勤労世代の男性の肺、胃、大腸がんによる死亡率は、サービス職や企業・役所の管理職などで比較的高いとする研究結果を、北里大の江口尚・助教、国立国際医療研究センターの和田耕治医師（いずれも産業保健学）らがまとめた。これらのがんは男性のがん死原因の１～３位で、国が推奨する有効な検診がある。江口さんは「死亡率が高いとされた職業では特に、雇用者や業界団体が検診を受けやすい体制を整え、職場環境を見直すなどの対策に力を入れるべきだ」と話している。

研究は、厚生労働省による人口動態職業・産業別統計（平成２２年）のデータを利用。２５～６４歳の男性の死因と、死亡時の職業を解析した。その結果、健康管理が比較的進んでいるとされる工場労働者ら「生産工程職」に比べ、飲食や美・理容、介護業界などで働く「サービス職」では３種のがんの死亡率は３～４倍、「管理職」は２～３倍。「農林漁業職」のほか、ＩＴや医療関係などを含む「専門技術職」も約２倍と高かった。なぜこれらの職業で死亡率が高いのか、今回の解析だけでは判明しない。しかし、江口さんによると、いくつかの原因が推定できる。

例えば、夜間のシフト制勤務は過去の研究でがん発症との関係が指摘されているが、飲食関係などでは夜間勤務が多い業態も珍しくない。管理職は１人当たりの部下が増え、現場と管理を両方任される「プレーイングマネジャー」化が進みストレスが高まっており、農林漁業では個人事業主が多く、大企業のように健康管理が行き届かないなど、職業に固有の事情がありそうだという。

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産経ニュース　　2017.4.18

http://www.sankei.com/life/news/170418/lif1704180019-n2.html

がん死に職業差がある可能性があるとの報告ですが、どのような因子によるものかという事とについては明らかにされていません。サービス業や管理職で高く、医療関係においても、高い水準を示しているとの事ですが、ストレスが関係している可能性は高そうですね。体が資本、早期発見早期治療が大切ということで、定期検診は必須なのかもしれませんね。

製薬企業と医師との「不適切な関与」が疑われる事案がまたも発覚した。バイエル薬品によるカルテの無断閲覧では、社員が「アンケート」を名目に自社製品をアピールする意図がうかがわれた。厚生労働省によると、人の健康に大きな影響を与える医薬品の広告や宣伝は、法律で厳しく規制されている。医師の処方箋が必要な医薬品について効能や効果を宣伝することは禁止されており、直接の商品名でなく会社や病気について理解を求める内容の宣伝が流されているのはそのためだ。

製薬企業は自社製品について、医療機関に情報提供する必要があるが、過剰な接待や利益提供は業界の自主基準で規制されている。ただ、業界が自主基準を厳格に順守しているとは言い難い。東大病院などで行われた白血病治療薬をめぐる臨床研究では、複数の製薬企業の社員が資料を作成したり研究計画に関わったりする不適切な関与をしていた。高血圧治療薬「ディオバン」の臨床研究事件では、研究にノバルティスファーマの社員が関わり、データに関与したとされる。事件を受け、不正を防止する臨床研究法が７日、成立。ただ、今回のアンケートのように、臨床研究の形を取らない場合は法律の対象外だ。研究不正に詳しい医療ガバナンス研究所の上昌広理事長は「血栓症治療薬はライバルの多い熾烈（しれつ）な業界。だが、医師には患者の情報を守る守秘義務があり、カルテを見せるなどあってはならない」と話している。

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産経ニュース　　2017.4.11

企業の研究への関与は、過去にも問題になったことから、不正を防止する臨床研究法が示されましたが、「臨床研究関与」をしていない場合などには適用されず、検討の余地がありそうです。今回は、アンケートの形で、カルテの閲覧が行われており、不正と認定するのは難しい可能性がありますが、カルテの閲覧に伴う個人情報の保護の観点からは、違法となりそうです。我々も、内部・外部を問わず、情報の漏えいや無断閲覧について、きちんとした対処をしていかなければなりませんね。

患者の予期せぬ死亡を対象とした医療事故調査制度で、第三者機関の日本医療安全調査機構（東京）は１１日、医療機関が「院内調査が必要」と届け出た件数が、３月は２２件あったと発表した。平成２７年１０月の制度開始以来の累計は５６８件。

内訳は病院（２０床以上）１９件、診療所（２０床未満）３件。地域別では関東信越が７件で最多。東海北陸と近畿がそれぞれ４件ずつ、中国四国が３件、九州が２件、北海道と東北がそれぞれ１件ずつ。診療科別では産婦人科で５件、消化器科３件など。

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産経ニュース　　2017.4.11

http://www.sankei.com/life/news/170411/lif1704110027-n1.html

「ゲノム編集」と呼ばれる新技術で異常がある受精卵の遺伝子を修復し、子どもを出産する臨床研究について、厚生労働省は、国の遺伝子治療の指針で禁止する方針を固めた。１２日に専門委員会の初会合を開き、１年以内の改正を目指す。指針がまとまれば、遺伝情報を自由に書き換えるゲノム編集による受精卵の研究を対象にした初の国内規制になる。現行の厚労省の指針は、受精卵に別の遺伝子を導入するなどして改変することを禁止しているが、受精卵にたんぱく質などを投与して改変するゲノム編集については定めがなかった。

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Yomiuri Online　　2017.4.7

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170407-OYT1T50090.html?from=ycont_top_txt

人道的な問題も考慮されてのことかと思います

心不全の患者は、がんを発症するリスクが約４倍高くなることが診療データの解析で判明したと、国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）のチームが６日、日本高血圧学会誌電子版に発表した。北風政史臨床研究部長は「心不全になったら、がんを疑うという意識を医師や患者が持ち、がんの早期発見に努めることが大事」と話している。チームは平成１３～２５年に同センター病院に心不全で入院した患者約５２００人のうち、がんを発症した人数と国内全体のがん罹患率のデータを統計処理して解析。その結果、国内の一般的ながん罹患率に比べて、心不全患者ががんにかかるリスクは約４倍高かった。

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産経ニュース　　2017.4.7

http://www.sankei.com/life/news/170407/lif1704070001-n1.html

心不全になったら、がんを疑うという意識が必要との事です

治療効果が見込めない終末期の患者が、心肺蘇生（そせい）を望まない本人の意思に反して救急搬送される現状を受け、日本臨床救急医学会は７日、本人の意思が確認できる書面と医師の指示があれば、救急隊員が心肺蘇生を中止できるとする初の提言を公表した。全国の救急現場では、心肺蘇生を望まない患者の蘇生中止手順などの統一基準はない。提言では、終末期の患者が、心肺停止した場合に蘇生を望むかをかかりつけ医や家族らと事前に話し合い、望まない場合に作る意思表示書面を例示。１１９番通報を受けて駆けつけた救急隊員が書面を示された場合、かかりつけ医などの指示があれば心肺蘇生や救急搬送を中止できるとした。提言に拘束力はないが、専門家による指針が示されたことで、全国の消防隊が取り入れる可能性がある。

終末期の救急搬送をめぐっては、平成２５年度の調査で、一定経験を持つ救急隊員２９５人中１６％に当たる４７人が「心肺蘇生を望まない本人の意思表示書面を提示されたことがある」と回答。しかし救急隊員は患者の救命を行うのが原則で、蘇生を望まない本人や家族の意向との間で、対応に苦慮する例が増えている。学会の坂本哲也代表理事（帝京大医学部付属病院長）は「心肺蘇生を望んでいないなら１１９番通報しないなど、終末期の救急車の使い方について国民で考えてほしい」としている。

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産経ニュース　2017.4.7

http://www.sankei.com/life/news/170407/lif1704070028-n1.html

終末期の患者さんへの対応については、非常に難しい問題があるかと思います。この度、延命を望まない患者が意思表示書面を示した場合、救急対応を中止できるとの指針が示されました。現状では、心肺蘇生を望まない本人の意思表示書面があったとしても、原則救急処置を行う事になっていることからも、この指針が消防隊に取り入れられた場合、対応が大きく変わってきます。この指針を取り入れる際には、更なる議論が必要かと考えます。

筋肉が徐々に衰える難病「筋ジストロフィー」を発症させたマウスに、人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作った筋肉のもとになる筋肉幹細胞を移植し、筋力の改善に成功したとの研究成果を、京都大などのチームがまとめた。犬などの大型動物でも実験し、５年以内に人での臨床研究を始める方針だ。

同チームによると、筋ジストロフィーについてｉＰＳ細胞を使った治療法で効果が確認されたのは世界初。国内の患者は２万人以上いるとされるが、根本的な治療法がなかった。チームは、健康な人の皮膚から作製したｉＰＳ細胞に特殊な化合物を加えて培養し、乳児の体内にあるような再生能力の高い筋肉幹細胞に変化させることに成功。病気を発症させて筋肉が衰えたマウスの足に、この細胞を最大３００万個移植したところ、１か月半後に筋力が改善した。人由来の細胞が筋肉細胞に成長し、マウスの筋肉に入り込んでいた。

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Yomiuri Online   2017.4.4

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170404-OYT1T50075.html?from=ycont_top_txt

国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）で今秋、半年間の長期滞在に臨む金井かない宣茂のりしげ・宇宙飛行士（４０）が３０日、東京都内で読売新聞の単独取材に応じた。医師でもある金井さんは「医療を推し進めるという観点で（宇宙での）実験に携わりたい」と抱負を語った。

金井さんは元海上自衛隊の医官。宇宙では骨や筋肉が弱くなるため、宇宙で行う実験には、地上での老化研究につながる成果が期待される。金井さんは「元気で長く暮らせる高齢化社会に貢献したい」と語った。

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Yomiuri Online   2017.3.31

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170331-OYT1T50069.html?from=ycont_top_txt

今後に期待です

消費者庁は３１日、天然ゴム製品に触れたことで、皮膚障害などアレルギー症状が出た事例が過去に４０件以上報告されているとして注意を呼びかけた。まれに呼吸困難や意識障害などアナフィラキシーショックを起こすこともあるという。消費者庁によると、天然ゴムに含まれるタンパク質の一部が原因とされ、「ラテックスアレルギー」と呼ばれる。天然ゴムを使った手袋や風船、医療用チューブなどに触れると赤みやかゆみ、じんましんなどが出る。また、クリやバナナ、アボカド、キウイフルーツを食べて発症するケースもあるという。

消費者庁は医療や介護、製造業、清掃業など手袋をよく使う人や、慢性的な肌荒れで皮膚表面の機能が低下している人は発症のリスクが高いとし、「自分にアレルギー体質があるかを知っておくのが重要。疑われる症状が出たら医療機関に相談してほしい」としている。

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産経ニュース　　2017.3.31

http://www.sankei.com/life/news/170331/lif1703310066-n1.html

ラテックスアレルギーについてですが、この度、消費者庁から注意呼びかけがありました。テレビ番組などで、原因不明の湿疹や出産時のアナフィラキシーショックの原因として、ラテックスアレルギーがあげられたりしていましたが、消費者庁からこのように注意喚起があったのは、初めてのことです。我々もラテックス手袋を使う機会も多く、発症のリスクは他業種と比べると高いため、気を付けないといけないですね。