３年後の東京パラリンピックを目指し、障害のある選手の育成や競技のレベルアップを目指す特別支援学校が増えている。日本体育大学が今春、付属特別支援学校を開校させたほか、公立校も部活などでのスポーツ教育に力を入れ始めた。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年8月7日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170807-OYTET50019/?catname=news-kaisetsu_news
月別アーカイブ: 2017年8月
ｉＰＳで血小板量産…京大発ベンチャーが２０２０年の製品化目指す
京都大の研究者らが設立したベンチャー企業「メガカリオン」（京都市）は７日、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から止血作用のある血小板製剤を大量に作る技術を、他の医療関連企業などと共同開発したと発表した。
来年から臨床試験（治験）を始め、再生医療製品として２０２０年の承認を目指す。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年8月7日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170807-OYTET50017/?catname=news-kaisetsu_news
介護労働者の離職率、微増し１６・７％…昨年度
介護労働者の２０１６年度の離職率は１６・７％で、前年度より０・２ポイント上昇したことが４日、公益財団法人「介護労働安定センター」が公表した介護労働実態調査でわかった。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年8月7日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170807-OYTET50012/?catname=news-kaisetsu_news_senior-news
薬ネット販売、「副作用情報伝えず」２割強…厚労省調査
インターネットサイトで副作用のリスクが高い市販薬を販売する際、２割強が法律で義務づけられた情報提供を行っていないことが４日、厚生労働省が発表した２０１６年度の調査結果で分かった。
市販薬のネット販売は１４年に解禁されたが、ルールが守られていないため、厚労省は自治体と連携して改善を指導する。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年8月7日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170807-OYTET50001/?catname=news-kaisetsu_news
「地方で医師不足進む」懸念払拭を…新専門医制度で厚労相が談話
学会が独自に行ってきた専門医の認定を一元化する新専門医制度について、塩崎厚生労働相は２日、制度を運営する日本専門医機構に対し、２０１８年度の導入で、地方で医師不足が進むという懸念を 払拭ふっしょく するように求める談話を発表した。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年8月3日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170803-OYTET50007/?catname=news-kaisetsu_news
長寿の秘訣探れ、100歳超多い京都・丹後 京都府立医大など研究
京都府立医大と弘前大などのチームは、100歳以上の人口の割合が全国平均より高い京都府北部の丹後地域と、平均寿命が短いといわれる青森県の住民の健康状態を比較して、長寿の秘訣を探る研究を始める。14日から対象者を募集する。府立医大の的場聖明教授は「生活習慣の秘密を調べ、長寿を他の地域にも広げたい」と話す。
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日本経済新聞 2017年8月9日
旭川医大、地域枠の定員5人減へ 「専門医が育たない」と指摘
旭川医大（北海道旭川市）は9日、記者会見を開き、医師の地域偏在解消に向けた奨学制度「地域枠」の定員を17人から12人に減らすと発表した。地域枠は、医学部卒業後に周辺地域で勤務することなどを条件に、都道府県が奨学金を出す。同大は「専門的な経験を積むべき時期に地域勤務を課せられ、専門医が育たない」と指摘している。
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４７NEWS 2017年8月9日
遺伝がん国内初治療薬、来年にも承認…卵巣対象
英製薬大手「アストラゼネカ社」の日本法人（本社・大阪市）は、遺伝性卵巣がんの治療薬を国の審査機関に承認申請したことを明らかにした。親から受け継いだ遺伝子が原因で発症する「遺伝性がん」の薬の申請は国内では初めて。患者にとって治療の選択肢が広がる一方、家族の発症リスクも分かる可能性があるため、関係学会は家族のケアを含めた適切な診療体制の検討を始めた。
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2017.8.8 Yomiuri Online
http://www.yomiuri.co.jp/science/20170807-OYT1T50103.html
続報に期待ですね
熱中症で９人死亡 搬送は５６８１人、微増
総務省消防庁は８日、全国で７月３１日～８月６日の１週間に９人が熱中症で搬送され死亡したとの速報値を発表した。搬送者数は５６８１人で、前週から３６６人増えた。集計によると、死亡したのは山形、群馬、新潟、愛知、京都、兵庫、岡山、広島、佐賀の各１人。３週間以上の入院が必要な重症者は１１８人、短期の入院が必要な中等症は１７８６人だった。６５歳以上の高齢者は５０・７％を占めた
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2017.8.8 産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/170808/lif1708080023-n1.html
我々も気を付けないといけないですね
無痛分娩の事故防止に薬剤の少量投与などを提言 医師の複数配置では「日本の周産期医療が成り立たぬ」
出産時の痛みを麻酔で和らげる「無痛分娩（ぶんべん）」による妊婦と新生児の死亡や障害が相次いで発覚したことを受け、産婦人科医らからなる団体「日本産婦人科協会」（東京）は８日、無痛分娩の際は中毒症状が出にくい麻酔薬を少量投与し、安全体制を構築すべきだと提言した。同協会は、分娩を取り扱う全国の医療施設が、平成２６年までの６年間で約１１％も減少したと指摘。無痛分娩の取り扱い施設に麻酔科医や産婦人科医の複数配置を求めるなどの改善策では、お産の多くを担う医師１人の診療所が無痛分娩を扱えなくなると訴えた。
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2017.8.8 産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/170808/lif1708080036-n1.html
理想と現実とは違いますね