インフル異常行動に注意呼びかけ 「リレンザ」吸入の中学生転落死で

インフルエンザ治療薬「リレンザ」を吸入した中学生が転落死したことを受け、医薬品医療機器総合機構(PMDA)は16日、医薬品服用の有無にかかわらず、インフル発症から2日間は小児や未成年者を一人にしないよう注意を呼びかけた。インフル治療薬をめぐっては、タミフル服用後の異常行動が報告されたことから厚生労働省が調査。薬を服用しなくても異常行動が起きることや、解熱剤などでも異常行動が起きることが報告されている。

そのため厚労省は、インフルのため自宅療養する小児や未成年者を一人にしないよう昨年11月に注意喚起。PMDAはこの通知を徹底するよう改めて呼びかけた。

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産経ニュース  2017.2.17

http://www.sankei.com/life/news/170216/lif1702160028-n1.html

 

インフルエンザ治療薬「タミフル」においては、過去にも服用した小児が異常行動を起こした報告がされていましたが、この度「リレンザ」においても、同様の報告がありました。自宅療養中でも、部屋が別になっていると、保護者が、子供の異常行動に気づかないケースもあるとのことですので、とにかく注意深く見守る必要がありそうです。副作用が少ない新薬の開発を期待したいですね。

治療薬などの臨床研究7件に不正…聖マリ病院

聖マリアンナ医大病院(川崎市)の神経精神科が行った治療薬などの臨床研究のうち、7件に研究の進め方に不正があったことが同病院の調査で分かった。同病院は1件を中止させ、6件には中止勧告を行う方針だ。不正な研究の一部データを利用した論文も作成されており、同大学は「医師らに論文の撤回を求める」としている。

同科では、2015年に精神保健指定医の不正取得問題が発覚し、指導医を含む23人が資格を剥奪された。その後、臨床研究に協力した患者から、対応への苦情などが寄せられたため、厚生労働省が同病院に徹底調査を指示。資格を剥奪された医師のうち准教授ら3人が行っていた22件の研究を同病院の調査委員会が精査したところ、7件に問題が見つかった。

 

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Yomiuri Online   2017.2.14

http://www.yomiuri.co.jp/national/20170213-OYT1T50075.html

 

着床前検査、「命の選別」配慮した運用を

日本産科婦人科学会が2年前に了承していた着床前検査の臨床研究がようやく実施されることになった。命の選別につながりかねない検査で、学会は「妊娠率が向上するかを見極めてから実施を検討する」とする。学会が臨床研究を了承した理由の一つは、子供を望む夫婦からの希望の声が大きいからだ。日本は新生児の21人に1人が体外受精で生まれる不妊治療大国。学会幹部は「子供を希望する年齢が上がり、染色体に異常がある胚による体外受精の不成功や流産が増えている」と現状を明かす。

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産経ニュース  2017.2.14

http://www.sankei.com/life/news/170214/lif1702140045-n1.html

「命の選別」は、難しい問題ですね

失明につながる緑内障 40歳過ぎたら定期検診必要

日本人の中途失明の原因として最も多い緑内障(りょくないしょう)。少しずつ視野が欠けていく病気で、40歳以上の人の20人に1人がかかっているとされる。ただ、製薬会社が行った調査では、緑内障の人で自覚症状があって眼科を受診した患者は2割ほどにとどまる。早期発見には定期的な検診が不可欠だ。

進まない理解

調査は、眼科用医療機器製造販売の日本アルコン(東京都港区)が40歳以上の男女360人を対象にインターネットを通じて実施した。それによると、緑内障を治療中の120人のうち、自覚症状があって受診したと回答したのは18・3%。79・1%は自覚症状がなく、定期健康診断や別の目の病気で通院した際に指摘されたことが緑内障発見のきっかけだった。

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産経ニュース  2017.2.14

http://www.sankei.com/life/news/170214/lif1702140014-n1.html

定期検診は重要ですね

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iPSを布で培養、量10倍に…京大とグンゼ

特殊な繊維で開発した布を使って、iPS細胞(人工多能性幹細胞)を大量に培養することに成功したと、京都大と肌着メーカー「グンゼ」(大阪市)のチームが発表した。従来の培養法と比べ、細胞の数を約10倍増やせたといい、再生医療のコスト削減につながるという。論文が8日、国際科学誌バイオマテリアルズ電子版に掲載された。iPS細胞を臓器の再生医療に利用する場合、大量の細胞が必要になる。現在は、容器に入った液体に細胞を浮かせて大量培養する方法があるが、一部の細胞が傷つくなどして増えにくいといった課題があった。

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2017.2.10   Yomiuri Online

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今後の進展が楽しみです

脊髄損傷、iPSで治療 慶応大が倫理委に申請

慶応大の研究チームは10日、人工多能性幹細胞(iPS細胞)から神経の元になる細胞を作り、脊髄損傷の患者に移植して治療する臨床研究の実施を学内の倫理委員会に申請した。iPS細胞を使った脊髄損傷への再生医療は実施されれば世界初。拒絶反応の少ない型の人から作り、備蓄している京都大のiPS細胞を使う。学内の別の審査委員会や厚生労働省の審査も経た上で、来年前半にも実施することを目指す。

 

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産経ニュース 2017.2.10

http://www.sankei.com/life/news/170210/lif1702100079-n1.html

iPS細胞の進化のスピードに、ただただ驚かされています。

電子たばこは禁煙対象外 厚労省の受動喫煙対策で方針

塩崎恭久厚生労働相は10日の閣議後記者会見で、2020年の東京五輪・パラリンピックに向けた受動喫煙の防止強化策に関し、煙が出ない加熱式たばこや、電子たばこなどの新型たばこを、飲食店などでの禁煙の対象から除外する方針を明らかにした。塩崎氏は新型たばこについて「健康影響に関する今後の研究結果を踏まえた上で検討したい。世界でも研究が始まったばかりで知見の収集に鋭意努めている」と述べた。

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産経ニュース  2017.2.10

http://www.sankei.com/life/news/170210/lif1702100071-n1.html

電子タバコは、まだ分からないことが多いみたいですね

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赤ちゃん生活データ、十数万人分析…授乳や排便

スマートフォンの育児記録アプリで集めた膨大な赤ちゃんの情報を分析し、成長や生活習慣の実態を解き明かす研究を国立成育医療研究センター(東京)などが始めた。

「ミルクで育てると排便回数が少ない」など生活実態をデータで明らかにし、父母の不安解消や病気の早期発見につなげる。分析結果は今秋にも公表される予定だ。

同センター研究所の鳴海覚志室長(小児内分泌学)らが、民間企業が既存のアプリで蓄積したデータを活用して分析する。このアプリは、父母らが赤ちゃんの身長、授乳や睡眠の時間といった育児記録を入力するもので、これまでに十数万人分、1億件以上のデータが集まっている。それらのデータを使い、季節ごとの身長の伸び、授乳の頻度と睡眠の関係などを調べる。

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Yomiuri Online   2017.2.3

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170203-OYT1T50071.html?from=ycont_top_txt

 

 

都歯連盟主催・新春時局講演会、自民党の下村博文氏が登壇

東京都歯科医師連盟主催の新春時局講演会ならびに新春賀詞交歓会が2月2日、東京・飯田橋のホテルグランドパレスで開催された。新春時局講演会では自民党幹事長代行で自民党都連会長の下村博文氏による時局講演が行われた。下村氏は小池百合子知事の都政に一定の評価を述べた上で、「都行政は国との協力が不可欠で感情的に対立構造を作ることは適切ではない。一方、都議会自民党も反省する点は反省し、支えるところは支えて都政を進めていく必要がある。足の引っ張り合いをせず都民の理解を得られるよう努めていきたい」とした。

また、スポーツ庁が課題の一つとする健康寿命の延伸について、「歯科の役割が大きい。悪くなる前に通院することが医療費の削減につながるので、健康と口腔ケアはセットで考えるべきである」と考えを示した。

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医療経済出版  2017.2.3

http://www.ikeipress.jp/archives/9316

インフルエンザ流行、昨年ピークに迫る勢い

厚生労働省は3日、全国約5千カ所の医療機関から1月23~29日に報告されたインフルエンザの患者数が1医療機関当たり39・41人(前週比10・75人増)に増加したと発表した。昨年のピーク(39・97人)に迫る勢いで、33都府県で「警報レベル」の30人を上回った。国立感染症研究所によると、1月23~29日に全国の医療機関を受診した患者は約201万人(前週比40万人増)と推計され、今年初めて200万人を超えた。全都道府県で前週よりも患者が増えている。

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産経ニュース  2017.2.3

http://www.sankei.com/life/news/170203/lif1702030018-n1.html

手洗い、うがいの徹底ですね。