診察室では正常血圧だが、それ以外で血圧が上昇する「仮面高血圧」。この病態を検出する最良の方法は、小型のモニタリング機器を24時間装着することだとされている。「Circulation」12月6日号に掲載された研究報告によると、診察室で「正常」血圧である人のうち約16％は、24時間モニタリングで「仮面高血圧」であることが判明したという。
米ストーニーブルック大学（ニューヨーク州）精神医学・社会学教授のJoseph Schwartz氏らは、健康な中年成人約900人を対象として、診察室血圧を3回の受診時に各3回、計9回にわたり測定し、さらに24時間自由行動下血圧測定により30分ごとの24時間測定も行った。対象者は全員、降圧薬は使用しておらず、平均年齢は45歳、約80％が白人だった。退職した高齢者は、高血圧である可能性が高いため除外した。
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ヘルスデージャパン 2016.12.12
http://healthdayjapan.com/2016/12/12/14450/
正常値の血圧でも、気を付けないといけないということですね。
国立感染症研究所は１３日、ノロウイルスなどで激しい下痢や嘔吐（おうと）などの症状を起こす「感染性胃腸炎」の患者数が、１１月２８～１２月４日の１週間で、１医療機関当たり１７．３７人に上ったと公表した。平成１８、２４年に次ぐ高い水準で、各地で「警報」が発令された。厚生労働省などは、食事や調理前の手洗いなどの徹底を呼びかけている。ノロウイルスは冬に多発する食中毒の原因として知られる。感染研によると、全国約３千の定点医療機関から報告された平均患者数は、１１月から急増し、１２月４日までの１週間の患者数は５万４８７６人。例年より早く流行が始まった。１医療機関当たりでは、昨年同期比の約３倍となった。都道府県別で最も多かったのは、宮城で４５．７５人。次いで、山形（３３．４７人）、三重（２７．７１人）、埼玉（２６．７３人）、東京（２６．６４人）、神奈川（２３．６２人）の順となった。２０人を超えると警報レベルを突破し、東京、埼玉、千葉、神奈川など各自治体が警報を出している。
ノロウイルスに感染すると、１～２日間の潜伏期間を経て、嘔吐や下痢を繰り返す。通常は数日で回復に向かうが、持病のある人や高齢者などが発症すると死に至る場合もある。
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産経ニュース 2016.12.13
http://www.sankei.com/life/news/161213/lif1612130025-n1.html
厚生労働省のHPに、ノロウイルスに関するQ&Aが記載されています。
例年より、感染が早く流行し始めたようですね。各地でも警報が出てきています。手洗いうがいなど、当たり前のことが大事になります。皆様もお気を付けください。
食物アレルギーで最も多い卵アレルギーは、離乳早期から少量の卵を摂取することで８割が予防できるとの研究成果を、国立成育医療研究センター（東京都）などの研究チームが発表した。９日、英医学誌「ランセット」に掲載された。アレルギーの原因になる食材は早期に与えないとする考えが一般には根強い中、注目を集めそうだ。
アトピー性皮膚炎と診断された乳児が対象。生後６か月から毎日少量の固ゆで卵の粉末を摂取するグループと、卵が入っていない粉末を摂取するグループに分け、卵アレルギーが発症する割合を調べた。１歳時点の発症率は、卵を摂取しないグループは６１人中２３人（３８％）、摂取したグループは６０人中５人（８％）となり、少量摂取した方が約８割少なかった。
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2016.12.9 Yomiuri Online
http://www.yomiuri.co.jp/science/20161209-OYT1T50101.html?from=ycont_top_txt
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長生きしたいなら、ラケットを使うスポーツが役立つ可能性がある―こんな研究結果が、「British Journal of Sports Medicine」オンライン版に11月28日掲載された。オーストラリア、シドニー大学准教授のEmmanuel Stamatakis氏らの研究。今回の研究は、イングランドとスコットランドの30歳以上の成人8万人（平均年齢52歳）を対象とした。情報は1994～2008年に収集された。15年間の研究期間中、バドミントン、スカッシュ、テニスなどのラケットを使うスポーツをする人では全原因死亡リスクが約50％低く、心疾患による死亡リスクも56％低かった。ただし、この研究では因果関係は証明できていない。
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2016.12.8 ヘルスデージャパン
http://healthdayjapan.com/2016/12/08/14404/
ラケットを使うことに効果がありそうです。
がんになっても安心して暮らせる社会の構築を目指す「がん対策基本法」の改正案が９日、衆議院本会議で全会一致で可決され、成立した。仕事と治療の両立や患者数の少ないがんの研究促進などが柱。平成１８年の基本法成立から１０年になるのに合わせ、超党派の議員連盟が内容をまとめた。同法の改正は初めて。
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2016.12.9 産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/161209/lif1612090033-n1.html
がんの患者さんが暮らしやすい世の中になればいいですね
環境省は６日、２０１５年度の日本の温室効果ガス排出量（速報値）は、前年度比３％減の１３億２１００万トンで、２年連続で減少したと発表した。再生可能エネルギーの導入拡大などにより、電力由来の二酸化炭素（ＣＯ２）排出が減ったことが影響した。発表によると、化石燃料を燃やして出るＣＯ２は１１億４８００万トンで、前年度と比べ３・５％減った。東日本大震災後の原発停止の影響で火力発電の割合が増え、１１～１３年度はＣＯ２排出量が増えていたが、１４年度に減少に転じた。同省は、太陽光、風力発電の普及や省エネの進展が排出減につながったとみている。
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2016.12.6 Yomiuri online
http://www.yomiuri.co.jp/eco/20161206-OYT1T50065.html?from=ycont_top_txt
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外科手術を受けた患者は、その後しばらくの間、ギランバレー症候群を発症するリスクがやや高いことが、新たな研究で示唆された。米国立衛生研究所（NIH）によると、ギランバレー症候群は約10万人に1人が罹患するまれな筋疾患で、筋力が次第に低下し、完全な麻痺や死に至ることもあるという。しかし、「外科手術5万件に対して発症患者は31人であり、ごくまれであった」と、研究著者で米メイヨー・クリニック（ロチェスター）助教授のSara Hocker氏は述べている。
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2016.12.6 ヘルスデージャパン
http://healthdayjapan.com/2016/12/05/14386/
これを踏まえたうえで、医師は対策を考えないといけないですね。
政府は５日、自殺総合対策大綱の見直しに向けて、有識者検討会の初会合を開いた。平成１９年に作成された大綱は５年ごとの見直しが義務付けられている。今回は、労働者の過労自殺や子供のいじめ自殺などがテーマになる。年度内に報告書をまとめた上で、来年夏にも改定した大綱を閣議決定する。今回の見直しでは、いじめなどに悩む子供が学校で、容易に助けを求められるような仕組み作りを検討。電通の新入社員のように若年層の過労自殺も社会問題化しており、労働者を救う提言も議論する。
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2016.12.6 産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/161205/lif1612050049-n1.html
「自殺」はあってはならないことです。対策は急務ですね。
厚生労働省は11月30日、全国都市会館において第101回社会保障審議会医療保険部会を開催した。議題の「骨太2016、経済・財政再生計画改革工程表等の指摘事項について」に関し、日歯常務理事の遠藤秀樹委員は「高額療養費制度の見直し」について、「高齢者に応分の負担を求めることはやむを得ないが、一律に限度額全体を引き上げることには反対である。特に住民税非課税世帯まで上げていくことに違和感がある。見直し案２（外来上限特例について、一般区分は特例を維持した上で上限額を引き上げる。非課税世帯については負担限度額を据え置く）の方がまだ妥当であると考える」と意見を述べた。
また、「子ども医療費助成に係る国保の減額調整措置の見直し」についても、「子どもを社会で育てるという視点からみれば、『見直しは未就学児まで』でなく、『義務教育まで含めるべきである。また同様に、所得の差に関わらず、減額調整措置見直しの対象を制限すべきではない。』と意見を述べた。
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医療経済出版 2016.12.2
http://www.ikeipress.jp/archives/9264
緩和ケアにより、重篤疾患の患者やその家族への負担を軽減することはできるが、患者の余命を延長するという根拠はないことが、既存のエビデンスのレビューにより明らかにされた。研究の筆頭著者で米ピッツバーグ大学医学部助教授のDio Kavalieratos氏は、「緩和ケアと死亡までの期間との間には全く関連が認められなかった」と述べている。緩和ケアは、患者の症状、痛み、ストレスの軽減に重点を置く治療である。また、患者や家族の意思決定を助け、心理的支援を行う側面もある。今回の報告は、緩和ケアによる生存期間と生活の質（QOL）への影響に関する初めてのレビュー。研究グループは、成人の重篤疾患患者1万2,700人強とその介護者2,500人弱を対象とする43件の臨床試験のデータを分析した。個別の研究では緩和ケアによって余命が延びる可能性が示されていたことから、研究チームは最新のエビデンスを統合することによりその裏付けを得ようとした。
Kavalieratos氏によると、緩和ケアを受ける患者は苦痛が軽く、疾患によるストレスも少ないため、余命が延びるという主張は生物学的にも納得できるものであったという。一方で、緩和ケアは本来、死期を遅らせることを意図したものではないと同氏は指摘する。今回の研究では、15件の試験から得られたエビデンスに基づき、緩和ケアによって1カ月後および3カ月後の患者のQOLに臨床的に有意な改善がみられることがわかった。症状の負荷にも改善がみられたが、そのエビデンスは比較的弱いものであった。
このほか、緩和ケアによって高度な治療計画、患者や介護者の満足度、医療財源の利用などの面で改善がみられた一方、自宅と病院のどちらで死を迎えるか、治療が患者や介護者の気分に及ぼす影響、全体的な医療費低減の有無などの面では一貫したエビデンスは得られなかった。また、6カ月後の時点ではQOLや症状管理の改善を裏付けることはできなかった。それでも今回のデータからは、患者のストレスが最も大きい時期に、緩和ケアによってQOLの向上と症状の軽減が得られたことがわかると、Kavalieratos氏は述べている。米ミシガン大学ヘルスシステム（アナーバー）教授のPreeti Malani氏は、今回の結果が緩和ケアの価値を示すものであることに同意し、「正式に緩和ケアの訓練を受けた医師は少ない。重篤疾患患者と関わる医師にはもれなく訓練を行う必要がある」と指摘している。
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ヘルスデージャパン 2016.12.1
http://healthdayjapan.com/2016/12/01/14332/
緩和ケアに直接的に延命効果があるというわけではなさそうですが、緩和ケアは、患者の症状、痛み、ストレスの軽減に役立ち、患者や家族の意思決定を助け、心理的支援を行う効果も期待できるとの事です。まだまだ、正式に緩和ケアの訓練を受けた医師は少ない現状から、
この分野でも更なる研究が進むことを望みます。