各地の学校は３月に入り、本格的な卒業式シーズンを迎える。文部科学省は生徒や教職員の式でのマスクに関し「着用なしが基本」と通知したが、すでに式を挙行した学校ではマスク姿のままの関係者も目立った。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
産経ニュース 2023.2.28
https://www.sankei.com/article/20230228-3CON5L7BIROSDORKWRTJHRXYG4/
月別アーカイブ: 2023年2月
東京で新たに１１８１人感染、５人死亡 新型コロナ
東京都は２８日、都内で新たに新型コロナウイルスの感染者が１１８１人確認され、５人が死亡したと発表した。１日当たりの新規感染者数は、前週火曜日の１４５１人よりも２７０人少なかった。
産経ニュース 2023.2.28
https://www.sankei.com/article/20230228-TOKZ533YWBI5RCJAMGEU7A3CVQ/
新型コロナ研究所流出説「統一見解ない」 米高官
米国家安全保障会議（ＮＳＣ）のカービー戦略広報調整官は２７日の記者会見で、エネルギー省が新型コロナウイルスの起源について、中国湖北省武漢のウイルス研究所から流出した可能性が高いとの分析結果をまとめたと米メディアが報じたことについて、「現時点では米政府内で一致した見解はない」と述べた。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
産経ニュース 2023.2.28
https://www.sankei.com/article/20230228-O7PIA2UVHRLXNOMSE2E7PFEWGM/
別の臓器海外移植を仲介、ＮＰＯ理事を再逮捕 警視庁
ＮＰＯ法人「難病患者支援の会」（東京都目黒区）による無許可の海外での臓器斡旋（あっせん）事件で、別の男性患者にも移植を仲介していたとして、警視庁は２８日、臓器移植法違反容疑で理事の菊池仁達（ひろみち）容疑者（６２）＝横浜市都筑区＝を再逮捕した。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
産経ニュース 2023.2.28
https://www.sankei.com/article/20230228-IO53ZBF43ZP4JDSNU4VMOBVPUU/
米エネルギー省、コロナ発生源は「中国の研究所が最も可能性高い」…米紙報道
【ワシントン＝田島大志】米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは２６日、新型コロナウイルスの発生源を巡り、米エネルギー省が中国のウイルス研究所から流出した可能性が最も高いとする報告書をまとめたと報じた。同省は生物関係を含む国立研究所を管轄している。米情報当局は特定に至らなかったとの結果を公表しており、米政府内で見解が割れている。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
yomiDr. 2023年2月27日
次亜塩素酸ナトリウム入りの水、ホテルのレストランで１６人に提供…１０代ら３人救急搬送
２６日午後７時２５分頃、大阪府泉佐野市のホテルのレストランで、漂白剤などに使われる「次亜塩素酸ナトリウム」が入った水が誤って客１６人に提供され、うち１０代の子ども２人と３０代の男性１人の計３人が体調不良を訴えて救急搬送された。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
yomiDr. 2023年2月27日
「エホバの証人」の輸血拒否、児童虐待として弁護士らが厚労省に通報へ
宗教団体「エホバの証人」が、児童虐待防止に関する厚生労働省の指針に反し、子どもに輸血を受けさせないよう信者への指導を続けているとして、弁護士らが２７日、厚労省に通報する。弁護士らは取材に「子どもの命に関わる重大な問題だ」としている。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
yomiDr. 2023年2月27日
熱中症に「特別警戒アラート」新設へ…冷房施設をシェルター指定
猛暑で年々深刻化する熱中症の対策として、政府は、従来の熱中症警戒アラートより一段上の「熱中症特別警戒アラート」を新設する方針を固めた。発表時に自治体が冷房のある施設（クーリングシェルター）を住民に開放することが柱。２０２４年夏の運用開始を目指す。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
讀賣新聞オンライン 2023年2月25日
５Gで救急医療の革新を ～聖マリアンナ医大などが実証実験～
救急医療が高速大容量規格「５Ｇ」によって大変革するかもしれない。救急車や救急病院、同病院内をそれぞれ５Gで結び、指導医が病院内のオペレーションルームで映像やデータを見ながら救急車や病院内の複数の手術室・検査室のスタッフに的確な指示を与える。そんなシステムができれば、助かる命が増えるだけではなく、医療現場の働き方改革につながる可能性がある。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
時事メディカル 2023年2月21日
小児がん・難病治療薬の「ドラッグラグ」解消へ、新制度検討…米の法制度を参考に
小児のがんや難病の治療薬の国内承認が海外より遅れる「ドラッグラグ」の解消に向け、厚生労働省は新たな制度の導入を検討する。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ
讀賣新聞オンライン 2023年2月26日
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20230225-OYT1T50350/