安倍首相 「8K」の医療分野応用を支援

安倍総理大臣は、今のハイビジョンより画質がはるかに鮮明な「8K」と呼ばれる映像技術の医療分野への応用について説明を受け、「国民の医療だけでなく、国際的にも大きな魅力になる」と述べ、こうした先端技術に対する支援を進める考えを示しました。

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NHK NEWS WEB   2016年7月29日

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160729/k10010613911000.html?utm_int=news-culture_contents_list-items_011

メタボ判定、腹囲優先変えず 厚労省検討会

内臓脂肪がたまり生活習慣病をまねきやすいメタボリック症候群の判定について、厚生労働省の検討会は30日までに、腹囲を最初の判断基準とする現行の特定健診を続けると決めた。

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日本経済新聞   2016年7月30日

http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG29HB8_Q6A730C1CR0000/

「中高生 8時間半睡眠が心の健康によい」東大など研究

中学生や高校生は、睡眠をおよそ8時間半しっかりととった場合、心の健康状態が最もよくなり、逆に5時間半未満と短いとうつの症状が表れやすくなることが、東京大学などの研究で分かりました。

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NHK NEWS WEB   2016年7月30日

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160730/k10010614511000.html?utm_int=news-culture_contents_list-items_006

効かない患者も…超高額がん薬、やめどき探る

患者1人に年間3000万円以上かかるとされる肺がんの新薬オプジーボについて、専門医のグループが、薬の使用を減らすための全国規模の臨床試験を始めた。国立がん研究センターのグループも同様の臨床試験を計画中で、高額な薬のやめどきを見つけて、薬剤費の増加の抑制を狙う。

オプジーボの薬代は体重60キロで月約260万円。肺がん患者の約2割に有効とされ、効く人では長期間効果が続くが、どの患者に効くか事前に予測できない。効果が出る前にがんが大きくなる例もあるため、早期の効果判定も難しく、結果的に効かない患者にも高額な薬剤費がかかっていると指摘される。

 

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Yomiuri Online 2016.7.29

http://www.yomiuri.co.jp/science/20160729-OYT1T50071.html?from=ytop_ylist

 

 

 

糖尿病予防にはジョギングよりも「早歩き」が有効(2016.7.28配信)

糖尿病前症では、ジョギングよりも早歩き(brisk walking)が血糖コントロールに優れる可能性が、新しい研究で示された。糖尿病の発症を予防するには、「減量・食生活の改善・運動」の3つが対策の柱とされ、これらの生活習慣因子の修正の重要性は広く知られているが、今回の研究を主導した米デューク大学(ノースカロライナ州ダーラム)教授のWilliam Kraus氏は「これらのうち1つでも患者に行動変容をもたらすのは難しいのが現実だ」と述べている。

そこで今回、同氏らは、運動を行うだけで、減量や食生活の改善を併用した場合と同様なベネフィットが得られるかどうかを調べた。その結果、中強度の運動を行うだけで、3つの因子を修正した場合に得られるベネフィットの80%を達成できることが判明した。

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ヘルスデージャパン  2016.7.29

http://healthdayjapan.com/2016/07/28/12968/

早歩きは、適度な運動になるということですね。

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放射線科医で放射線関連の死亡リスクは上昇しない(2016.7.28配信)

1940年以降に医学部を卒業した放射線科医では、低線量の放射線への慢性曝露による死亡リスクの上昇はみられないとの報告が、「Radiology」オンライン版に7月19日掲載された。米国立がん研究所(NCI)放射線疫学部のAmy Berrington de Gonzalez氏らの研究で、放射線防護、安全装置、モニタリングの向上が寄与している可能性があるという。同氏らは、米国医師会(AMA)の医師マスターファイルの記録を分析した。このデータベースは1906年に作成され、140万人超の米国の医師、レジデント、医学生に関する情報が含まれている。同氏らは、1916~2006年に医学部を卒業した放射線科医約4万4,000人と精神科医約6万5,000人のがん発症率と死亡率を比較した。精神科医を選択したのは、仕事中に放射線に曝露される可能性が低いためだという。

 

その結果、1940年以前に医学部を卒業した放射線科医の男性では、急性骨髄性白血病、黒色腫、非ホジキンリンパ腫など、放射線曝露に関連する疾患による死亡率が高かった。一方で、1940年以降に卒業した放射線科医の男性では、精神科医に比べて全死亡率は低く、放射線関連の死亡率の上昇は認められなかった。共著者であるNCIのMartha Linet氏は、「健康リスクが上昇するという結果の大半には、昔の放射線科医が関連していた。近年では被曝する線量の減少が功を奏し、リスクは低減したと思われる」と述べている。(HealthDay News 2016年7月19日)

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ヘルスデージャパン  2016.7.28

http://healthdayjapan.com/2016/07/28/12983/

1940年代の放射線科医については、放射線曝露に関連する疾患にかかるリスクが高かったとされていますが、現代の放射線科医では、このリスクについて、問題ないという結論になっています。レントゲンなどで、放射線と関わりある我々にとっても、これは安心させられるデータではないでしょうか。更なるリスク軽減の研究が進むことが望まれますね。

意外?シニア移住都市ランキング…北九州市が全国1位の理由

北九州市は、中高年者の移住に適した全国一の地方都市――。宝島社(東京)発行の月刊誌「田舎暮らしの本」8月号の特集で、こんな結果が掲載された。
官民を挙げた移住支援策や、医療機関の充実ぶりなどが評価された。(続きはリンクから)

yomiDr(2016年7月28日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20160728-OYTET50046/?catname=news-kaisetsu_news_senior-news

>>>住環境と共にやはりいざという時の医療が充実していることが、シニアライフには不可欠なようです。

新専門医制度、2018年4月からスタート

日本専門医機構は25日の社員総会で、機構が統一的に認定する新専門医制度について、開始を予定より1年延期し、2018年4月からとすることを正式決定した。(続きはリンクから)

yomiDr(2016年7月26日)
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20160726-OYTET50009/?catname=news-kaisetsu_news

>>>ともかく慎重な扱いを希望します。

なぜ?希望していなかった全患者に延命治療

救急搬送された終末期がん患者を調査
「どこで、どのように死を迎えるか」―余命わずかと診断されたがんの終末期は、その判断を迫られる時期でもある。近年、終末期の治療について事前に決めておこうとする動きが広がっており、その一環として、主治医が患者やその家族に「もし心臓が止まったり、呼吸ができなくなった場合に、心肺蘇生術(心臓マッサージや人工呼吸など)で延命を試みることを希望するか」を確認することが多い。(続きはリンクから)

メディカルトリビューン(2016年07月27日)
http://kenko100.jp/articles/160727004028/#gsc.tab=0

>>>延命治療を希望しないのになぜ救急車を呼ぶのでしょうか。

脳卒中の9割は予防可能

カナダ研究者ら32カ国のデータ分析
日本人の死因の第4位であり、死に至らなかったとしても重い後遺症が残ることがある脳卒中。何の前触れもなく突然、発症するイメージがあるが、高血圧や食生活の乱れ、運動不足などが続くと血管が少しずつ傷み、破れたり詰まったりして発症する。(続きはリンクから)

メディカルトリビューン(2016年07月26日)
http://kenko100.jp/articles/160726004026/#gsc.tab=0

>>>適切に管理すれば改善できる10の危険因子に対処すれば世界の脳卒中の9割は予防できる可能性があるそうです。