成人患者が増加している百日ぜきについて、厚生労働省は全医療機関から患者の報告を求め、全数把握する方針を固めた。予防対策を強化する狙い。19日午後の有識者部会で提案する。(続きはリンクから)
yomiDr(2017年6月19日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170619-OYTET50038/?catname=news-kaisetsu_news_kenko-news
>>>咳がなかなか止まらない人ご注意を。
成人患者が増加している百日ぜきについて、厚生労働省は全医療機関から患者の報告を求め、全数把握する方針を固めた。予防対策を強化する狙い。19日午後の有識者部会で提案する。(続きはリンクから)
yomiDr(2017年6月19日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170619-OYTET50038/?catname=news-kaisetsu_news_kenko-news
>>>咳がなかなか止まらない人ご注意を。
認知症を理解する人を増やそうと、幻覚や記憶障害といった症状をVR(仮想現実)で体験できる映像が製作され、各地で体験会が開かれている。「社員研修に使いたい」として、認知症の人と接する機会のある企業や、学校からすでに計4000人以上が参加。
開催を求める声も殺到している。製作した会社は今夏にも、認知症の基本的な知識を学んだ講師の養成を始め、全国に活動を広げる考えだ。(続きはリンクから)
yomiDr(2017年6月19日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170619-OYTET50027/?catname=news-kaisetsu_news
>>>体に重りを着けた拘束衣を来たり、見えにくいゴーグルをかけたりして高齢者の疑似体験をするのは以前より見受けますが、こういう体験もできるようになったんですね。
京都大学や製薬・IT関連企業など約70社で作る共同研究体は7月から、創薬専用の人工知能(AI)の開発に乗り出す。国も予算を拠出する。
1剤当たり1000億円超にも上る開発費を半減させるのが目標。世界中の製薬企業が新薬開発でしのぎを削る中、オールジャパン体制で日本の国際競争力を高め、医療費の削減も目指す。
AIの活用は医師の診療支援などで始まっているが、創薬のためのAIは国内に例がないという。創薬AIは、〈1〉病気の原因となるたんぱく質の特定〈2〉たんぱく質に作用する新薬の候補物質の絞り込み〈3〉候補物質の安全性の予測と合成法の決定〈4〉効果を確認する臨床試験(治験)の計画作り――など一連の流れを担う。20種類のAIを3年後をめどに完成させ、製薬企業で創薬に活用する。(続きはリンクから)
yomiDr(2017年6月19日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170619-OYTET50033/?catname=news-kaisetsu_news
>>>薬価の関係で創薬への投資を減らさざるを得ない状況にとって良い流れです。
終末期の患者らの人工透析の導入を見送ったり、中止したりした経験のある医療機関は、2014年以降で約半数に上るとする調査結果を、日本透析医学会理事で川島病院(徳島市)副院長の岡田一義医師がまとめた。
透析の導入見送りや中止の広がりが全国規模で明らかになったのは初めて。横浜市で開催中の同医学会で17日に発表した。(続きはリンクから)
yomiDr(2017年6月19日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170619-OYTET50006/?catname=news-kaisetsu_news
>>>高齢者の体に負担を強いてまで透析を行うかどうかの問題のようです。
日本顎咬合学会の設立35周年記念式典が6月9日、東京・日比谷の帝国ホテルで開催された。主催者を代表してあいさつに立った上濱正理事長は次のように述べた。
上濱 本会は35年前に故・保母須弥也先生によって、咬合こそ有意義な人生を送る基盤であるというコンセプトの下に設立された。現在は会員数9000名を誇る有数な学会となり、二日間開催される学術大会には約5000名の参加が見込まれている。歴代の会長、役員の努力に感謝申し上げるとともに、本日参加の皆様にさらなるご協力を賜ることをお願い申し上げる。続く来賓あいさつの中では山田宏参議院が登壇し、安倍総理に提出した要望書の中の「口腔の健康は全身の健康ともつながることから、生涯を通じた歯科健診の充実、入院患者や要介護者に対する口腔機能管理の推進など、歯科保健医療の充実に取り組む」の一文が『骨太の方針』に盛り込まれ、閣議決定されたことを明らかにした。
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2017.6.17 医療経済出版
http://www.ikeipress.jp/archives/9467
塩崎恭久厚生労働相は16日の閣議後会見で、他人のたばこの煙を吸い込む受動喫煙の対策を強化する健康増進法改正案について、今国会での成立を断念したことを正式に表明した。例外的に喫煙を認める飲食店の線引きをめぐり厚労省と自民党が折り合える見通しが立たなかった。塩崎氏は「努力してきたが、結果として、自民党と合意が至らなかった。徹底した議論が不足していた。受動喫煙の被害は科学的に証明されている。その対応も科学的に行わなくてはいけない」と強調。秋にも想定される臨時国会での成立を目指すという。
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2017.6.17 産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/170616/lif1706160024-n1.html
受動喫煙法案の、今国会での見送りが正式に決まりました。今国会では断念ですが、臨時国会での成立を目指し調整を行うという事です。記事にも書かれている通り、受動喫煙の被害は、科学的に証明されています。少しでもこの被害が拡大されないように、議論をしっかりしたうえで、早期の成立が望まれますね。
日本小児アレルギー学会は16日、離乳食を始めるころの生後6カ月から、乳児にごく少量の鶏卵を食べさせることで、卵アレルギー発症の予防になるとの提言を医療関係者向けに公表した。家庭で独断で実施するのではなく、必ず専門医に相談してから始めてほしいと指摘している。卵アレルギーは、乳幼児の食物アレルギーの中で最も多く、有症率は10%といわれる。アレルギーは卵を口にした場合、湿疹や頭痛、呼吸困難などの症状が起きる。
>>続きはリンク先よりどうぞ
2017.6.17 産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/170616/lif1706160043-n1.html
少しずつというのがポイントのようです
認知症の行方不明者が4年連続で1万人を超えた。認知症の高齢者は、8年後の2025年には700万人に増えると推計される。徘徊(はいかい)する人をどうやって早期に発見し、事故から守るのか。先端技術や、地域住民の力を活用した様々な取り組みが各地で広がっている。
埼玉県入間市は16年11月から、徘徊のおそれがある人に、身元確認ができるQRコードを印字したシールを無料で配っている。(続きはリンクから)
yomiDr(2017年6月15日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170615-OYTET50051/?catname=news-kaisetsu_news_senior-news
3か所以上の医療機関に通院している高齢者の9割が、慢性疾患の薬を5種類以上処方されている、との調査結果を、東京都健康長寿医療センターなどの研究班がまとめた。
名古屋市で開かれている日本老年医学会で16日発表する。(続きはリンクから)
yomiDr(2017年6月15日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170615-OYTET50046/?catname=news-kaisetsu_news_senior-news
厚生労働省は14日、人口10万人当たりの年間死亡者数を示す2015年の「年齢調整死亡率」を発表した。
国民の健康水準の指標として5年ごとに集計されており、男性は10年の前回調査より58ポイント減って486人、女性も同20ポイント減の255人で、いずれも過去最低を更新した。(続きはリンクから)
yomiDr(2017年6月15日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170615-OYTET50039/?catname=news-kaisetsu_news_kenko-news