日本有病者歯科医療学会の25周年記念シンポジウムが1月14日、東京歯科大学・血脇記念ホールで、『薬剤関連顎骨壊死に関する医科・歯科連携コンセンサスミーティング』をテーマに開催された。山王メディカルデンター・女性医療センターの太田博明センター長は、BP製剤と顎骨壊死の関連が2003年に初めて報告されてから今日に至るまでの経緯を解説。「2012年に発表された『ＢＰ関連顎骨壊死に対するポジションペーパー』の中で、〝休薬は抜歯の３ヶ月前、再開は抜歯の２ヶ月後〟という目安を示したところ、〝３ヶ月〟という点だけが一人歩きして正しい理解が進まないままBP製剤を使用する患者の歯科治療が敬遠されるようになった」と指摘。

ディスカッションに先立ち、東京歯科大学の柴原孝彦教授は「BP製剤を休薬することには根拠がない」とし、「顎骨壊死を怖れて感染部を有する患歯を抜歯しないのは誤りで、リスクを考慮しつつ積極的な処置が必要」と考えを示した。

＞＞医療経済出版　2017.1.17

http://www.ikeipress.jp/archives/9306

BP製剤（ビスフォスフォネート製剤）について、ディスカッションが行われたとの記事です。BP製剤については、「3か月の休薬期間を設け、外科処置を行う」というのが、スタンダードと考えていましたが、休薬についての根拠がないとの見解も示されているみたいです。この場では、リスクを踏まえたうえで、積極的な治療も必要との考えが示されたそうですが、我々は具体的にどのように対応したらいいかの見解は示されていません。指針の徹底を期待したいですが、まだ先のようですね。

厚生労働省は１７日、平成２８年４月から９月の半年間、長時間労働が疑われる約１万の事業所に監督指導を実施した結果、４３．９％に当たる４４１６カ所で労使協定を超えた違法な長時間労働が確認されたと発表した。１１６カ所では残業が月２００時間を超える労働者がいることも把握し、過重労働が蔓延（まんえん）している実態が浮かび上がった。厚労省によると、これまでの監督指導は、残業が月１００時間超の疑いがある事業所を対象としていたが、長時間労働の取り締まりを強化するため、２８年４月から「過労死ライン」とされる目安の月８０時間超の疑いがある事業所に対象を拡大した。

違法な長時間労働が確認された事業所のうち、月１００時間から１５０時間残業していた労働者がいた事業所が１９３０カ所、１５０時間から２００時間が３７３カ所だった。違反労働の業種別では、製造業が１２８３カ所と最も多く、商業６７９カ所、運輸交通業６５１カ所が続いた。６３７カ所で残業代の未払いが判明したほか、１０４３カ所では、健康診断や産業医面談など健康障害防止措置を実施していなかった。

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産経ニュース　　2017.1.17

http://www.sankei.com/life/news/170117/lif1701170044-n1.html

長時間残業による自殺やうつ病や事故など、長時間労働に関する問題がマスメディアでクローズアップされていますが、これに関して、厚生労働省が実態調査を強化しているということです。我々も、スタッフ1人1人を大事にする意識を、更に高める必要性がありそうです。

東京都歯科医師会の新春懇談会が１月10日、東京・飯田橋のホテルグランドパレスで開催され、行政、政界、歯科産業界などから多くの関係者が参加した。あいさつに立った髙橋哲夫会長は2025年問題、東京オリンピック・パラリンピックへの対応、東京デンタルフェスティバルの広報活動について述べ、連携の重要性を示しさらなる強化を課題に挙げた。

出席した来賓からは小池百合子東京都知事らが登壇し祝辞を述べた。小池都知事は、「昨年末に行った予算のヒアリングで、心身障害者口腔保健センターの充実、在宅歯科医療の充実などの要望を承った。都民の54.7％が8020を達成しており、限りなく100％に近づけるよう引き続き力をお借りしたい」と述べた。

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医療経済出版　　2017.1.14

http://www.ikeipress.jp/archives/9303

睡眠中に免疫系がどのように回復するのかに関する洞察が得られたとの報告が、「American Journal of Physiology — Regulatory, Integrative and Comparative Physiology」2016年10月1日号に掲載された。ドイツ、テュービンゲン大学医療心理学・行動神経生物学部のLuciana Besedovsky氏らの研究。同氏らは、健康な若年男性14人（平均年齢25歳）を対象として、夜間に睡眠をとったときと一晩中起きているときにそれぞれ採血し、その検体から免疫系の基礎となる白血球であるT細胞の濃度について分析した。その結果、被験者が夜間に十分な睡眠をとった場合は、全タイプのT細胞の濃度が就寝後3時間以内に低下したが、一晩中起きていた場合は高いままであった。睡眠中にT細胞が血流からどこへ移動するのかは不明だが、過去の研究では、リンパ節に集積する可能性が示唆されているという。

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ヘルスデージャパン　　2016.1.12

http://healthdayjapan.com/2017/01/12/14755/

睡眠が大事ですね

厚生労働省は１３日、全国約５千カ所の医療機関から２～８日に報告されたインフルエンザの患者数が１医療機関当たり１０・５８人となったと発表した。年が明けて各地の医療機関では患者が急増しており、流行は本格化している。厚労省は「学校の冬休みも終わり、今後はさらに広がるだろう」と予測している。国立感染症研究所によると、２～８日に全国の医療機関を受診した患者は約８１万人と推計され、前週より約２２万人増えた。都道府県別では、岐阜（１９・８７人）▽秋田（１８・３人）▽愛知（１８・２５人）▽沖縄（１７・９３人）▽茨城（１７・３人）▽滋賀（１５・１５人）－の順で、流行は全国に広がっている。

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産経ニュース　　2016.1.13

http://www.sankei.com/life/news/170113/lif1701130021-n1.html

気を付けないといけないですね

東京都歯科技工士会の平成29年新年祝賀会が1月9日、新宿ワシントンホテルで開催された。主催者あいさつに立った西澤隆廣会長は歯科技工の厳しい現状を次のように述べた。

西澤　長時間労働に対して行政から法令遵守が求められているが、FCKを例に挙げれば、熟練した歯科技工士でも9時から18時の勤務時間では8本から10本。制作点数の454点をもとに平均的な人件費率で換算すれば給料は31万円足らずである。ここに社会保険、厚生年金、福利厚生、ボーナス、作業模型製作担当や事務、配達などの人件費、その他の経費を加えれば会社の利益はほとんど残らない。この給与が20代〜30代前半の歯科技工士のものであるとすれば、40代、50代の給与の原資はどこに求めるのか。50代の年収が380万円では、歯科技工士を目指す若者の確保は難しい。このような時だからこそ、労働問題の改善も含め、医療費の中から歯科のパイを増やすために、歯科医師会、歯科衛生士会、大東京歯科用品商組合の皆様と一致団結して取り組んでいきたい。都技の喫緊の課題は組織拡充だが、減少傾向だった会員数がプラスマイナスゼロとなった。これから会員増に転じられるようさらなるご協力を賜りたい。

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医療経済出版　　2017.1.11

http://www.ikeipress.jp/archives/9298

耳掃除は耳の損傷につながる可能性があると、米国耳鼻咽喉科・頭頸部外科学会（AAO-HNSF）が発表した最新の臨床診療ガイドラインで警告されている。「Otolaryngology-Head and Neck Surgery」1月3日号に掲載された同ガイドラインによると、耳垢は耳を清潔にして保護するために生じ、塵や埃などを捉え、耳の奥に入り込まないようにしているという。顎を動かして咀嚼するなどの日常動作で、新しい耳垢は古い耳垢を耳の入口に押し出し、耳垢は剥がれ落ちるか入浴中に洗い流される。これは持続的に生じる正常なプロセスだが、時にこの自浄プロセスがうまく働かず、耳垢がたまって部分的または完全に外耳道を塞ぐことがある。

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ヘルスデージャパン　　2017.1.1

http://healthdayjapan.com/2017/01/10/14728/

掃除しすぎるのは、よくないみたいですね

蚊が媒介するデング熱に海外で感染した平成２８年の患者報告数が３３０人（昨年１２月１８日時点）に上り、平成１１年の調査開始以降、最多となったことが国立感染症研究所への取材で分かった。インドネシアやタイなど日本人観光客が多い東南アジア地域での感染が目立ち、感染研が渡航者へ注意を呼びかけている。

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産経ニュース　2017.1.10

http://www.sankei.com/life/news/170110/lif1701100011-n1.html

昨年は何かと話題になりましたね

米国立衛生研究所（ＮＩＨ）は５日、ピーナツアレルギーを避けるため、発症の恐れが高い乳児は生後４～６か月でピーナツを含む食品を摂取することを勧める指針を発表した。

早期にピーナツを食べることでアレルギー発症が抑えられることを示した研究成果を踏まえた。指針では、重度の湿疹や卵アレルギーがある乳児は、ピーナツアレルギーも発症する恐れが高いとして、生後４～６か月で、医師の指導のもとピーナツを含む食品を摂取することを推奨。中程度の湿疹のある乳児に対しては生後６か月での摂取を勧めた。

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Yomiuri online 2017.1.6

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170106-OYT1T50051.html?from=ycont_top_txt

クリスマスから正月にかけて心臓関連死が増大する原因は、冬の寒さではなく休暇シーズンそのものであることが、新たな研究で示された。南半球のニュージーランドで、12月25日～1月7日に心臓関連死が4％以上増大することが判明したという。研究を率いたメルボルン大学（オーストラリア）のJosh Knight氏は、「北半球の冬にみられる“ホリデー効果”は、夏期の南半球でも認められる。季節とは関係なく休暇によるリスクがある」と述べている。

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ヘルスデージャパン　　2017.1.5

http://healthdayjapan.com/2017/01/05/14700/

休暇時には気を付けないといけないですね。