子どもが多くかかる、おたふくかぜ（流行性耳下腺炎）について、関連学会などで作る予防接種推進専門協議会は１４日、ワクチンを早い時期に定期接種化するよう求める要望書を厚生労働省に提出する。後遺症で重い難聴になる人もいるため、予防の必要性を訴える。
協議会には、日本小児科学会や日本感染症学会、日本耳鼻咽喉科学会など１７団体が参加している。
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Yomiuri Online 2018.5.11
http://www.yomiuri.co.jp/science/20180511-OYT1T50031.html?from=ycont_top_txt
予防接種の必要性はあるかとおもいます。
東京都町田市の３０代女性がはしかに感染していたことが１０日、分かった。町田市が明らかにした。感染ルートから、３月以降に沖縄で流行しているはしかが拡大したとみられる。 女性は４月２３日、町田市内の医療機関で、体調不良を訴えて受診していた沖縄県からの旅行者と接触。今月６日に発熱の症状が現れ、検査の結果、はしかと確定した。旅行者もはしかに感染したことが分かっており、沖縄からの流行が広がっているとみられる。
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産経ニュース 2018.5.11
http://www.sankei.com/life/news/180510/lif1805100026-n1.html
はしかの感染力はかなり強いとの事です
県内の看護師などが加盟している県医療労働組合連合会が実施したアンケート結果から、人手不足で仕事量が多く、満足に休暇が取れないことなどを理由に、約８割の看護職員が「仕事を辞めたい」と思っていることが明らかになった。アンケートは、昨年５～７月、看護師や准看護師、保健師、助産師計３２６５人を対象に実施。１８２６人から回答があった。
結果によると、「仕事を辞めたいと思うことがあるか」との問いには、「いつも思う」が２８・７％、「時々思う」が５２・３％で、合わせて８１％。全国平均より６・１ポイント高かった。
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産経ニュース 2018.5.12
http://www.sankei.com/life/news/180508/lif1805080021-n1.html
どの業種も人手不足が深刻ですね
授乳中に病気になり、薬を飲んでも大丈夫なのか心配する人は多い。母乳の代替として人工ミルクもあり、「服薬するなら授乳をやめる」という選択もある。ただ、母乳育児は大きなメリットがあることから、不必要に授乳を中断することがないよう、授乳中の服薬による赤ちゃんへの影響について科学的な評価が行われている。（平沢裕子）
◆添付文書で禁止７割
母乳は人工ミルクに比べ、栄養面や経済面などでの多くのメリットや、乳児の感染症予防効果などがあることが分かっており、厚生労働省も母乳育児を支援している。
ただ、授乳中の母親に薬を飲む必要が出たとき、日本では簡単に母乳をやめてしまう傾向がある。日本産婦人科医会の松岡幸一郎理事は「母乳を通して薬が赤ちゃんに影響を与えることを心配してか、なるべく薬を使いたくないと思う母親は多い。また、治療にあたる医師や薬剤師で対応が異なることがあり、母親が混乱する一因となっている」と指摘する。
医療従事者間で服薬と授乳への判断が異なる一因として挙げられるのが、医薬品の添付文書の記載だ。添付文書では、妊産婦の場合と同様、授乳中の女性の服用に慎重な記載が多い。大分県の小児科医や産婦人科医、薬剤師らが平成２１年に結成した「『母乳と薬剤』研究会」が調べたところ、約７００の医薬品中、７割に「授乳中止」と記載されていた。
◆不使用でデメリットも
抗インフルエンザウイルス剤「タミフル」もその一つ。タミフルを製造輸入販売する中外製薬広報ＩＲ部は「母親が飲んだタミフルは母乳中に移行することが分かっており、この母乳を飲んだ乳児の詳細なデータがない。授乳中にタミフルを飲んでも大丈夫といえる明確な根拠がない以上、授乳時の服用は避けてほしい」と説明する。
タミフルに限らず、動物での実験などで成分が母乳に移行するとのデータがある場合、添付文書で「授乳中止」や「授乳を避けさせること」としているものは多い。ただ、母乳中に移行する薬の量は非常に少ないことが知られ、中には添付文書に授乳中止とあっても、授乳を続けても問題ない薬もある。松岡理事は「お母さんが薬を使わないことで起こるデメリットもある。薬を飲んでお母さんの体調を安定させることが、実は赤ちゃんの健康にも役立つことが多い」。
◆医師と相談し判断を
国立成育医療研究センター「妊娠と薬情報センター」は、授乳中の薬の使用に関して国内外の最新の医学的研究報告に基づいて評価し、「授乳中に安全に使用できると思われる薬」としてウェブサイトで紹介している。同センターの肥沼幸医師は「薬の治療が必要な場合に授乳をどうするかは、医師と母親が十分に相談して決めていくことが大切。サイトの情報は、母親が母乳を継続するかどうか判断する材料の一つにしてもらえれば」と話す。
大分県の研究会も、同センターや米国小児科学会の評価などをもとに独自に評価した内容を医療従者向けのハンドブックにまとめている。東京や大阪など全国の医療機関から注文が寄せられるなど好評という。
■使用経験など考慮し記載を 厚労省が新たな「要領」
厚生労働省は昨年６月、医薬品の添付文書について、より理解しやすく活用しやすい内容とするために新たな「記載要領」を定め、都道府県に通知。授乳婦に対する注意事項の設定に当たっては、成分が母乳に移行することだけでなく、薬理作用などから推察される授乳中の赤ちゃんへの影響や臨床使用経験などを考慮し、必要な事項を記載するよう求めている。実施は平成３１年４月から。すでに承認されている薬は３６年３月末までに改訂する。
産経ニュース 2018.5.8
http://www.sankei.com/life/news/180508/lif1805080011-n3.html
妊娠中、授乳中の投薬については、安全であろうとされている薬を処方しようとしても、患者さんから拒まれることがあります。母親の体調不良や病気の影響で、胎児や赤ちゃんに悪影響が起こる可能性を説明し、適切な服薬を求めても処方に理解を得るのが難しいとき、対応に苦慮されたご経験のある先生方も多いのではないでしょうか。我々も、患者さんに、薬に対する適切な知識を伝えていかなければならないと思います。