抗菌薬（抗生物質）が効かない「耐性菌」が世界中で問題となっている。日本でも平成２６年、大阪府の病院で、多くの細菌に効き「最後の切り札」とされるカルバペネム系抗菌薬の耐性を持った細菌が長年、複数の患者に院内感染していたことが分かり、関係者に衝撃を与えた。今年のＧ７サミットでは抗菌薬耐性菌問題（ＡＭＲ）の対策が主要議題のひとつとなる見込みで、医療現場でも抗菌薬の過剰な使用を控える動きが広がる。官民あげての「耐性菌」対策は今年、いよいよ本格化する。
「風邪に抗生物質が効かないことを知らない患者さんも多い。医師が丁寧に説明することが求められています」と語るのは、耐性菌に詳しい国立国際医療研究センター国際感染症センター（東京都新宿区）の忽那賢志（くつな・さとし）医師だ。忽那医師によると、風邪の多くはウイルスが上気道に感染することで起きる。インフルエンザや乳幼児の呼吸器感染症「ＲＳウイルス感染症」なども代表的なウイルス感染症だ。抗生物質は細菌感染には効果があるが、ウイルスには効果がない。
多くのウイルス感染症に特効薬は存在しないが、風邪を引いたら抗生物質が効くと信じている患者はいまだ多い。医師の側も、少ない時間で多くの患者を診るため、何に感染しているかを調べるより抗菌薬を処方することを優先しがちだ。ウイルスか細菌かの診断があやふやなときや、ウイルス感染症と診断しても、患者が細菌に二次感染するのを予防する目的で、抗菌薬を処方することが少なくないという。
だが、抗菌薬には副作用がある。「腸内の細菌バランスが崩れて下痢を起こしたり、副作用で湿疹などに苦しんだりすることがある」と忽那医師。さらに抗菌薬を多用することで細菌が変化し、抗菌薬に対して抵抗力を持つ「耐性菌」となってしまうことが、もっとも懸念されている。入院患者など抵抗力が弱っている人が耐性菌に感染すると、治療薬がなく、最悪の場合は死亡してしまう。耐性菌は、抗菌薬が十分に効く前に飲むのをやめ、残りを別の体調不良の際に飲んだりすることでも増えるとされる。しかし、こうしたことはあまり知られていない。細菌が“学習”し、薬剤耐性を身に着けていく一方で、新しい抗菌薬の開発は足踏み状態だ。製薬業界に詳しい関係者は「一生飲み続ける降圧剤などの慢性疾患の薬に比べ、抗菌薬は急性の症状に対応する。製薬企業にとってコストが見合わないので、開発が進まない側面がある」と打ち明ける。
抗菌薬を使うのは人間だけではない。農林水産省によると、抗菌薬の物質は家畜の病気の治療や発育促進のための飼料添加物としても使われている。抗菌薬を使った家畜の腸内で増えた耐性菌が、肉などを食べることで人間にも影響を与える可能性も指摘されている。厚生労働省によると、２０００年からの１０年間の人への抗菌薬の使用量は、日本では２・５～４％ほど減少したが、アフリカやアジア、南米などの国の一部で増えたという。こうした現状に、世界保健機関（ＷＨＯ）も本腰を入れ始めた。昨年の総会では、加盟国に２年以内に抗菌薬の適正使用に向けた行動計画を定めるよう要求。国は昨年末、厚労省、農水省など関係省庁が一丸となって対策を進めるため、調整会議を設置し、今年３月までに行動計画を策定する方針だ。一方、医師の側にも抗菌薬を適正に使おうという動きが広がっている。ＷＨＯの呼び掛けで、昨年１１月に初めて実施された「世界抗菌薬啓発週間」では、国内でも感染症治療に取り組む医師や看護師らが、啓発ポスター掲示などの活動を行った。呼びかけ人のひとりである忽那医師は「現場にはこのままでは治療薬がなくなってしまうという危機感がある。予想以上の医療機関から協力が得られ、問題を共有できた」と振り返る。
忽那医師らは「啓発機関が終わっても、この問題は年間を通じて訴えていかなければならない」として、今後も呼びかけや講演などの啓発を続けていくという
＞＞
産経ニュース 2016.2.19
過去にも、抗生物質に耐性を持つ菌の話題について取り上げましたが、「抗菌薬を使った家畜の腸内で増えた耐性菌が、肉などを食べることで人間にも影響を与える可能性」について示唆されたという報告は、私が知る限りでは初めてのことでした。ただ、我々が啓発できるのは、服用量を守ってもらうという事と、必要以上の抗生物質は処方しないという事だと思います。最終的に細菌が勝利するということは、人類の滅亡の可能性を意味します。