依頼していた。制度では医療に起因する予期せぬ死亡事故が起きた場合、医療機関はセンターに届け出るとともに院内調査を実施。院内調査とは別に、医療機関と遺族の双方がセンターに調査を依頼することができる。

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2017.7.7 産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/170707/lif1707070038-n1.html

これからも第三者機関が増えてきていますね

育児休業後に解雇されたのは、妊娠・出産を理由とした解雇を禁じた男女雇用機会均等法などに違反するとして、専門書出版社「シュプリンガー・ジャパン」（東京）の女性元従業員が解雇無効などを求めた訴訟で、東京地裁は３日、解雇を無効とし、未払い分の給与（月額約３９万円）などを支払うよう同社に命じる判決を言い渡した。吉田徹裁判官は「解雇は、妊娠・出産に近い時期に行われ、合理的な理由を欠き、違法だ」と述べた。判決によると、女性は２０１４年９月に育児休業を取得。１５年３月に復帰を申し入れたが、退職勧奨を受け、同１１月に解雇された。

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2017.7.5   Yomiuri Online

http://www.yomiuri.co.jp/national/20170704-OYT1T50057.html

解雇に関しては難しい問題がありますね

日本人の死亡原因の第３位となっている肺炎。死亡者の９５％以上が６５歳以上の高齢者で、その多くが「誤嚥（ごえん）性肺炎」だ。命を脅かす疾患だけに、予防することが大切だ。（平沢裕子）誤嚥性肺炎は、細菌が唾液や食べ物などといっしょに肺に流れ込んで起きる肺炎。「誤嚥」という言葉から、食事中などに食べ物や飲み物を誤って気管にのみ込むことで起こると考えがちだ。しかし、原因はそれだけでなく、実際は睡眠中などに口腔（こうくう）内の細菌が気管から肺へと流れ込んで起こることが多い。

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産経ニュース　2017.7.5

http://www.sankei.com/life/news/170704/lif1707040007-n1.html

我々の当然の知識ですね