受動喫煙でも大動脈疾患 死亡リスク2倍超に

受動喫煙にさらされる程度の高い人は、低い人に比べて、大動脈の病気で死亡するリスクが2倍以上に高まることが、筑波大などによる大規模疫学調査で分かった。調査結果を発表した山岸良匡准教授(社会健康医学)は「受動喫煙で肺がんや脳卒中のリスクが高まることは知られていたが、大動脈疾患との関係が明らかになるのは初めて」としている。

チームは昭和63~平成2年、全国の4万8677人(40~79歳)に喫煙や受動喫煙の頻度、生活習慣や健康状態について尋ね、その後、94%の人を平均16年にわたって追跡調査した。その結果、大動脈の内側が裂ける「大動脈解離」で66人、大動脈がこぶのように膨らむ「大動脈瘤(りゅう)」が原因で75人が死亡していた。チームは受動喫煙の頻度を3つに分類。家庭内外でほとんどない「程度が低い」、家庭内でほぼ毎日2時間以上または職場や飲食店でほぼ毎日の「程度が高い」、その中間の「中程度」で、亡くなるまでの年数を考慮して分析した。

その結果、「程度が高い」人は、大動脈解離や大動脈瘤のために死亡するリスクが「程度が低い」人の2.35倍に上った。また、「以前たばこを吸っていた」人のリスク(1.62倍)より高かった。喫煙者は4.09倍だった。さらに、家庭内より職場や飲食店での受動喫煙の方が、リスクが高くなることも分かった。これについて山岸准教授は、「煙にさらされる時間が長く、煙の量も多いためではないか」と推測する。飲食店などの受動喫煙対策を強化する健康増進法の改正では「十分な対策を講じなければならない」と注意喚起している。

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産経ニュース   2017.9.26

http://www.sankei.com/life/news/170926/lif1709260009-n2.html

このデータを見ても、やはり受動喫煙対策は必要であると考えられます。このデータからも言えますが、喫煙する人より、受動喫煙にさらされる人のほうが、様々な病気にかかるリスクが上がります。また、家庭内より職場や飲食店での受動喫煙の方が、病気のリスクが高くなることもわかってきました。今後も受動喫煙については、正確なデータをとり、適切な対策を取ってもらいたいものです。

「努力報われる」赤ちゃん認識か…大人の姿見て

大人が努力する姿を見た赤ちゃんは我慢強く物事に取り組むとする研究成果を、米マサチューセッツ工科大(MIT)の研究チームがまとめた。赤ちゃんが「努力は報われる」と感じた可能性があるという。論文は22日付の米科学誌サイエンスに掲載される。実験の対象は生後13か月~18か月の赤ちゃん68人。チームは、半数に大人が箱などからおもちゃを努力して取り出す様子を見せ、残りには大人がたやすくおもちゃを取り出す様子を見せた。

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Yomiuri Online   2017.9.23

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170922-OYT1T50011.html?from=ycont_top_txt

 

日本学校歯科医会・川本強会長、執行部として3つの課題挙げる

日本学校歯科医会の第93回臨時総会が9月20日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催された。川本強会長は執行部の課題として、学校歯科医が児童・生徒から慕い敬われる存在となること、そのために必要な教材・資料を速やかに作成すること、明るくクリーンな事務局運営の3点を挙げた。議事は全3議案が可決承認され、第1号議案「総会議長・副議長の選出の件」では、議長に森永和男代表会員(茨城県)が選出された。

協議では、吉川伸代表会員(大阪府)が元事務局長による使途不明金の全容解明を求めたことについて、川本会長は、「手綱を緩めず解明を目指す」と述べた。続いて花野信子弁護士が、「告訴状は2016年7月21日に警視庁に受理されたが本年1月後半になってようやく着手する旨の連絡があり、現在、一丸となって捜査に協力していることをご理解いただきたい」と述べた。その他の協議では、森田健司代表会員(兵庫県)より、兵庫県姫路市で学校健診時に抜歯が行われた問題について、「健診の主旨を逸脱した行為が許されるものではない。出血があった児童に対し保護者の了解を得た上で血液検査等の検査を進めている。大変申し訳なく思っている」と述べた。

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医療経済出版  2017.9.23

http://www.ikeipress.jp/archives/9575

男性喫煙率、群馬が全国1位 滋賀と17ポイント差 厚労省平成28年調査

厚生労働省が実施した平成28年国民健康・栄養調査で、都道府県別の成人男性の喫煙率は群馬が37・3%でトップだったことが21日分かった。最も低かった滋賀は20・6%で地域差が大きい。厚労省の担当者は「理由ははっきりしないが、各自治体は調査結果を参考に、禁煙指導などのたばこ対策を進めてほしい」としている。 習慣的に喫煙している人の割合は男性30・2%(15年比0・1ポイント増)、女性8・2%(同0・3ポイント増)で、ほぼ横ばいだった。

都道府県で比較できるよう年齢調整した上で、成人男性の喫煙率を地域別に見ると、最も高かった群馬に続いたのは福井36・6%、北海道35・9%で、低かったのは滋賀に続き奈良22・0%、大分25・3%の順だった。熊本は地震の影響で調査を実施できなかった。

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産経ニュース  2017.9.23

http://www.sankei.com/life/news/170922/lif1709220021-n1.html

全体的に喫煙率が下がることが望まれます

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チョウの羽の模様変えた…米チームがゲノム編集

ワシントン=三井誠】遺伝子を自由に改変できる「ゲノム編集」の技術を使い、チョウの羽の模様を変えることに成功したと、米ジョージ・ワシントン大などの研究チームが18日、発表した。遺伝子が多彩な羽の模様を作り出す仕組みの解明につながると期待される。論文は米科学アカデミー紀要に掲載された。

研究チームは生物の初期発生に関係する遺伝子を、一部の細胞で働かなくして、模様がどう変化するかを調べた。その結果、しま模様が消えたり、目玉のような模様が目立つようになったり、チョウの種類によって異なる変化が起きた。進化の過程で、チョウの種類ごとにこの遺伝子の働きが変わり、多様な模様の形成につながった可能性があるという。

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Yomiuri Online     2017.9.19

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170919-OYT1T50035.html?from=ycont_top_txt

すごい発見だと思います

 

「麻疹」海外で感染、国内で発症 8割が成人、予防接種励行を

強い感染力を持ち、高熱や発疹など重い症状が出る麻疹(はしか)。この夏も米疾病対策センター(CDC)が、欧州で麻疹が流行しているとして注意喚起した。日本は世界保健機関(WHO)から「排除状態」と認定されているが、海外からの帰国者が日本に持ち込んだとみられる集団感染が度々起きている。とくに20~30代の大人が感染するケースが多く、対策が求められている。 (平沢裕子)

肺炎・脳炎で死亡も

「麻疹は決して子供の軽い病気ではありません」今月初旬、東京都内で開催された「トラベラーズワクチンフォーラム研修会」で、国立感染症研究所感染症疫学センター第3室の多屋馨子室長は訴えた。

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2017.9,19   産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/170919/lif1709190013-n1.html

我々も気を付けないといけないですね

心の不調 IT使い「見える化」 精神障害者の仕事継続支援

慢性疾患があっても、それと折り合いをつけながらどう仕事を続けるかを考える時代。精神の疾患や不調で問題になりやすいのは、体調の波が大きく、周囲も本人もかなり悪化するまで気付きにくいことだ。心の不調を早く見つけるのに役立つIT活用のソフトが、精神障害者の就労支援策として成果を上げつつある。メンタル不調の発生予防に活用できる可能性もあるとして精神科医らが関心を寄せている。

先手の対応で

ソフトの名称は「SPIS(エスピス)」。大阪市のソフト会社、奥進システム(奥脇学社長)が平成24年に開発したウェブ日報システムだ。

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2017.9.19     産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/170919/lif1709190019-n1.html

更なる進展を期待します

27年前の新三種混合ワクチン接種被害を救済へ 栃木県、不支給取り消し

平成2年に新三種混合(MMR)ワクチンを接種した後に健康被害が出たとして、予防接種法に基づく救済を求めていた宇都宮市の女性(29)に、栃木県が接種との因果関係を認め、国による医療費などの不支給処分を一部取り消す裁決をしたことが19日、分かった。裁決は14日付。県や関係者によると、女性は2年5月に1歳9カ月でワクチンの定期接種を受け、数日後に発熱して熱性けいれんを発症。その後、てんかんと診断され、知的障害が残った。女性や家族は、救済制度を知らなかったため、22年になってから医療費などの支給を申請。しかし、一部カルテがなかったことなどから国の審査会では認められず、25年7月に不支給処分となった。同年9月、県に行政不服審査法に基づく審査請求をした。

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2017.9.19     産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/170919/lif1709190046-n1.html

厳正な審査が望まれますね

100歳以上、6万7824人に…女性が87%

「敬老の日」を前に、厚生労働省は15日、100歳以上の高齢者が前年比2132人増の6万7824人に上り、47年連続で過去最多を更新したと発表した。今年度中に100歳を迎える人は今月1日時点で、前年度比350人増の3万2097人(男性4636人、女性2万7461人)だった。100歳以上の高齢者の内訳は、女性が2102人増の5万9627人で全体の87・9%を占めた。男性は30人増の8197人。

人口10万人あたりの人数を都道府県別で見ると、最多は島根の97・54人で5年連続のトップ。以下、鳥取92・11人、高知91・26人と続き、上位7県は西日本が占めた。一方、最少は埼玉32・09人で、愛知35・01人、千葉37・83人など人口の多い都市部では人数が少ない傾向にあった。

 

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Yomiuri Online   2017.9.15

http://www.yomiuri.co.jp/national/20170915-OYT1T50041.html

 

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日本歯科医師会役員披露、現職閣僚も多数出席し祝辞

日本歯科医師会役員就任披露パーティーが9月14日、ホテルニューオータニ(東京・紀尾井町)で開催された。林方正文部科学大臣、高木美智代厚生労働副大臣、小野寺五典防衛大臣、鈴木俊一東京オリンピック競技会・東京パラリンピック協議会担当大臣、野田聖子総務大臣ら現役閣僚が駆け付け祝辞を述べた。

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医療経済出版 2017.9.15

http://www.ikeipress.jp/archives/9564