肺の難病の女児、骨髄移植で治療 東京医科歯科大が成功

東京医科歯科大は17日までに、生まれつき肺にたんぱく質が異常にたまる難病「先天性肺胞たんぱく症」の1歳女児を、骨髄移植で治療することに成功したと発表した。国内で数人と非常にまれな病気で、治療は国内外で例がないという。

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日本経済新聞  2016年2月17日

http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG17H16_X10C16A2CR0000/

>>>国内初です。

外国人医師がロボット手術  九大病院、戦略特区で

福岡市の九州大病院は17日、韓国・延世大から医師を招き、ロボットを使った胃がん手術を実施した。外国人医師が高度な医療技術を教えるために日本で医療行為ができる国家戦略特区制度を利用した初めてのケース。

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47NEWS  2016年2月17日

http://this.kiji.is/72612079661139452?c=39546741839462401

検体扱う過程で取り違えか、千葉  がんセンター乳房誤摘出で調査委

千葉県がんセンターで昨年、別の患者の検体と取り違え、誤って乳がんの30代女性患者の右乳房を全摘出した問題で、センターが設置した事故調査委員会は17日、取り違えは検体を採取後、専用容器に入れるまでの過程で起きた可能性が高いとする報告書を公表した。

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47NEWS  2016年2月17日

http://this.kiji.is/72622049156433402?c=39546741839462401

患者3人B型肝炎で死亡 院内感染否定できず

去年、神戸市内の病院に入院していた3人の患者が相次いでB型肝炎を発症し、死亡したことが分かりました。病院は、院内感染の可能性が否定できないとして、ほかに感染した患者がいないか調べています。

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NHK NEWS WEB  2016年2月17日

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160217/k10010412611000.html

「働かないアリ、集団の絶滅防ぐ」…北大発表

アリの集団が長期間存続するためには、働かないアリが一定の割合で存在する必要があるとの研究成果を、北海道大の長谷川英祐准教授らのチームが16日、英科学誌サイエンティフィック・リポーツに発表した。長谷川准教授は、「普段働かないアリがいざという時に働いて、集団の絶滅を防いでいる」と話す。

これまでの研究で、アリの集団には常に2~3割、ほとんど働かないアリが存在することがわかっている。働くアリだけを集めても一部が働かなくなり、働かないアリだけを集めると一部が働き始めるが、その理由はナゾだった。

 

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Yomiuri online  2016.2.17

 

面白いデータだと思います。

「平成27年度歯科衛生推進フォーラム」を開催―日本歯科衛生士会

日本歯科衛生士会による「平成27年度歯科衛生推進フォーラム」が2月14日、東京・丸の内のステーションコンファレンス東京で開催され、全国より100名を超える参加者が集まった。 武井典子会長は、「歯科衛生士も地域に出て多職種連携を図り、歯科衛生士の専門性を発揮することが求められている。本フォーラムでは、厚生労働行政および保険医療福祉の動向に対応した知識、技能の修得と、地域歯科衛生活動の指導者を育成することを目的とする」と抱負を述べた。

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医療経済出版  2016.2.17

http://www.ikeipress.jp/archives/8895

 

歯科衛生士の多職種連携も重要視されています。

ジカ熱流行の原因は? ―記録的な高温と干ばつが関連か(2016.2.15掲載)

ブラジルで昨年の冬から春にかけてみられた高温と乾燥が、ジカ熱の流行に関連している可能性があることが、予備的な研究により示唆された。研究を実施したハイファ大学(イスラエル)地理環境学部のShlomit Paz氏は、「エルニーニョ現象と近年の気候変動が重なったことにより、極度の高温および干ばつがもたらされた」と説明している。

世界保健機関(WHO)は先ごろ、蚊の媒介するジカウイルスがブラジルで過去1年間に発生している重度の先天性異常の原因となった可能性があるとして、緊急事態を宣言した。この先天性異常は小頭症と呼ばれるもので、生まれた児は頭が非常に小さく、脳の損傷を伴う。

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ヘルスデージャパン  2016.2.15

原因の究明は必要不可欠ですね

医療事故調制度、第三者機関が初の調査へ

昨年10月から始まった医療事故調査制度で、事故報告を受ける第三者機関「医療事故調査・支援センター」が初めて、事故調査を行うことになった。センターに指定された日本医療安全調査機構が16日、発表した。制度では医療に起因する予期せぬ死亡事故が起きた場合、医療機関はセンターに届け出るとともに院内調査を実施。院内調査とは別に、医療機関と遺族の双方がセンターに調査を依頼することができる。

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産経ニュース     2016.2.16

死亡事故があった場合の調査が、より綿密になりそうですね