第23回日本歯科医学会総会が10月21日〜23日の三日間にわたり、『歯科医療 未来と夢』をメインテーマに福岡国際会議場および福岡サンパレスで行われる。開催が二ヶ月後に迫った8月18日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で記者会見が開かれた。
第23回総会の会頭を務める水田祥代氏（福岡歯科大学理事長）が冒頭のあいさつに立ち、「再生医療を始めとする先端的医療の展開、口腔医療が担う重要性をキーワードとした医療・福祉・介護など多職種間の連携によって、どのような新しい歯科医療ができていくかを体験していただきたい」と述べた。
開会講演では、ノーベル賞受賞者の山中伸弥氏が歯科医療の未来に向けた夢を、二度にわたる宇宙飛行で調査・研究に参加した向井千秋氏が宇宙を視野に入れた歯科医療の未来について講演する予定。
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医療経済出版 2016.8.19
海水温度が上昇すると、北方の海で危険な細菌の量が増加する可能性があることが、新たな研究で示唆された。研究著者であるジェノヴァ大学（イタリア）地球・環境・生命科学部准教授のLuigi Vezzulli氏は、「長期的なデータから、地球温暖化の影響で海中の病原菌量が増加していると考えられる」と述べている。現在のところ、ヒトへの危険はまだ小さいと考えられるが、「今回取り上げたビブリオ属菌と呼ばれる細菌は、特に海洋温暖化による影響の大きい沿岸部では脅威となるものであり、監視していく必要がある」と同氏は話す。英環境・漁業・水産養殖科学センター（CEFAS）のCraig Baker-Austin氏によると、ビブリオ属菌はさまざまな水環境に生息する細菌である。100を超える種があり、そのうち疾患を引き起こすのは10種類あまり。症状は軽度の胃もたれから創傷感染、敗血症まで幅広い。なかでも悪名高いコレラ菌は、世界で年間10万～12万人を死亡させ、500万人に疾患を引き起こしていると推定される。ビブリオ属菌は水中および貝類中に含まれる。
今回の新たな研究では、1958～2011年に北海および北大西洋で採取されたプランクトンの保存検体を調査した。「相対量指数（relative abundance index）」と呼ばれる測定値を用いて細菌量の経時的な変化を追跡した結果、海水温の上昇とともに細菌量も増加していることがわかった。この結果は因果関係を裏づけるものではないが、関連を示す「強いエビデンス」だとVezzulli氏は述べている。
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ヘルスデージャパン 2016.8.18
http://healthdayjapan.com/2016/08/18/13233/
マンモスなどを死に追いやった可能性のある生物が、溶け出される可能性もあるみたいですね。
長時間座る場合、「貧乏ゆすり」などで脚を落ち着きなく動かすことにより、健康問題の生じるリスクが低減する可能性があることが新たな研究で報告された。
長時間にわたり座りっぱなしでいると、脚への血流が減少して心血管疾患の一因となる可能性がある。研究の筆頭著者である米ミズーリ大学栄養・運動生理学助教授のJaume Padilla氏は、「貧乏ゆすりは下肢の血流を増加させるとは予想していたが、驚くべきことに、動脈機能の低下を十分に予防しうることが判明した」と述べている。
研究では健康な若者11人に3時間座ってもらい、その前後で脚の血管機能を比較した。座っている間、片方の脚は1分間トントンと動かしてから4分間休ませることを繰り返し、もう片方は動かさないようにしてもらった。その結果、被験者は1分間に約250回脚を動かしていた。貧乏ゆすりをした脚では、血流が有意に増加し、動かさなかった脚の血流は減少した。以前の研究で、循環器系の健康には血流増加が重要な刺激となることが示されている。ただし、座っているときに脚を動かしても、歩行や運動の代わりになるわけではないと同氏らは強調している。
Padilla氏は、「立ったり歩いたりすることで、できるだけ座り続けないようにすべきだが、それが無理ならば代わりに貧乏ゆすりをするとよいかもしれない。どんな動きでも動かないよりはよい」と述べている。
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http://healthdayjapan.com/2016/08/18/13220/
ヘルスデージャパン 2016.8.20
歩くことのほうがより良いということは、間違えないです。
産経新聞(2016年8月18日)
http://www.sankei.com/life/news/160818/lif1608180001-n1.html
厚生労働省が保健医療政策の司令塔役を担う事務次官級の医系技官ポストの創設を検討していることが17日、分かった。医系技官は医師免許を持つ国家公務員で、米国の公衆衛生部門のトップである「医務総監（サージョン・ジェネラル）」がモデル。日本版「医務総監」には専門知識を生かし、保健医療政策の国際展開や危機管理などの幅広い分野で強いリーダーシップを期待する方針だ。
厚労省は平成29年度の機構・定員要求に日本版「医務総監」の創設を盛り込みたい考え。次官級ポストを創設した場合、他の幹部ポストの廃止を含めた組織改編も必要になることから省内外の調整が続いている。
日本版「医務総監」をめぐっては、塩崎恭久厚労相直属の有識者による「保健医療2035策定懇談会」が昨年6月に取りまとめた中長期ビジョンの中で、保健医療政策について首相や厚労相に総合的なアドバイスを行う任期5年の「保健医療補佐官（チーフ・メディカル・オフィサー）」の創設を提言。「技術的、公衆衛生的な専門性・中立性を担保しつつ、大臣などの政治家をサポートする」としており、日本版「医務総監」もこうした役割を担うことを想定している。
モデルとする米国の医務総監は、公衆衛生局士官部隊（PHSCC）のトップで、1964年に喫煙の危険性に関する初めての報告書を発表するなど米国の公衆衛生分野で中心的な役割を果たしている。「医師として米医学界でも権威ある存在で、その発言は強い影響力を持つ」（厚労省幹部）という。
日本にも戦前の陸海軍に軍医のトップとして「軍医総監」が存在。明治の文豪、森鴎外（本名・森林太郎）は医学者として陸軍の軍医総監も務めた。戦後は医系技官のトップが旧厚生省の医務局長などに就き、日本の医療政策を取り仕切ってきたが、「医系技官は現場の実態を知らずに政策立案する」といった批判も少なくなく、舛添要一厚労相時代に医系技官の固定ポストだった医政局長が事務官に差し替えられたこともあった。