朝食を抜く人は、毎日食べている人に比べて脳出血を起こしやすいという調査結果を、国立がん研究センターなどの研究チームがまとめた。朝食を抜く食習慣と脳卒中との関連が示されたのは世界初という。研究班は、４５～７４歳の男女約８万人を平均１３年間追跡。１週間に朝食を取る頻度を０～２回、３～４回、５～６回、毎日の４群に分けて調べた。その結果、期間中に３７７２人が脳卒中を発症。朝食を週０～２回しか取らない人の脳卒中の危険度は、毎日取る人に比べて１８％高かった。特に脳出血の危険度は、週０～２回の人は３６％、３～４回で２２％、５～６回で１０％と、朝食の回数が少ないほど高かった。

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Yomiuri online

http://www.yomiuri.co.jp/science/20160205-OYT1T50016.html?from=ycont_top_txt

冬季の日照時間減少に関連するとされる、季節性情動障害（SAD）と呼ばれる気分障害の存在に疑問を呈する知見が報告された。研究の筆頭著者で米オーバーン大学（アラバマ州）心理学教授のSteven LoBello氏は、うつ病には波があり、秋や冬に症状が出たとしても季節の変化が原因とは限らないと述べている。「Clinical Psychological Science」に1月19日掲載された今回の報告によると、大規模な電話調査のデータを用いて検討した結果、うつ症状が季節に関連することを示す根拠は認められなかったという。

米レノックス・ヒル病院（ニューヨーク市）のMatthew Lorber氏（今回の研究には関与していない）も、SADは「正式な診断」ではないと指摘。大手製薬会社が、新たな層に薬剤を売り込むためにSADという障害をつくり出したのだと説明している。LoBello氏は、うつ病の診断に季節は無関係だとして、前提とする原因が間違っていれば、患者が有効でない治療を継続することにつながるとの見解を示している。SADは1987年にDSM（精神疾患の診断・統計マニュアル）に追加された。SADの診断の妥当性を検討したのはLoBello氏が初めてではない。米バーモント大学心理学准教授のKelly Rohan氏も、「うつ症状に季節差はみられない」ことを研究で明らかにし、「私はSADの存在を否定しないが、うつ病の症例のうち本当のSADはごく少数にすぎない」と述べている。

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ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6572:201624&catid=20&Itemid=98

まだ解明されていないことがたくさんありそうですね

中南米などで流行しているジカ熱について、厚生労働省は５日、医師に保健所への報告を義務付ける感染症法の「４類感染症」に指定した。塩崎恭久厚生労働相が閣議後会見で明らかにした。１５日に施行される。また、検疫法に基づき、入国者が検疫所でウイルス検査をできるようにすることも決めた。３月中旬までに順次、全国の地方衛生研究所や検疫所計約１００カ所に検査キットを配布する。

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産経ニュース　2016.2.5

http://www.sankei.com/life/news/160205/lif1602050010-n1.html

エボラ出血熱のように、感染拡大となるのでしょうか

厚生労働省の専門家部会は５日、定期接種の方針が決まっていたＢ型肝炎ワクチンについて、今年１０月から導入することを決めた。対象は今年４月以降に生まれる０歳児で、生後２、３、７～８カ月の計３回の接種を標準とする。原則無料で打てるようになり、接種後の健康被害についても、予防接種法に基づき治療費などが支払われる。Ｂ型肝炎ワクチンは、化学及血清療法研究所（化血研）とＭＳＤの２社が製造している。厚労省は昨年、国の承認と異なる方法で製造されていた化血研のＢ型肝炎ワクチンの出荷自粛を要請していたが、今年１月に出荷を認めた。

Ｂ型肝炎は、血液や体液を通じてウイルスに触れることで感染。汗や唾液、涙に含まれるウイルスから感染したとみられる例も報告されており、家庭内や集団生活でリスクがある。近年は慢性化しやすい欧米型のウイルスも増えており、厚労省の部会は昨年１月、Ｂ型肝炎ワクチンの定期接種化を了承。開始時期が検討課題となっていた。

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産経ニュース　2016.2.5

http://www.sankei.com/life/news/160205/lif1602050024-n1.html

新生児へのB型肝炎ワクチンの定期接種の方針が決まっていましたが、正式に10月より、施行されることが決まりました。万が一の摂取による健康被害についても、予防接種法により、治療費などが支払われるとのことで、万全に近い態勢が整っていると考えられます。ただ、思いもよらぬ副作用等も考えられるため、その点については慎重に経過をみていき、今後に役立ててほしいと思います。今後に注目です。

総務省はマイナンバーカードを様々な企業や店のポイントカードや会員証として利用できるようにする。２月上旬に検討会を設置し、２０１７年度の運用開始を目指す。金融機関やガソリンスタンド、商店街のポイントカードのほか図書館やスポーツ施設、病院など公立施設の会員証や診察券としても利用できるようにする。

利用者はマイナンバーとは別にポイント用のＩＤを取得し、マイナンバーカードのＩＣチップに記録する。そのＩＤをポイントカードや会員証の番号とオンラインを通じて結び付け、店舗などで提示することにより、ポイントをためたり使ったりできる仕組みだ。

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Yomiuri online      2016.2.2

http://www.yomiuri.co.jp/economy/20160202-OYT1T50023.html

個人情報データの管理は大丈夫なのでしょうか

日本学校歯科医会は1月18日に平成27年度会長予備選挙立候補の届出を締め切り、選挙管理委員会による資格審査の結果、元会長代行の齋藤愛夫氏（福井県）と丸山進一郎氏（東京都）を立候補者として１月20日に通知した。

齋藤氏の推薦者は山口勝弘氏（代表推薦人）、由井孝氏、川本強氏、杉原瑛治氏、齋藤秀子氏、長尾博道氏、中谷讓二氏、佐藤保氏、蓮池芳浩氏、井出公一氏の10名。丸山氏の推薦者は酒井昭則氏（代表推薦人）、向井美惠氏、鈴木駿介氏、藤田一雄氏、永田秀昭氏、是澤惠三氏、藤井正博氏の７名。郵送による投票の結果が判明するのは2月3日夕刻の予定。

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医療経済出版　　2016.2.2

http://www.ikeipress.jp/archives/8870