効果的な減量プログラムを見つける方法(2016.9.12配信)

健康的に体重を落とすことのできる優れた減量プログラムは多数ありますが、必ずしも安全でない減量法もあります。以下のような特徴のあるプログラムを選びましょう。

・体重を維持するための長期的なプラン。

・定期的な運動と健康的な食習慣を取り入れる方法についてのアドバイス。

・減量の開始から終了までの継続的なサポート、フィードバック、モニタリング。

・1週間に0.2~0.9kg程度の緩やかで健康的な減量目標。ただし、プラン開始時はもう少し多くてもよいでしょう。

情報元:米国立糖尿病・消化器病・腎臓病研究所(NIDDK)(HealthDay News 2016年8月31日)

https://consumer.healthday.com/vitamins-and-nutrition-information-27/dieting-to-lose-weight-health-news-195/health-tip-spotting-the-signs-of-an-effective-weight-loss-program-713998.html

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ヘルスデージャパン  2016.9.14

http://healthdayjapan.com/2016/09/12/13480/

安全かつ効果的なプログラムを見つけることが大事ですね

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健診成績から今後10年の心筋梗塞など発症率予測

血圧やコレステロール値などの健診データと、喫煙の有無などの生活習慣を基に、現在40~69歳の男女が今後10年間に心筋梗塞と脳梗塞を発症する確率を予測するプログラムを、国立がん研究センターと藤田保健衛生大の八谷寛教授(公衆衛生学)らのチームが開発した。選択肢を選んだり数値を入れたりすると、発症確率を表示するサイト(http://www.fujita-hu.ac.jp/~deppub/risk.html)も公開した。

 

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産経ニュース  2016.9.14

http://www.sankei.com/life/news/160913/lif1609130014-n1.html

健診結果から、改善できるところは改善することが大事ですね

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日本歯科医学会主催「歯科医学を中心とした総合的な研究を推進する集い」

日本歯科医学会主催による第32回「歯科医学を中心とした総合的な研究を推進する集い」(以下、「集い」)が9月3日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催された。

この「集い」は臨学産協同の交流を通して、さまざまな視点から研究の活性化を図ることを目指した意見交換の場として開かれている。主催者あいさつに立った日本歯科医学会の住友雅人会長は、「集いの中から将来保険収載につながるような価値ある研究成果が生まれることを期待する」と述べた。

当日は21題の公募の中から新規性、発展性等の審査を経た8件の演題が発表された。その中で角保徳氏(国立長寿医療研究センター)は、紫外線LEDの歯科治療への応用を提案。近似する波長がすでに皮膚科で臨床に用いられていることに着目し、口腔内殺菌等への応用を検討。開発の今後の方向性として、①紫外線LEDの出力の向上、②種々の波長の紫外線LEDの開発、③各種口腔細菌への効果、④口腔がんへの効果、などを挙げた。

 

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医療経済出版  2016.9.9

http://www.ikeipress.jp/archives/9148

 

睡眠時無呼吸のCPAP治療で心リスクは低減せず(2016.9.8配信)

閉塞型睡眠時無呼吸による夜間の呼吸困難と心血管リスクの間には関連があるとされてきたが、新たな研究で、CPAP治療により睡眠時無呼吸の症状が低減しても、心筋梗塞、脳卒中、心臓関連死の長期的なリスクの低減はみられないことが判明した。CPAP(持続陽圧呼吸療法)は、夜間に特殊なマスクを装着することにより呼吸を補助する治療法である。オーストラリア、フリンダーズ大学アデレート睡眠健康研究所のDoug McEvoy氏らは今回の研究で、7カ国89カ所の臨床施設から中等度~重度の睡眠時無呼吸患者2,700人強を選択した。高齢男性が多く(平均年齢61歳)、過体重、習慣性のいびきが多くの人にみられた。全被験者が何らかの心疾患の診断を受けていた。

被験者の約半数はCPAPを使用する群、残りの半数はCPAPなしで標準的な心疾患治療と睡眠に関する助言を行う「通常治療」を受ける群に、ランダムに割り付けた。CPAPの使用経験がある被験者はいなかったが、試験開始前には全被験者で器具の使用に慣れるための期間を設けた。しかし、CPAP療法は継続が難しいことで知られており、今回の研究でも一晩の器具使用は平均約3時間にとどまった。両群の心血管転帰を約4年間にわたり追跡した結果、心臓関連死、心筋梗塞、脳卒中または一過性脳虚血発作(TIA)、心不全による入院の発生率に群間差はみられなかった。たとえば、心筋梗塞や脳卒中などの「重大な心血管イベント」の発生率は、CPAP群の17%に対し通常治療群では15.4%であり、統計学的有意差は認められなかった。

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ヘルスデージャパン  2016.9.9

http://healthdayjapan.com/2016/09/08/13444/

睡眠時無呼吸症候群と心筋梗塞、脳卒中、心臓関連死との長期的なリスクの関連性は、低そうですね

はしかワクチンが不足 日本脳炎も、患者急増に対応難しく

関西国際空港などを中心に感染が拡大しているはしか(麻疹)を予防するワクチンが供給不足に陥っていることが8日、複数の医療機関への取材で分かった。はしかには特効薬がないためワクチンで予防するしかないが、このままだと接種が難しくなる恐れがある。関係者によると、不足しているのははしかの予防接種として一般的に使われているMR(麻疹風疹混合)ワクチンと、蚊が媒介する感染症「日本脳炎」を予防する日本脳炎ワクチン。すでに一部の医療機関では在庫不足のため接種が止まったり、接種時期の調整を迫られたりしている。

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産経ニュース   2016.9.9

http://www.sankei.com/life/news/160909/lif1609090002-n1.html

ワクチン不足が深刻のようですね

糖尿病罹病期間が長いほど薬物治療は複雑化する -インスリン治療の施行率が上昇、JDCP研究(2016.9.5配信)

日本人の2型糖尿病患者では、糖尿病の罹病期間が長くなるほど薬物治療、とくにインスリン治療の実施率が増加し、治療が複雑化する傾向にあることが、大規模前向きコホート研究(Japan Diabetes Complication and its Prevention Prospective study、JDCP研究)の解析でわかった。一方で、治療が複雑化しても良好な血糖コントロールの達成は難しい現状も浮き彫りにされた。天理よろづ相談所病院(奈良県)内分泌内科の林野泰明氏らによるもので、詳細は「Journal of Diabetes Investigation」オンライン版に8月10日掲載された。JDCP研究は、2007~2011年に登録した全国の糖尿病を専門とする医療機関に通院中の40~75歳未満の糖尿病患者約6,500人を前向きに観察したもの。今回の研究では、同研究に参加した2型糖尿病患者5,844人(女性が約4割、平均年齢61.4歳、糖尿病罹病期間は中央値で9年)のベースラインデータを用いて、糖尿病罹病期間が経口血糖降下薬やインスリンによる薬物治療の選択に影響を及ぼすかどうかを検討した。対象患者を糖尿病罹病期間により四分位で分けて、食事療法単独に比べて薬物治療(経口血糖降下薬またはインスリン)を実施する確率を検討したところ、第1四分位に比べて第2四分位では約2倍、第3四分位では約3.4倍、第4四分位では約5倍と、糖尿病罹病期間が長くなるほど薬物治療の実施率が有意に増加していた(いずれもp for trend<0.001)。

また、食事療法や経口血糖降下薬に比べてインスリン治療を実施する確率も、それぞれ約1.5倍、2.1倍、5倍と同様の傾向がみられた(いずれもp for trend<0.001)。これらの薬物治療の実施率は、とくに罹病期間が15~20年の間に増加しており、20年に達するとその増加は緩やかになっていた。一方で、インスリン治療に関しては、罹病期間5~10年の間に実施率は急激に増加しており、その後も線形に増加を続けていることがわかった。さらに、糖尿病罹病期間が長いほど治療は複雑化しているにもかかわらず、平均すると十分な血糖管理目標を達成できていないことも判明したという。

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2016.9.6   ヘルスデージャパン

http://healthdayjapan.com/2016/09/05/13394/

糖尿病の罹患期間が長いのは、すべての面においてよくないことということですね。

保団連、がん治療薬「オプジーボ」の価格引き下げを要望 「米英と比べて高額」

医師や歯科医師らでなる全国保険医団体連合会(保団連)は6日、厚生労働省で記者会見し、免疫の働きを利用する新型のがん治療薬「オプジーボ」の現行の価格が高すぎるとして、緊急に薬価改定を行うよう厚労省に要望したことを明らかにした。5日付で、書面で郵送した。オプジーボは国内で開発された新薬。一部の皮膚がんの治療薬として平成26年9月に発売が開始され、延命効果は高いが、患者1人への投与で年約3500万円かかるとされる。

保団連は英国機関の資料を分析した結果、オプジーボの薬価は米国では100ミリグラム約30万円、英国では約15万円で、日本(約73万円)の価格は米国の約2・5倍、英国の約5倍だったことが判明したと指摘。患者1人の年間薬剤費も日本の約3500万円に対し、英国約780万円、米国約1400万と国際的に高値で算定されているとした。このため保団連は、国民皆保険制度を維持しつつ、国民に良質な医療を平等に保障するためにも「薬価改定を行うのが適切だ」と要望。米英などの実勢価格を踏まえた水準に引き下げるよう求めた。

また、厚労省に対し、中央社会保険医療協議会(中医協、厚労相の諮問機関)の了承前の薬価原案について、算定経過などを公開することも、合わせて求めている。 保団連の住江憲勇(けんゆう)会長は「オプジーボは限られた医療財政を圧迫する要因になっている。薬価改定は喫緊の課題だ」と述べた。オプジーボなどの新薬をめぐっては、医療費高騰を抑制するため中医協で議論。薬価改定は原則2年に1度で、次回は30年度だが、厚労省は次回の薬価改定前に特例的に値下げする方針を示しており、年末までに結論を出す方針。

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産経ニュース  2016.9.6

http://www.sankei.com/life/news/160906/lif1609060026-n2.html

難しい問題だと思います。ただ、現行の制度のままでは、オプジーボが、医療費高騰や医療財政圧迫の大きな要因となることは間違いないかと思います。国民皆保険の制度は、限られた予算のなかで成り立っており、国民に良質な医療を平等に保障するために、他の国の薬価を参考に薬価改定を行うのというのは、適切かと思われます。今後に要注目ですね。

歯型彫刻コンテスト『ほるほる』、過去最多の129名の参加者で開催

若手歯科医療従事者を対象に行われる歯型彫刻コンテスト『ほるほる』(首都圏歯科技工士会連合会主催)が8月28日、東京医科歯科大学で開催された。

第17回を迎える今回は学生の部59名、有資格者の部70名、合わせて129名と過去最多の参加者によって行われた。審査の結果、学生の部の最優秀賞は名和竜矢氏(新東京歯科技工士学校)、有資格者の部は阿部拓也氏(バンビラボ)が受賞した。

表彰を終え、講評に立った神林健審査委員長は、「有資格者の部では上位6名が1〜2点の差となり、これほど多くの参加者が僅差で競ったのはコンテスト創設以来おそらく初めてのこと。全般に技術が向上しており、来年はさらに多くの参加を期待したい」と述べた。

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医療経済出版  2016.9.2

http://www.ikeipress.jp/archives/9143

小児期に抗生物質を繰り返し使うと1型糖尿病になりやすい(2016.9.1配信)

小児期に抗生物質を繰り返し使うと、1型糖尿病を発症しやすくなる可能性がマウスを用いた研究で示唆された。ヒトにおける小児期の耳感染症治療に用いる際と同等な用量の抗生物質を、若齢マウスに3回投与した結果、投与しなかった場合に比べて1型糖尿病の発症率が上昇したと、研究を実施した米ニューヨーク大学(NYU)ランゴン医療センター(ニューヨーク市)教授のMartin Blaser氏は述べている。

同氏は、抗生物質の服用により腸内細菌叢のバランスが崩れた結果、T細胞などの免疫細胞機能が変化し、膵島細胞の炎症が亢進することが背景にあると説明している。これまでの研究で、1型糖尿病などの自己免疫疾患の患児では腸内細菌叢に変化が生じることが報告されているが、同氏は、今回マウスで認められた知見がヒトでも生じていると結論づけるのは時期尚早だとしている。JDRF(旧青少年糖尿病研究財団)のJessica Dunne氏は、腸内細菌叢の変化が1型糖尿病の発症になんらかの役割を担っている可能性はあるが、その詳細は不明で、1型糖尿病の発症要因についても、遺伝的、環境的な因子の関与は知られているが、正確な原因はいまだ明らかにされていないとしている。

第二次世界大戦以降、1型糖尿病の患者数は20~25年ごとに倍増しているが、「この増加のペースは遺伝的変化を原因とするには速すぎる」と、Blaser氏は指摘している。そこで、他の要因を探索したところ、そのひとつに「抗生物質の使用」が浮かび上がった。同氏によると、10歳に達するまでに平均で10コースの抗生物質による治療を受けているという。

今回の研究は、1型糖尿病の素因をもつ非肥満のマウスモデルを用いて抗生物質の影響を調べたもの。ヒト小児の生後6カ月~1歳に相当する若齢マウスに、抗生物質の服薬と休薬のサイクルを3回繰り返すパルス療法を行う群と、きわめて低用量の抗生物質による持続療法を行う群、抗生物質の投与を行わない群の3つに分けて比較検討した。

その結果、パルス療法群のマウスは、抗生物質を使用しなかった群に比べて1型糖尿病の発症率が2倍に上り、腸内細菌叢の組成も大きく異なっていることが判明した。同氏らは、この原因解明にはさらなる研究が必要としており、マウスを用いた研究を継続し、将来的には1型糖尿病リスクの高い家系を追跡して、この予防と治療法の開発に尽力したいと述べている。

しかし、Blaser氏、Dunne氏の両氏は、今回の知見をもとに子どもの抗生物質の使用を控えるべきではないと強調している。Blaser氏は、抗生物質の使用が必要とされるケースも多く、この必要性については担当医と十分に話し合うべきだと助言しており、Denne氏は「たとえば、抗生物質が効かないウイルス感染症などへの使用には慎重であるべきだ」と述べている。

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ヘルスデージャパン 2016.9.3

http://healthdayjapan.com/2016/09/01/13347/

小児期に抗生物質を繰り返し使うと、1型糖尿病を発症しやすくなる可能性が示唆されたという結論になっていますが、これについて、更なる検証が必要のようですね。どちらにしても、必要以上に抗生物質を使用することは、体にとっていい結果を生まないので、我々は抗生物質を処方する時に、十分配慮しないといけないですね。

はしか、感染拡大の恐れ 1週間で患者27人…関空から関東へ?封じ込め急務

強い感染力を持ち、高熱や発疹など重い症状が出るはしか(麻疹)の発症者が直近の1週間で30人近く報告されていることが1日、厚生労働省への取材で分かった。8月24日までの患者数は32人だったが、この1週間で倍増し、昨年の年間患者数35人を上回るのは確実。日本は昨年、世界保健機関(WHO)から「はしかが排除状態にある」と認定されたばかりで、早期に封じ込めることが必要だ。

厚労省などによると、8月14日に千葉県の幕張メッセで行われた歌手、ジャスティン・ビーバーさんのコンサートを観覧した兵庫県の男性(19)がはしかに感染していたことが同月23日に判明した。ほかの観客2人にも感染が広がった疑いがある。

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産経ニュース   2016.9.2

http://www.sankei.com/life/news/160902/lif1609020001-n1.html

大人のはしかは重症になりやすいです。気をつけないといけませんね