日本歯科医学会の第95回評議員会が２月20日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催された。任期満了に伴う会長選挙では、住友雅人氏（日本歯科大学名誉教授）が選任された。任期は平成29年７月１日から平成31年６月30日まで。議事は平成29年度事業計画、会計収支予算など全５議案が諮られ可決承認された。
第１号議案「専門分科会への加入に関する件」では、昨年３月の専門・認定分科会資格審査委員会による答申を受け、審議の上、日本レーザー歯学会および日本歯内療法学会の２学会について、本年４月１日付けで日本歯科医学会専門分科会への加入を認めることが諮られ承認された。専門分科会への加入については６学会より申請が行われていた。
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医療経済出版 2018.2.28
http://www.ikeipress.jp/archives/9342
ウイルス感染により肝臓の働きが悪くなり、肝硬変や肝がんにつながる危険があるＣ型肝炎。「沈黙の臓器」と呼ばれる肝臓だけに、自覚症状がないまま進行することがあり、早期のウイルス検査が重要だ。近年、ウイルスを１００％近い確率で排除する薬剤が開発され、早期検査と組み合わせた治療が効果を上げている
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産経ニュース 2017.2.28
http://www.sankei.com/life/news/170228/lif1702280041-n1.html
今後に期待ですね
死が迫る患者に好きなたばこを楽しむ時間を――。政府が今国会に提出を予定している健康増進法改正案で、医療機関の敷地内が全面禁煙となる方針であるのに対して、がん患者が最期の時を過ごす緩和ケア病棟での喫煙を例外的に容認するよう、緩和ケア医らが求めている。
同法改正案は、非喫煙者がたばこの煙を吸い込む受動喫煙を防ぐのが目的。厚生労働省は「患者が集まる医療機関は配慮が特に必要」と説明する。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年2月27日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170227-OYTET50032/?catname=news-kaisetsu_news_kenko-news
＞＞＞「じゃ、病棟でアルコールもＯＫなの？」と思わず聞きたくなります。
ぜんそく患者の再評価で分かったこと：カナダからの報告
激しい咳や呼吸困難に悩まされるぜんそくは、近年の治療薬の進歩により以前よりコントロールが可能になり、重症喘息は減少してきたといわれているが、大人では子どもに比較して慢性化、重症化しやすい。厚生労働省患者調査（平成26年）によれば、日本のぜんそく患者はおよそ117万人、そのうちの約65％が大人のぜんそく患者だという。この大人のぜんそく患者について－ぜんそくと診断された成人のうち３分の１がその後の診断でぜんそくが否定されたとカナダのグループが医学誌(2017 ;317: 269-279)に発表した。（続きはリンクから）
メディカルトリビューン（2017年02月27日）
http://kenko100.jp/articles/170227004255/#gsc.tab=0
＞＞＞再評価の3分の1が｢ぜんそくでない｣と判定され、中には重度の心肺疾患で、初期診断でぜんそくと誤診されていた場合もあったそうです。
【ロンドン共同】英インペリアル・カレッジ・ロンドンなどの研究チームは22日までに、日本や欧米諸国など35カ国を対象に、2030年に生まれる子どもの平均寿命予測を英医学誌ランセットに発表した。韓国の女性が90.82歳と最も長く、男性の84.07歳とともに調査対象国中トップとなった。
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４７ＮＥＷＳ 2017年2月23日
細胞を材料にして立体的な構造物を作ることができる「バイオ3Dプリンター」を利用し、神経を再生する技術を開発したと、京都大病院や佐賀大などのチームが23日、発表した。
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４７ＮＥＷＳ 2017年2月23日
【ジュネーブ＝共同】世界保健機関（ＷＨＯ）は、世界でうつ病に苦しむ人が2015年に推計３億2200万人に上ったと発表した。全人口の約４％に当たり、05年から約18％増加した。世界的に一般的な精神疾患になりつつあり、若年層の自殺増にもつながっているとして、早急な対策が必要だと指摘した。
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日本経済新聞 2017年2月25日
厚生労働省のがん対策推進協議会（門田守人会長）は２３日、非喫煙者がたばこの煙を吸い込む受動喫煙の完全防止を求める意見書をまとめ、塩崎厚労相に提出した。受動喫煙対策で、政府が飲食店内の原則禁煙に一部例外を設ける方針を示していることに対して、意見書は「国民の命を守ることを第一に考えてほしい」と指摘。受動喫煙をゼロにするため、建物内禁煙を基本とした実効性のある法的措置を講じるよう求めた。受動喫煙が、肺がんになるリスクを１・３倍に高めることを挙げ、「防ぐことができる受動喫煙で、疾患のリスクを上げている現状を看過できない」とした。
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2017.2.24 Yomiuri Online
http://www.yomiuri.co.jp/national/20170224-OYT1T50098.html
受動喫煙対策は必要かと思います。
日本歯科医師会の定例記者会見が２月23日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催された。あいさつに立った堀憲郎会長は、「次期会長予備選挙の開票が先週行われ、無事当選させていただいた。対立候補のいない信任投票になったことで投票率が下がるのではないか、前回選挙から１年しか経っていないためしっかりした信任を得られるかという二つの懸念があったが、結果としては数字的に望外の信任をいただいたと感じている。執行部一丸となって歯科界の信頼回復に努めてきたことが会員の先生から評価されたことと感謝している」と述べた。 開票結果は選挙権者総数 638人のうち、投票総数 605票、有効投票数594票（信任）、無効投票数11票。
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医療経済出版 2017.2.25
世界保健機関（ＷＨＯ）は２３日、世界で鬱病に苦しむ人が２０１５年に推計３億２２００万人に上ったと発表した。全人口の約４％に当たり、０５年から約１８％増加した。世界的に一般的な精神疾患になりつつあり、若年層の自殺増にもつながっているとして、早急な対策が必要だと指摘した。地域別ではインド、中国を抱えるアジア・太平洋地域で全体の約４８％を占め、日本は約５０６万人。厚生労働省によると、鬱病など気分障害で医療機関を受診している人は約１１２万人（１４年）だが、ＷＨＯの統計は専門家による推計値のため、医師にうつ病と診断された人以外も含んでいる。鬱病は男性より女性に多くみられる。年齢別では５５～７４歳の発症率が高い。１５歳未満の子どもも発症している。１５年の世界の全自殺者は推計７８万８千人で、死者全体の約１・５％を占め、特に１５～２９歳の若年層の死因で２番目となっている。
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産経ニュース 2017.2.25
http://www.sankei.com/life/news/170224/lif1702240028-n1.html
日本においても、うつ病についての報告は多数あり、対策が検討されていますが、世界的にみても、うつ病は一般的な精神疾患になっているという事です。うつ病は自殺につながるケースも多々あるとされており、対策が急務となっていますが、完治はなかなか難しいようです。薬も必要かもしれませんが、心のサポートが必要な疾患かとも思われます。