国立感染症研究所は５日、２月２４日までの１週間に新たに３３人のはしか患者が報告されたと発表した。今年の累計患者数は２５８人となり、過去１０年で最多ペースの増加が続いている。都道府県別では、これまで患者が多かった大阪府や東京都、愛知県で引き続き増えた。はしかは高熱や発疹が特徴で、空気感染するなど感染力が極めて強い。年明けから三重県や大阪府で局所的に急増。さらに愛知県や東京都など感染が全国規模に広がっている。唯一の予防法はワクチン接種だが、報告された患者の多くは接種歴がないか不明だという。

ウクライナやフィリピンなど世界的にも流行しており、流行国から帰国後に発症したケースも多い。研究所は海外渡航前にはワクチンの接種歴を確認し、必要に応じて接種するよう求めている

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産経ニュース　2019.3.5

https://www.sankei.com/life/news/190305/lif1903050017-n1.html

はしかの感染は空気感染なので、感染拡大はかなりのスピードとなります。予防についてもワクチン接種以外では効果を期待するのが難しいため、手洗いやうがいだけでは予防が難しく、子供だけでなく、我々大人も注意が必要です。また、0歳児にはワクチンをうっても抗体もできにくいことから、新生児のお子さんがいる家庭では、特に注意が必要です。更なる感染が認められる場合には、積極的なワクチン接種が必要になるかもしれません。

龍谷大農学部（大津市瀬田大江町）の山口道利講師（４４）が、経済学的アプローチから豚（とん）コレラや鳥インフルエンザ、口蹄疫（こうていえき）などの家畜感染症が拡大するメカニズムを探る研究に取り組んでいる。拡大の背景には流通システムなどの業界構造や経済的要因が深く関わっているといい、「家畜感染症を考える上で経済学的観点は病理・疫学的な分析に劣らず重要だ」と話している。（花輪理徳）

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産経ニュース　2019.3.5

https://www.sankei.com/life/news/190305/lif1903050004-n1.html

北海道釧路保健所は１日、管内の介護保険施設で、いずれも入所者の９０代男性２人と８０代女性１人がレジオネラ菌に感染し、このうち男性１人が肺炎で死亡したと発表した。別の男性は退院し、女性は快方に向かっている。　保健所によると、死亡した男性は１月１６日からせきや発熱の症状が出た。その後医療機関でレジオネラ症と診断され治療を受けたが、同２１日に死亡。別の男性と女性は同２５～２６日に発熱し、後日レジオネラ症と診断された。発症者の部屋の加湿器からレジオネラ菌が検出され、保健所は集団感染の可能性が高いとみている。

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産経ニュース　2019.3.1

https://www.sankei.com/life/news/190301/lif1903010062-n1.html

過去には、広島県の温泉施設にてレジオネラ菌による集団感染が報告されたこともあり、厚労省もレジオネラ菌に関して注意喚起を行っています。事例はほとんどないですが、数年前に、イタリアにおいて、歯科ユニットからの給水システムから、80代女性が感染した例もあり、我々にとっても他人事ではないのかもしれません。日頃から施設や設備の衛生管理が必要ですね。

旧優生保護法（昭和２３年～平成８年）下で障害者らに不妊手術が繰り返された問題で、与野党は１日、被害者への一時金支給を含む救済法案を４月上旬に国会に提出し、同月内の施行を目指すことを決めた。一時金は「１人当たり３００万円超」を軸に調整していることも判明。記録が残っていない人も幅広く救済する。

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産経ニュース　2019.3.1

https://www.sankei.com/life/news/190301/lif1903010039-n1.html

日本緑内障学会は、３月１０～１６日の世界緑内障週間に、全国各地のランドマークや医療機関を緑色にライトアップする活動を展開し、緑内障の早期発見と、治療を継続することの大切さを訴える。平成２７年、５カ所の施設で始まったライトアップは賛同の輪が年々広がり、昨年は８５カ所、今年は北海道から沖縄まで１０８カ所で行われる。緑内障は、視神経が傷み、見える範囲が狭くなる病気で、日本人の失明原因の第１位を占める。学会は４０歳を過ぎたら目の定期検診を受けるよう勧めている。

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産経ニュース　2019.2.22

https://www.sankei.com/life/news/190222/lif1902220027-n1.html

病気やけがで失われた体の機能を取り戻す再生医療。期待も高い再生医療はどこまで開発が進んだのか、また、日本での規制はどうなっているのか。その現状を見渡す「日本における再生医療の真実」が出版された。著者は膝の軟骨再生を研究する東海大の佐藤正人教授。

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産経ニュース　2019.2.22

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