高血圧の患者で、初診の際に治療目的を医師から説明されたという人は4割に満たないことが、製薬会社・日本ベーリンガーインゲルハイムの調査でわかった。
それに対し、医師の8割以上が説明したと回答した。調査結果は、国内の医学誌「血圧」に発表された。(続きはリンクから)
yomiDr(2018年5月21日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180521-OYTET50040/?catname=news-kaisetsu_news
高血圧の患者で、初診の際に治療目的を医師から説明されたという人は4割に満たないことが、製薬会社・日本ベーリンガーインゲルハイムの調査でわかった。
それに対し、医師の8割以上が説明したと回答した。調査結果は、国内の医学誌「血圧」に発表された。(続きはリンクから)
yomiDr(2018年5月21日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180521-OYTET50040/?catname=news-kaisetsu_news
抗生物質(抗菌薬)の功罪を考える勉強会が19日、静岡市葵区で開かれた。風邪の症状を訴える患者に、医師が「念のため」と本来不要な抗菌薬を処方すれば、薬の効かない耐性菌をまん延させるとして世界的な問題になっている。県内外の耳鼻科医や小児科医ら100人以上が参加し、講演や意見交換を通じて不適切な抗菌薬処方を減らす方法を考えた。静岡小児臨床ネットワークが主催した。
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静岡新聞 2018年5月21日
http://www.at-s.com/news/article/health/shizuoka/492538.html
沖縄県病院事業局は6月1日から県立南部医療センター・こども医療センター(南風原町)の初診・再診加算料を改定する。
他の医療機関からの紹介状がなく同センターに来院した患者の初診加算料を現行の1件当たり3240円から5千円に引き上げる。紹介状がある場合は従来通り初診加算料はない。
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沖縄タイムス 2018年5月16日
■米・欧州共同チーム調査
抗生物質(抗菌薬)の使用量は2000~15年の16年間に世界規模で増大し、所得が少ない国々の経済発展が主要な押し上げ要因になっているとの研究結果を、米国や欧州の共同チームが米科学誌に発表した。抗菌薬の大量使用は、薬が効きにくい薬剤耐性菌を増やすとして大きな問題になっている。研究チームは抗菌薬使用量を世界規模で把握し、抑制していくことの意義を強調しつつ、貧しい国の薬の利用を不当に制限しないようにすべきだと指摘している。チームは76カ国の抗菌薬販売量のデータを入手し、世界保健機関(WHO)が示した薬の集計基準を基に使用量を算出した。その結果、これらの国の抗菌薬使用量の総計は16年間で65%増加。人口千人当たりの1日使用量は39%増えていた。76カ国を国の所得によって3グループに分け、使用量との関係を見たところ、所得が高い国々では、千人当たりの1日使用量は16年間で4%減ったが、所得が中ぐらいの国と低い国ではいずれも78%増と急激に伸びていた。ただ使用量自体は依然として、高所得国の方が多かった。次に、抗菌薬使用量に影響する要因を調べると、所得の低い国では、1人当たり国内総生産(GDP)の増加と相関があった。高所得国ではそうした関係はみられなかった。チームは「抗菌薬の不適切な使用を減らす努力は大切だが、必要な薬がまだ行き渡っていない貧しい国々で、抗菌薬の適正な利用をどう実現するかについての研究が早急に必要だ」と指摘している。
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産経ニュース 2018.5.15
http://www.sankei.com/life/news/180515/lif1805150019-n1.html
従来の抗菌薬が効かない「耐性菌」が世界中で増えています。データからみると、発展途上国では、必要かつ十分な抗菌薬がいきとどいていないため、耐性菌が増えるリスクが高くなると考えられています。耐性菌が生まれてくることにより、これまで抗菌薬で治せていた感染症の治療が難しくなります。このまま何も対策をしなければ、2050年には世界で1000万もの人が耐性菌による感染症で亡くなるともいわれています。全世界で考えていかないといけない問題ですね。
大相撲巡業で地元市長があいさつ中に倒れた出来事では、土俵に上がってすぐに救命措置を始めた女性の対応も注目された。身近で人が倒れたらどうしたらいいのか。止まりかけた心臓に電気ショックを与える自動体外式除細動器(AED)の使い方などを、日本AED財団理事の武田聡東京慈恵会医大教授(救急医学)に聞いた。
◆救急車着く前に --そばにいる人の処置がなぜ求められるのか
救急車を待っていては間に合わないからだ。心停止後の救命率は1分間に10%ずつ下がり、5分後には50%。一方で、通報から救急車到着までの平均時間は約8分だ。最初の数分の行動が、生死を分ける。
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産経ニュース 2018.5.15
http://www.sankei.com/life/news/180515/lif1805150011-n1.html
必要な知識を持ち、的確な対応をしていかないといけないですね。
沼津市は2018年度から、2歳児歯科検診で乳歯の早期脱落のチェックを始めた。4歳以下で乳歯がぐらついたり抜けたりした場合に難病の可能性があるという。静岡県内で初めての取り組みで、関係者は「小さなサインを見逃さず、適切な治療につなげたい」としている。
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静岡新聞 2018年5月9日
http://www.at-s.com/news/article/health/shizuoka/488083.html
抗生物質がほとんど効かない、国内では珍しい型の耐性菌の集団感染が福島県郡山市の病院で発生し、2人が死亡した問題で、医療器具の一部やその洗い場から菌が検出されていたことがわかりました。郡山市などは、医療器具の消毒が不十分で感染が広がった可能性もあるとして、さらに感染経路の特定を進める方針です。
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NHK NEWS WEB 2018年5月10日
授乳中に病気になり、薬を飲んでも大丈夫なのか心配する人は多い。母乳の代替として人工ミルクもあり、「服薬するなら授乳をやめる」という選択もある。ただ、母乳育児は大きなメリットがあることから、不必要に授乳を中断することがないよう、授乳中の服薬による赤ちゃんへの影響について科学的な評価が行われている。(平沢裕子)
◆添付文書で禁止7割
母乳は人工ミルクに比べ、栄養面や経済面などでの多くのメリットや、乳児の感染症予防効果などがあることが分かっており、厚生労働省も母乳育児を支援している。
ただ、授乳中の母親に薬を飲む必要が出たとき、日本では簡単に母乳をやめてしまう傾向がある。日本産婦人科医会の松岡幸一郎理事は「母乳を通して薬が赤ちゃんに影響を与えることを心配してか、なるべく薬を使いたくないと思う母親は多い。また、治療にあたる医師や薬剤師で対応が異なることがあり、母親が混乱する一因となっている」と指摘する。
医療従事者間で服薬と授乳への判断が異なる一因として挙げられるのが、医薬品の添付文書の記載だ。添付文書では、妊産婦の場合と同様、授乳中の女性の服用に慎重な記載が多い。大分県の小児科医や産婦人科医、薬剤師らが平成21年に結成した「『母乳と薬剤』研究会」が調べたところ、約700の医薬品中、7割に「授乳中止」と記載されていた。
◆不使用でデメリットも
抗インフルエンザウイルス剤「タミフル」もその一つ。タミフルを製造輸入販売する中外製薬広報IR部は「母親が飲んだタミフルは母乳中に移行することが分かっており、この母乳を飲んだ乳児の詳細なデータがない。授乳中にタミフルを飲んでも大丈夫といえる明確な根拠がない以上、授乳時の服用は避けてほしい」と説明する。
タミフルに限らず、動物での実験などで成分が母乳に移行するとのデータがある場合、添付文書で「授乳中止」や「授乳を避けさせること」としているものは多い。ただ、母乳中に移行する薬の量は非常に少ないことが知られ、中には添付文書に授乳中止とあっても、授乳を続けても問題ない薬もある。松岡理事は「お母さんが薬を使わないことで起こるデメリットもある。薬を飲んでお母さんの体調を安定させることが、実は赤ちゃんの健康にも役立つことが多い」。
◆医師と相談し判断を
国立成育医療研究センター「妊娠と薬情報センター」は、授乳中の薬の使用に関して国内外の最新の医学的研究報告に基づいて評価し、「授乳中に安全に使用できると思われる薬」としてウェブサイトで紹介している。同センターの肥沼幸医師は「薬の治療が必要な場合に授乳をどうするかは、医師と母親が十分に相談して決めていくことが大切。サイトの情報は、母親が母乳を継続するかどうか判断する材料の一つにしてもらえれば」と話す。
大分県の研究会も、同センターや米国小児科学会の評価などをもとに独自に評価した内容を医療従者向けのハンドブックにまとめている。東京や大阪など全国の医療機関から注文が寄せられるなど好評という。
■使用経験など考慮し記載を 厚労省が新たな「要領」
厚生労働省は昨年6月、医薬品の添付文書について、より理解しやすく活用しやすい内容とするために新たな「記載要領」を定め、都道府県に通知。授乳婦に対する注意事項の設定に当たっては、成分が母乳に移行することだけでなく、薬理作用などから推察される授乳中の赤ちゃんへの影響や臨床使用経験などを考慮し、必要な事項を記載するよう求めている。実施は平成31年4月から。すでに承認されている薬は36年3月末までに改訂する。
産経ニュース 2018.5.8
http://www.sankei.com/life/news/180508/lif1805080011-n3.html
妊娠中、授乳中の投薬については、安全であろうとされている薬を処方しようとしても、患者さんから拒まれることがあります。母親の体調不良や病気の影響で、胎児や赤ちゃんに悪影響が起こる可能性を説明し、適切な服薬を求めても処方に理解を得るのが難しいとき、対応に苦慮されたご経験のある先生方も多いのではないでしょうか。我々も、患者さんに、薬に対する適切な知識を伝えていかなければならないと思います。
パソコンのテレビ電話機能やスマートフォンなど、情報通信技術(ICT)を活用して医師が患者を診る「オンライン診療」が注目されている。忙しさから通院を中断してしまう生活習慣病の患者を減らしたり、専門医の少ない難病患者の受診機会を増やしたりする効果が期待される。
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東京新聞 2018年5月8日
http://www.tokyo-np.co.jp/article/living/life/201805/CK2018050802000197.html
厚生労働省は、放射線を使った診断技術のうちCT(コンピューター断層撮影法)検査と血管造影検査について、患者ごとに被曝(ひばく)線量の記録を残すよう、医療機関に義務づけることを決めた。専門家でつくる厚労省の検討会で先月末に合意した。(続きはリンクから)
yomiDr(2018年5月7日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180507-OYTET50004/?catname=news-kaisetsu_news