産経ニュース http://www.sankei.com/life/news/150224/lif1502240023-n1.html
今年１０月から始まる医療事故調査制度に関し、医師２人が２４日、「医療者の人権保護」に配慮した運用を求める要望書を厚生労働省に提出した。
２人は、東京女子医大病院で平成１３年に心臓手術を受けた女児が死亡したケースで業務上過失致死罪に問われた佐藤一樹医師と、福島県立大野病院で１６年に帝王切開を受けた妊婦が死亡したケースで業務上過失致死罪に問われた加藤克彦医師。いずれも無罪判決が確定している。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 医療者の人権保護については、大事にされるべきですね
産経ニュース http://www.sankei.com/life/news/150224/lif1502240017-n1.html
抗生物質などの薬が効かない薬剤耐性菌が世界で急速に拡大している。２０５０年には年間１千万人が耐性菌によって死亡するとの予測もある。抗生物質の使いすぎなどが背景にあるとされ、事態を重く見た世界保健機関（ＷＨＯ）は対策を強化した。
英首相が立ち上げた耐性菌に関する調査チームは昨年１２月に初の報告書を公表。効果的な措置を講じなければ、耐性菌による年間死者数は５０年に現在の７０万人（推定）の１４倍以上に当たる１千万人になると予測した。地域別ではアジアが４７３万人で最も多く、アフリカ４１５万人など。耐性菌拡大に伴う医療費負担増大も懸念されている。
報告書は「効果的な抗生物質がなくなれば、手術の際に感染症の危険が大きく高まる」と指摘。「世界各国、特に（中国やインドなど）新興国にとって保健、経済上の深刻な結果をもたらす恐れがある」と警告。
ＷＨＯも昨年４月の報告書で耐性菌の拡大に警鐘を鳴らした。今年５月の総会では耐性菌対策に関する行動計画策定に向けた議論が行われる。
＞＞以前の記事においても、薬剤耐性菌についても話題はありましたが、特にWHOは、積極的にこの対策に乗り出す方針のようです。薬剤耐性菌の死者数は増加の一途をたどっているようですが、今後も要注目ですね。
http://kenko100.jp/articles/150114003289/
健康百科
スマートフォンやタブレット端末などの携帯用端末によって便利な世の中になっている一方、これらの機器の画面が発する青い光、ブルーライトによって体内時計が乱され、睡眠障害になる人も増えている。その”魔の手”は確実に子供へも伸びているようだ。米カリフォルニア大学バークレー校公衆衛生大学院のジェニファー・ファルブ氏らは、米高の小学生約2,000人を調べた結果、携帯用端末を自分のそばに置いて寝ていた子供では睡眠時間が短かったと報告した。「寝る子は育つ」というが、その”寝る子”にするには、寝室からスマホを排除した方がよさそうだ。詳細は、1月1日発行の米医学誌「Pediatrics」（電子版）に掲載されている。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 長時間のスマホはお勧めできないですね
http://www.nikkei.com/article/DGXMZO80959820W4A211C1000000/
日本経済新聞
耳掃除は気持ちがいいですよね。知らず知らずのうちに触り続けてしまい、耳の中を傷つけてしまう人は少なくありません。耳掃除などによる痛みやかゆみの症状を訴えてクリニックに来る人は、１日約100人のうち、５～６人はいます。
耳の内側の皮膚は薄く、とても傷つきやすいため、こすり過ぎると皮膚が赤くなり炎症を起こします。傷が深いと皮膚の表面がただれて出血したり、化膿して膿（うみ）が出たりすることも。これが外耳炎です。この状態のまま放っておいても自然治癒することはありますが、傷が乾いてかゆみが出ると、また耳をいじってしまい、症状を繰り返す人も多いです。数日たっても痛みやかゆみがおさまらない場合は、耳鼻科で化膿止めや抗生剤の入った軟膏、飲み薬を処方してもらいましょう。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 長時間の耳かきにはリスクがありそうですね
http://www.sankei.com/life/news/150114/lif1501140012-n1.html
産経ニュース
体に良い効果が報告されている地中海式ダイエットは、遺伝子レベルで若さを保つのに役立っている－。米ハーバード大などのチームがそんな研究結果を英医学誌、ＢＭＪに発表した。
地中海式ダイエットは野菜や果物、ナッツ、豆類、穀類、オリーブオイルを多く食べ、肉よりも魚、ワインなどの適度な飲酒を特徴とする食事。
チームは約５千人の女性看護師について生活様式や健康状態を１０年以上追跡した調査結果と、染色体の末端にあって長さが余命の目安とされるテロメアという部分の解析結果を分析した。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 遺伝子レベルというのが、興味を惹かれますね
http://www.47news.jp/feature/medical/2015/01/post-1223.html
47news
がん患者が治療を受けながら仕事を続けることを支援する機運が少しずつ高まっている。そうした中、国立がん研究センターが、患者や家族向けの冊子「がんと仕事のＱ＆Ａ」第２版をインターネットの「がん情報サービス」（ｈｔｔｐ：／／ｇａｎｊｏｈｏ．ｊｐ）で公開した。全８２ページを無料でダウンロードできる。
この冊子は、厚生労働省の「がんと就労」に関する研究班が２０１１年度に実施した患者らへのアンケートを基に、１３年２月に初版を公表。これに多くの反響があったため、追加取材をして患者の体験コラムを大幅に増やして内容を充実させた。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 読む価値がありそうですね
http://iryo.sanyo.oni.co.jp/news_s/d/c2015011314345992
岡山医療ガイド
岡山市は１３日、健康づくりに取り組んだ市民に商品券や電子マネーなどと交換可能なポイントを贈る「健幸ポイントプロジェクト」について、参加者向けの説明会を１６～１９日に市内６カ所で開き、取り組みを本格スタートさせると発表した。
同プロジェクトは、健康寿命の延伸を図る「スマートウエルネスシティ」総合特区に指定された全国１０市のうち６市が協力して取り組む。参加者の運動量や健康診断の結果を集約し、筑波大などの協力で内容を分析。医学的な効果などを実証できれば、取り組みの全国普及を目指す。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 興味深い試みですね
http://www.47news.jp/CN/201501/CN2015011401001481.html
47news
厚生労働省は１４日、国の障害年金を申請して不支給と判定される人の割合に都道府県間で最大約６倍の差があった、との調査結果を発表した。精神障害と知的障害で、地域によって異なった目安で審査をしていたことが主な原因だったとして、不公平があったことを初めて公に認めた。判定の客観的な指標づくりなどのため、専門家による検討会を２月にも設置することも明らかにした。
厚労省が２０１０～１２年度の３年間を対象に、都道府県ごとの不支給割合を調べた結果、最高の大分（２４・４％）と最低の栃木（４・０％）の間で６・１倍の差があった
＞＞障害年金についての、「目安」が地域によって異なっていたため、厚労省からの再検討が行われる計画が浮上しました。この「目安」については、その時代によって変わっていくことについては、当然の事とも考えられますが、この「目安」が地域ごとに異なっている事については、きちんとした是正が必要かと思います。専門家による検討会が開かれるようで、この会で適切な指標が決まることを望みます
http://www.healthdayjapan.com/index.php…
healthdayjapan.com
バランスと下肢強化を中心とした運動が、パーキンソン病患者の転倒予防に役立つ可能性がある。豪シドニー大学准教授のColleen Canning氏らの臨床試験でわかり、論文は「Neurology」オンライン版に12月31日掲載された。パーキンソン病患者は約60％が年1回以上転倒する。本研究では、パーキンソン病症状が軽度の患者に限られるものの、6カ月で約70％の転倒リスク低下が見られた。 Canning氏らはパーキンソン病患者231人を、通常治療のみを受ける群または運動プログラムを追加する群のいずれかに無作為に割り付けた。運動群は理学療法士による月1回のクラスでバランスと下肢強化の運動を学び、自宅でも40～60分の運動を週3回行うよう指示された。一部のセッションではセラピストは自宅に訪問して患者を指導した。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 適切な運動が望まれるみたいです
http://www.healthdayjapan.com/index.php…
healthdayjapan.com
主要な3つのファストフードチェーンのメニューの栄養素に関する研究で、1996年から2013年までにカロリー、塩分、飽和脂肪にほとんど変化は見られないことがわかった。
米国農務省（USDA）、心血管栄養研究室のAlice Lichtenstein氏が率いる研究チームは、4つの人気ファストフードメニューを対象に、フライドポテト（S、M、Lサイズ）、チーズバーガー（2オンス、4オンス）、グリルチキンサンド、コーラ（S、M、Lサイズ）の計27品目について検討した。その結果、いずれの品もカロリー、塩分、飽和脂肪の含有量の平均値に17年で大きな変化がなかったという。一方、好ましい傾向も認められた。第一に、フライドポテトに含まれる有害なトランス脂肪の値が低下したことがわかった。これは揚げ油の変更によるもので、「2005年から2009年にみられたトランス脂肪の減少は、法的な取り組みの成果と考えられる」とLichtenstein氏は述べている。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 店舗によっても違いが出るため、定量化は難しいみたいですね