脳卒中の原因となる脳動脈瘤、AIが「確率9割超」で発見

東京大発のベンチャー企業「エルピクセル」(東京都)が、脳卒中の原因となる脳の血管のコブ(脳動脈 瘤りゅう )を、磁気共鳴画像装置(MRI)などの画像から見つける人工知能(AI)を開発した。
先端技術の「ディープ・ラーニング(深層学習)」で発見率を9割超に高めたという。
同社は年内にも、病気の診断に深層学習を活用した国内初の医療用ソフトとして国に申請し、事業化を目指す。(続きはリンクから)

yomiDr(2017年4月24日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170424-OYTET50041/?catname=news-kaisetsu_news

>>>次第に医師の仕事がAIに取って代わられるのでしょうか。

治療中断、低収入が影響…年収400万円未満で理由の3割

世帯収入が低いほど、医療費を負担と感じて治療をやめる割合が増え、年収400万円未満では中断理由の3分の1に上るという調査結果を、日本医療政策機構がまとめた。(続きはリンクから)

yomiDr(2017年4月24日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170424-OYTET50027/?catname=news-kaisetsu_news

>>>病気の治療にまで回すお金の余裕がないのは悲しいことです。

子に迷惑かけず・故郷見える所に…「海に散骨」広がる

少子高齢化や未婚率の増加などから、遺骨を粉末状にして海にまく「海洋散骨」が急増している。墓地を返す「墓じまい」をするため、業者には、先祖の遺骨も一緒に散骨する依頼が増えている。2040年に年間死者数が約168万人になると推計されるなか、供養のあり方も多様化しているようだ。(続きはリンクから)

yomiDr(2017年4月21日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170421-OYTET50011/?catname=news-kaisetsu_news_senior-news

>>>葬送の考え方も変わりつつあるようです。

薬価下がれば、日本で新薬開発意欲低下の可能性…米国研究製薬工業協会会長

高い効果を持つがんやC型肝炎などの治療薬が登場する一方で、膨らむ薬剤費が医療保険制度に打撃を与えるとの懸念も強まっている。
今月前半に来日した米国研究製薬工業協会のホアキン・デュアト会長に医薬品産業の現状と展望を聞いた。(続きはリンクから)

yomiDr(2017年4月21日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170421-OYTET50007/?catname=news-kaisetsu_news

>>>やはり薬価があまりに下がりすぎると新薬の研究に支障が出そうです。

WHO条約の実行で喫煙率が低下

世界126カ国の喫煙、禁煙状況を調査
たばこの規制に関する世界保健機関枠組み条約(FCTC)が2005年に発効されて以来、締約国ではFCTCの遵守を目指してさまざまな取り組みが行われている。国際たばこ規制策評価プロジェクトを率いるカナダ・ウォータールー大学の研究グループは、FCTCに盛り込まれているたばこ消費抑制策5項目のうち、完全履行されている項目数が1つ増えるごとに、喫煙率は2015年までの10年間で平均7.09%低下したと、医学誌「Lancet Public Health」(2017年3月21日オンライン版)で報告した。(続きはリンクから)

メディカルトリビューン(2017年04月24日)
http://kenko100.jp/articles/170424004298/#gsc.tab=0

>>>健康のためにも禁煙は奨励されるべきでしょう。