健康百科　http://kenko100.jp/kenko/13/01/18/02

口の中の機能が改善

　舌がんの手術で舌を切除したり、病気やけがをしたりして舌が不自由になると、水や食べ物がのみ込みにくい。こうした摂食・嚥下（えんげ）障害に対して、入れ歯型の摂食・嚥下障害補助具がある。装着すれば口の中の機能が改善して、食べる意欲も出てくる。

食事時間も短縮

　水や食べ物をのみ込むとき、口の中では、歯をかみ合わせながら、舌で上顎をぐっと押し付ける状態になっている。摂食・嚥下障害補助具の一つ「舌接触補助床」は、短くなった舌を上顎に付きやすくする、摂食・嚥下リハビリテーションの専用器具だ。

　日本大学歯学部付属歯科病院（東京都）摂食機能療法科の植田耕一郎教授は、摂食・嚥下障害補助具による治療を行っている施設39カ所で、舌がんの手術を受けた患者ら142人を、舌接触補助床による治療とリハビリを並行した74人と、リハビリだけを行った68人とに分けて治療効果を比較した。

　その結果、前者では後者より早く効果が表れ、舌接触補助床を使い始めて2週間でのみ込み動作などの改善が見られたという。患者の反応も「食事時間が短くなった」「食べる意欲が湧いてきた」と良好だった。

普及図る必要

　ただ、植田教授が全国の歯科診療所など3,529カ所を対象に行った調査では、摂食・嚥下障害補助具による治療を行っている歯科診療所はわずか3％にすぎない。

　また、何らかの摂食・嚥下障害補助具が必要と判断される患者は年間1万6,368人おり、そのうち約1万人は治療を受けていない現状が明らかになった。「そのまま放置すると、誤嚥（ごえん）性肺炎、窒息などを起こす可能性がある」として、摂食・嚥下障害補助具の装着を勧める。

　「歯科診療所を中心に摂食・嚥下障害補助具の普及を図る必要がありますが、まずは摂食・嚥下リハビリテーションの認識を高めることが重要」と植田教授は指摘する。なお、舌接触補助床の治療は保険診療の対象になっている。

＞＞＞こういった患者さんとも接する機会があるかもしれません

４７ＮＥＷＳ　http://www.47news.jp/CN/201301/CN2013011601002039.html

骨粗しょう症や関節リウマチ、がんの骨転移で異常に骨を壊してしまう「破骨細胞」が、骨に張り付き破壊する様子をリアルタイムで観察することに大阪大などのチームがマウスを使って世界で初めて成功し、１６日付の米医学誌電子版に掲載された。

　破骨細胞には、活発に骨を壊すものと、動き回るだけで骨を壊さないものがあることも判明。チームの石井優教授は「壊さない型を増やす薬剤が開発できれば、骨粗しょう症の有力な治療法となるかもしれない」としている。

　骨は破骨細胞によって壊されるとともに骨芽細胞によって再生され、絶えず入れ替わっている。

＞＞＞歯科にも応用できることを期待しています。

医療経済出版　http://www.ikeipress.jp/archives/5685

アピタル　http://apital.asahi.com/article/news/2013011100022.html

２０１１年に東京電力福島第一原発から２０キロ圏内にあった老人保健施設などから避難した高齢者の死亡者数が、前年の２・４倍に増えていた。事故後３カ月間では３倍だった。死因の４割は肺炎。防災の不十分さや避難による生活環境の悪化が原因とみられる。

　福島県立医大などの研究チームが、原発２０キロ圏内の特別養護老人ホームといった介護施設など３４の高齢者施設が定期的に県に行う報告の内容を分析した。

　１１年３月の事故当時の入所者は１７７０人で、１１年１０月末までに２９５人が死亡した。１０年の同時期の死亡は１０９人。津波による死亡者３２人を除いても、入所者千人当たりの死亡者数は１０年の同時期の２・４倍だった。事故後３カ月に限ると３倍に達していた。

　避難した高齢者は、寝たきりから身の回りのことは自分でできる人まで様々な状態の人たちがいた。全員、政府の避難指示で２０キロ圏外の病院や学校の体育館などへ、緊急避難した。その後、県内外の他の特養や老健施設などに移ったとみられる。

　死亡した２９５人の死因の４割が肺炎だった。通常、６５歳以上の死因のうち、肺炎は１割程度だ。

　研究チームの安村誠司・県立医大教授（公衆衛生）は「避難所などが寒くて気管支炎になったり、十分なケアを受けられずに誤嚥（ごえん）性肺炎になったりした可能性がある」と分析する。

　この結果は英科学誌で報告された。

　国などの原子力災害の防災に関する検討会では、患者を安全に移動させる手段などが整うまでは施設内に屋内退避していた方が、患者への負担が少ないとの意見も出ている。病院には非常電源や食料や水、毛布などの備蓄があるという前提だ。しかし、今回の調査では、老健施設などには、屋内退避に必要な非常電源も食料や水などの備蓄もほとんどないことも分かった。

　安村さんは「今回の調査で、対象の施設では、具体的な避難の手引や計画もなく、訓練もしていなかった。老健施設などは病院より災害への備えが遅れている。国や自治体が連携して対策をとる必要がある」と指摘する。

＞＞＞誤嚥性肺炎も原因の一つを占めているようです。口腔ケアも重要です。

北海道新聞　http://www.hokkaido-np.co.jp/cont/health_news_tokushukiji/184266.html

乾燥しがちな冬は口臭が強くなりやすい季節。口臭の一因となるのが、舌の表面に汚れが付着した舌苔（ぜったい）だ。最近は舌苔を取り除く舌ブラシ付きの電動歯ブラシも登場しているが、みがきすぎには気を付けたい。また食事の際はよくかみ、唾液の分泌を促すことが口臭予防につながるという。（塚本博隆）

専用ブラシで舌苔除去　よくかみ唾液分泌促す

　舌の表面は、糸状乳頭というじゅうたんのような構造になっている。口内の乾燥などにより糸状乳頭が伸び、その間に粘膜のあかや食べかす、細菌が付着し、白いコケのように舌を覆うのが舌苔だ。舌苔からは硫化水素などが発生するため口臭の原因となる。

　北大歯科診療センターで予防歯科・口臭外来を担当する兼平孝講師は「唾液には口内の汚れを洗い流す効果がある。口内が乾燥すると舌苔が付着しやすくなる」と説明する。舌苔除去のために歯ブラシを使用する人もいるが、舌を傷つける恐れもあるため、歯ブラシで強くこするのはなるべく避けた方がよいという。

　薬局などでは、先端がスポンジ状になった専用の舌ブラシが販売されている。電動歯ブラシにも舌ブラシが付いた製品も登場している。パナソニックが昨年秋に発売した電動歯ブラシ「ドルツＥＷ―ＤＭ５１」は歯ブラシの背面側に舌ブラシの機能が付いている。

　ただし、みがき過ぎに気を付けたい。兼平講師は以前、舌苔を完全に除去しようとして舌が傷だらけになった患者を診察したことがあり、「舌をみがくとしても１日に１度、１０回程度が望ましい。必ずしも赤い舌に戻るまで行う必要はない」と説明する。

　舌を傷つける心配がないのがトローチ状のタブレット。なめるだけで舌苔を除去する効果がある。グリコは口中ケアタブレット「ブレオ」という製品を販売している。兼平講師は「果物に由来するタンパク質分解酵素が成分として入っており舌苔を分解する。パイナップルやキウイにも分解酵素が含まれています」という。

　簡単にできる口臭対策はよくかむことだ。かむと唾液の分泌が促される。かつて日本人の食事は繊維質の多い食材をよく使っていたため、よくかまなければならなかった。しかし食の欧米化とともに軟らかい食材が増えて、かむ回数は減ってきている。兼平講師は「野菜や果物など繊維質の食材を積極的にとり、よくかむように心がけて。ガムも効果的」としている。

　このほか、口呼吸になりがちな人も口内の乾燥を招いて口臭が発生しやすくなるので、マスクを着用するといいそうだ。

＞＞＞冬は口臭がひどくなる季節だったのですね。。。

ＮＥＷＳポストセブン　http://www.news-postseven.com/archives/20130104_162999.html

　海外に比べて歯の治療意向が低いと言われている日本でも、最近は歯に関する意識が高まっている。と言っても、「ボーナス10万円を使って歯のホワイトニングと、セラミッククラウンをやってみた」「思いきって100万円の歯列矯正を始めた」「奥歯をインプラントにしたら300万円もかかった」などの声も多く、世間的には“歯医者＝高い”というイメージも少なくない。果たして歯医者は本当に高いのだろうか？　節約アドバイザーの和田由貴さんはこう解説する。

「確かに、虫歯や歯のクリーニングはともかく、矯正やホワイトニングといった審美的な治療やインプラントとなると“高くつく”という認識が一般的にあるかもしれませんね。ですが、体のメンテナンスにかけているほかの部分の費用と比べると、実はそんなに高くはないんですよ。例えば5000円の整体に体調改善のために2週間おきに行くと月に1万円かかります。ジムの会費も月8000～1万1000円ほど。年間で計算すると約12万円という金額です。健康管理のための人間ドックにも年3万～8万円くらいかけています。

　女性は美容にもお金をかけますよね。ネイルなら3週間おきに月7000円使うと年間で12万円ちょっと。美容院も2か月に1回、カットやカラーで平均1万円としても年間6万円ほどかけて、みなさん定期的に通いますよね。逆に歯のケアは怠りがちですが、歯周病対策のために歯石取るのなんて安くて、半年に1回2000円ほどです。歯列矯正にしても、30才で100万円かけて矯正したとして残り50年歯を使うと計算すると、1年で2万円です。歯を失って高くつくインプラントになる前に、虫歯や歯周病対策のケアをマメにしておけば、総体的にみたらそれほどの出費ではありません」

　とはいえ、虫歯の治療でも、完治するまでに数回通院が必要となると費用は思いの外かさんでしまう。そんな負担を軽くしてくれる「歯の保険」が2012年10月、エース保険から発売されて話題を呼んでいる。矯正やホワイトニングなど審美治療は対象外だが、虫歯や歯周病の治療、親知らずなど保険診療を補償する「ベーシックプラン」の保険料は、例えば30～34才で月額930円、インプラントやブリッジ、クラウンなどの自由診療も対象となる「お手頃プラン」で月額1930円と意外とお手頃。

　エース保険のダイレクトマーケティング本部・島津正信本部長は、保険の反響についてこう話す。

「この商品は、2008年に先駆けて発売した韓国で人気商品となりまして、その後シンガポールやマレーシアなど東南アジア各国で販売していずれも好調な販売実績を残しています。日本でも10月の発売以来、非常に大きな反響をいただいています。興味をもたれる方は20～40代の方が多く、特に30代の方の加入が多いですね。保険診療の場合は年間15万円の限度額がありますので、自己負担分はほぼゼロになります」

リンクをクリックするとまだ続きがあります。

＞＞＞歯科の治療って高いイメージがあるのでしょうか。欧米諸国に比べたら日本は国民皆保険なので安いと思いますが。。。

健康百科　http://kenko100.jp/kenko/2012/12/28/02

入れ歯の調整も忘れずに

　年末年始はもちを気管につかえさせて窒息するお年寄りがいる。食べ物をかむそしゃく機能やのみ込む嚥下（えんげ）の働きが低下しているためで、こうした衰えを自覚していない人ほど起こしやすい。自分は大丈夫などと思わないで、予防を心掛けてほしい

国際ニュース　http://www.afpbb.com/article/life-culture/health/2918976/10053026

標準体重より2～3キロ太っているのは、そう悪いことではないかもしれないという新たなメタ分析の結果が1日、米国医師会雑誌（Journal of the American Medical Association、JAMA）に発表された。

　米疾病対策センター（Centers for Disease Control and Prevention、CDC）のキャサリン・フリーガル（Katherine Flegal）氏らの研究チームは、北米、欧州、南米、アジアの100件近い研究データと、成人280万人の健康に関する情報を分析した。

　サンプル対象者のうち約27万人が研究対象期間内に死亡したが、年齢や性別、喫煙歴といった他の条件を制御した比較対照の結果、身長体重から求められる肥満度指数（BMI）で「過体重」に分類されたグループのほうが、「普通体重」とされたグループよりも死亡リスクが6％低かった。

　またBMIで30以上35未満のやや肥満にあたる「肥満度2」のグループでは、同じ対象期間の死亡リスクが5％低かった。

　しかしBMI35以上（肥満度3、4）の本格的な肥満となると、死亡率は「普通体重」に比べて29％も上昇した。

　肥満は健康に悪いが、多少の体重過多なら健康にプラスに働き得ることを説明できる理由は、幾つかあると研究チームは指摘。例えば、体脂肪が増えると心臓を保護するという代謝利点が得られる可能性や、脂肪の蓄積に余分があったほうが食事が困難な疾患時などに強いといった点を挙げている。

　フリーガル氏は2005年に、過体重と長生きの関連性を示した論文を発表し論議を呼んだが、今回の研究はより膨大なデータに基づいている。

　ただし、CDCのトーマス・フリーデン（Thomas Frieden）所長は声明で、「肥満が不健康なことは明らかだ。糖尿病や心疾患、がん、その他多くの健康問題のリスクを上昇させる。少しずつでも持続的な運動を増やし食生活を改善することで、大きな健康改善になる」と強調している。

＞＞＞いずれにせよ、肥満が過ぎると健康には良くないようですね。

朝日新聞デジタル　http://www.asahi.com/politics/update/1227/TKY201212270780.html

内閣官房は２７日、感染力が強い新型インフルエンザ発生後にワクチンを優先して接種する事業者の選定基準案をまとめた。医療関係者や公務員のほか、介護や電力など生活の安定に関わる公益性の高い業種が対象。延べ２千万人超に上ることから、業務内容に応じて事業者ごとに対象者を絞り込む。

　同日開かれた有識者会議の分科会で了承された。有識者会議を経て、来春に施行する新型インフルエンザ対策特別措置法に基づく行動計画に書き込む。

　基準案によると、医療従事者はすべてが対象になる。このほかの業種は用意できるワクチンの量や感染状況などにより上限枠を設ける方針。介護・福祉、医薬品製造、郵便、銀行、石油元売りなどが対象で、あらかじめ厚生労働省に登録する。

　特措法は、これらの対象者について、子どもや高齢者よりも先に予防接種を受けられるようにする一方、新型インフルエンザ発生時の事業継続を求めている。

■予防接種を優先する業種（案）

●医療機関・薬局　　　　　２８０万人

●介護・福祉事務所　　　　３５０万人

●公共性が高い業種　　　　４００万人

　（銀行、医薬品製造業、ガス、鉄道など）

●社会インフラ系の業種　　　１０万人

　（石油元売り、金融証券決済事業者など）

●その他（業種は検討中）　７３０万人

●公務員　　　　　　　　　３５０万人

＞＞＞インフルエンザの予防接種は受けておいたほうがいいですね。

朝日新聞デジタル　http://www.asahi.com/health/news/TKY201212261042.html

特例的に１割に据え置かれている７０～７４歳の医療費の窓口負担について、自民、公明両党は２６日、来年４月からの２割引き上げ実施は見送り、２０１４年１月から段階的に２割にする検討に入った。来年夏の参院選以降に先送りすることで、与党内の慎重論を抑える狙いだ。

　７０～７４歳の窓口負担をめぐっては、野田政権が消費増税と社会保障の一体改革の中で２割にする検討をしたが、民主党内の反対で見送られた。厚生労働省は先月の社会保障審議会の部会で、来年４月に７０歳になる人から２割にする案を示した。しかし来年夏に参院選を控え、与野党ともに慎重な声が多かった。

＞＞＞窓口負担が増えると受診率の低下につながるので慎重に考えていかないといけませんね。