成長を促すために「ホルモン剤」を使った米国やオーストラリアの牛肉の話題が、週刊誌やネットニュースで取り上げられている。「“ホルモン漬け牛肉”のせいで日本で乳がんが増えた」「日本は外圧でホルモン剤を使った牛肉を輸入せざるをえないのだ」といった調子で、不安に思っている人も少なくないだろう。しかし、実際はどうなのだろうか。
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産経ニュース 2018.1.16
http://www.sankei.com/life/news/180116/lif1801160002-n1.html
継続的な研究が必要ですね
生涯独身だった人は結婚している人に比べ、認知症を発症するリスクが４２％高いとの研究結果を、まとめた。配偶者と死別した人も、リスクが２０％高くなっていた。チームは、１９９２～２０１６年に発表された結婚と認知症に関する論文１５編を分析。研究参加者はスウェーデン人を中心に日本人や米国人を含む計約８１万人。認知症の発症リスクは性別や年齢にかかわらず、独身者と死別者が高いという結果だったが、離婚した人のリスクは、結婚している人と変わらなかった。
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産経ニュース 2018.1.12
http://www.sankei.com/life/news/180112/lif1801120006-n1.html
結婚により認知症リスクが下がるというのは、意味があることですね。
一般社団法人東京都歯科技工士会の新年祝賀会が１月８日、東京・西新宿の新宿ワシントンホテルで開催され、120名を超える関係者が出席した。
石川功和会長の式辞に始まり、日本歯科技工士会の杉岡範明会長が祝辞を述べたのち、組織の拡充に尽力した団体に贈られる感謝状が、在京歯科技工士学校同窓会連絡会、江東歯科技工士会、大田歯科技工士会の三団体に石川会長より手渡された。
出席した来賓からは、東京都福祉保健局医療政策部医療人材課の松原かおり課長、東京都歯科医師会の勝俣正之副会長、東京都歯科衛生士会の藤山美里副会長、日本歯科技工学会の吉田比呂志会長、大東京歯科用品商協同組合の小越敏理事長が登壇し、祝辞を述べた。
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医療経済出版 2018.1.10
かつては「安静第一」とされた慢性腎臓病の治療。近年は運動不足の害の方が大きいことが分かり、運動療法を中心とする「腎臓リハビリ」が注目されるようになった。病気が進行し人工透析となった患者にも運動の恩恵は大きいとして、透析時に運動療法を提供する施設が増えつつある。専門学会は安全な運動療法を提供できる人材を育成し、腎臓病と運動をめぐる新常識をさらに広めたいとしている。
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産経ニュース 2018.1.9
http://www.sankei.com/life/news/180109/lif1801090024-n1.html
適度な運動が必要ですね
身体活動の程度を測る基準の一つである「全身持久力」を継続して保てなかった男性は、保持できていた男性に比べて２型糖尿病の発症リスクが高いとの研究結果を東北大の門間陽樹助教（運動疫学）らのグループが発表した。ただ、最初に測った全身持久力が一定の基準に達していなくても、その後に継続的に達成できた場合は、発症リスクに差がないことも判明。いつからでも運動に努め、基準以上に保つ重要性が示されたとしている。
全身持久力の基準は、厚生労働省が平成２５年に公表した「健康づくりのための身体活動基準」で設けられた。男女別、年齢別で、一定の強さの運動をどの程度続けられるかで評価する。研究では、昭和５４～６２年に会社の健診で心肺機能の測定を繰り返し受けた、糖尿病でない２１～５９歳の男性計２２３５人のデータを集め、その後の経過を最長２３年にわたって追跡。測定結果と２型糖尿病発症の関係を分析した。その結果、最初の測定で基準を満たしていなかった人は、満たしていた人に比べて２型糖尿病の発症リスクが１．３３倍と高いことが判明した。門間さんは「いま体力に自信がなくても、頑張って改善、維持することが大切。全身持久力をつけるための運動として、例えば厚労省が推奨している速めのウオーキングやジョギングなどの有酸素運動を習慣として取り入れてはどうか」と話している。
ただ、最初は基準に達していなくとも、その後の測定でおおむね基準を達成した場合は、当初から基準に達していた場合に比べて１．１８倍にとどまり、統計的に差はないことが分かった。
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産経ニュース 2018.1.10
http://www.sankei.com/life/news/180109/lif1801090022-n2.html
全身持久力と糖尿病との関係性についての話題です。以前、デスクワークが多い人と、立ち仕事の人とを比較した時、座る時間が多い人のほうが、糖尿病リスクが上がるとの話題をピックアップしましたが、やはり、適度な運動が糖尿病のリスクを下げることは間違えなさそうです。意識して、適度な運動をする時間をつくり、全身持久力をあげることが非常に重要かと思います。
漢方薬や鍼灸（しんきゅう）など日本や中国の伝統医療が、今春にも開催される世界保健機関（ＷＨＯ）の総会で認定される方針であることが８日、関係者への取材で分かった。具体的には、国際的に統一した基準で定められた疾病分類である「国際疾病分類」（ＩＣＤ）に、伝統的な東洋医学の章が追加される。１００年以上、西洋医学一辺倒だった世界の医療基準の転換点となるとともに、中国と異なり独自に発展してきた日本の伝統医療の再評価につながる。
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産経ニュース 2018.1.9
http://www.sankei.com/life/news/180109/lif1801090004-n1.html
伝統医療が再評価されてきたということです
「足が上がらない」。東京都江戸川区の吉仲勇さん（６５）が体の異変に気づいたのは平成２７年秋のことだった。左官として１５歳から脚立やはしごを上り下りしてきた。６０代になってからも身軽さは若いころとまったく変わらず、左手に鏝（こて）板、右手に鏝という仕事のスタイルを続けてきた。それがいつの間にかおぼつかなくなっていた。各種検査を終えての結果は「ステージ４の肺がん」。すでに骨などへの転移も認められ、手術不可能な段階に進行していた。従来なら一定の効果が証明されている「標準治療」では打つ手がなくなったということになり、緩和ケアを勧められるところだったが、救いの手がさしのべられた。免疫チェックポイント阻害剤「オプジーボ」（一般名ニボルマブ）だ。厚生労働省が２７年１２月にオプジーボの適用範囲を拡大、「切除不能な進行・再発の肺がん」に対しても治療薬と承認していた。吉仲さんが投与を受け始めたのは２８年９月。適用が遅れていたらすでに命を落としていたかもしれなかった。治療に２８年度にかかった総医療費は２千万円を超えた。ただ、吉仲さんの出費は１カ月あたり約８万円程度に抑えられた。国民健康保険に加え、自己負担が上限を超えた場合には所得に応じて払い戻される高額療養費制度を併用したおかげだった。吉仲さんは「こんなにたくさん医療費がかかってしまって、申し訳ない気持ちもしているんです」と話す。
米ハーバード大大学院のイチロー・カワチ教授（公衆衛生）は吉仲さんが受けた最新の治療や制度上の優遇について「医療先進国の欧米でも難しい。今の日本でなければ実現できなかったかもしれない」と語る。その一方で「新薬の効果は喜ばしいことだが、高額だ。費用対効果という観点も大切になる」と指摘し、医療の在り方に及ぼす影響に警鐘を鳴らす。
米国の医療保険について「米国では『松・竹・梅』というふうに保険料が異なる。その額によって、オプジーボのような高額医療が受けられるかどうか決まることが多い」と話す。 英国は日本と同じ皆保険制度ながら、様相を異にする。国立医療技術評価機構（ＮＩＣＥ）がコストをにらみながら推奨する医薬品を定めるしくみだが、例えばオプジーボは肺がんのファーストライン（１次治療）にはリストアップされていない。
吉仲勇さんがオプジーボを打ち始めてから１年後。２９年９月の検査結果を見て、がん研有明病院の主治医、西川晋吾医師から「よかったですね。がんが小さくなっています」と言葉をかけられた。「いつ死んでもおかしくない」という悲壮な覚悟から解放された瞬間だった。吉仲さんは同薬の適用に間に合っただけでなく、同様の患者の中でもこの薬が効く２割のグループに入っていたことが投薬後に分かった。いくつもの幸運が重なっていた。
吉仲さんは昨秋から左官の仕事を再開した。高額療養費制度で恩恵を受ける側から、収入を得て納税する側に復帰したことも吉永さんの気持ちを明るくしている。命を救うために高額な薬を使える環境が整えば整うほど、財源の問題に行きあたる。薬価を抑えれば新薬の開発意欲を下げかねない。
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産経ニュース 2018.1.5
http://www.sankei.com/life/news/180105/lif1801050004-n1.html
オプジーボが保険適用になったことにより、命が救われた方もいらっしゃると思います。ただ、この高額な薬剤が保険適用されたということで、今後について、高額な医療を保険制度でどこまでカバーすべきか、国家・国民が選択を迫られることが増えてくるようになると思います。今後も難しい選択をせまられるようになるかと思います。
性行為などで感染する梅毒が若い女性らに広がり、国立感染症研究所の集計によると平成２９年の患者数は、現行の集計方式となった１１年以降で初めて全国で５千人を超えたことが分かった。うち３割を占め、患者数が最多の東京都は感染拡大に歯止めをかけるため、３０年度から検査態勢拡充などの対策に本腰を入れる方針だ。
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産経ニュース 2018.1.5
http://www.sankei.com/life/news/180105/lif1801050003-n1.html
全国レベルでの検査体制の確立が必要ですね
厚生労働省は２２日、来年１０月からの生活保護費の見直しで、受給世帯の６７％が減額になる試算を示した。食費や光熱費などに充てる「生活扶助」を最大５％引き下げる方針をすでに示しているが、減額の対象は６５歳以上の単身世帯で７６％に上るなど、影響範囲は大きい。試算によると、子供のいる世帯では引き下げが４３％。母子加算も現在の平均２・１万円から１・７万円へと引き下げられ、総額の影響が及ぶ母子世帯は３８％。一方で、地方の小規模自治体の母子世帯では１０％以上の増額となるケースもある。具体的には、東京２３区や大阪市といった大都市に住む４０代夫婦と中学生、小学生の世帯は、現在の月２０万５０００円が１９万６０００円に減る。大都市部では、４０代のひとり親と中学生、小学生の世帯も月２０万円から１９万２０００円に、６５歳の単身世帯も月８万円から７万６０００円にそれぞれ減額となる。家計への影響を抑えるため、減額は平成３２年１０月まで３回に分けて実施する。
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産経ニュース 2107.12.22
http://www.sankei.com/life/news/171222/lif1712220050-n1.html
生活保護費の減額が正式決定しました。減額については、過去の減額についても、基本的人権の侵害を理由に裁判になっている例もありますが、受給者側も、生活保護費のギャンブル目的の使用や、不正受給の事例の報告も後を絶たず、生活保護費の適切な支給額については、まだまだ議論をしていかなければなりません。生活保護費が本当に必要な方のためにも、不正受給等については、きちんと対応してほしいと思います。
栃木県宇都宮市は２１日、ホテル東日本宇都宮（同市上大曽町）の宴会料理を食べた６９人が発熱や嘔吐（おうと）、下痢などの食中毒症状を発症したことを明らかにした。入院した患者はおらず、全員快方に向かっている。発症者と調理従事者の計４１人を検査し、２６人からノロウイルスが検出。同市はノロウイルスによる食中毒と断定した。
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産経ニュース 2017.12.22
http://www.sankei.com/life/news/171222/lif1712220034-n1.html
手洗い、うがいを徹底ですね