腹くう鏡で肝臓手術 事前登録制度始まる

NHK NEWS WEB http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151111/k10010302031000.html

群馬大学附属病院などで腹くう鏡の手術を受けた患者が相次いで死亡し、大きな問題となったことを受け、日本肝胆膵外科学会は今後、腹くう鏡で肝臓の手術を行う場合には、手術前から学会のシステムに1例ずつ登録するよう全国の医師に求める異例の取り組みを始めたと発表しました。死亡例などが続けば調査や指導を行うことにしています。

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血圧「120未満」で病死27%減…米国立研

Yomiuri online

http://www.yomiuri.co.jp/science/20151110-OYT1T50107.html?from=ycont_top_txt

 

米国立心肺血液研究所は9日、最高血圧を「120未満」に下げることで、心不全などの病気の発症を大幅に抑えられるとする大規模調査の結果を発表した。来年までの研究予定だったが、人命にかかわる明確なデータが得られたことから、研究を1年前倒しして終了。研究チームは「今後の治療指針の改定などで、参考にすべき結果だ」と指摘している。

研究には、50歳以上で血圧が高い約9400人の男女が参加。薬を服用して治療する目標を「120未満」にした場合と、米国での一般的な推奨値「140未満」にした場合で、健康状態の違いを平均で3年3か月追跡して調べた。

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受動喫煙で小児の虫歯リスク2倍に

ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6329:-22015112&catid=20&Itemid=98

 

 

我が子を虫歯から守りたければ、その子の近くでタバコを吸ってはいけない。生後4カ月で受動喫煙に曝露した小児は、3歳までに虫歯になるリスクがおよそ2倍であることが、日本の研究で報告された。一方、母親の妊娠中の喫煙は虫歯の要因にはならないようだと、研究グループは付け加えている。

研究を率いた京都大学の薬剤疫学分野臨床研究管理学教授の川上浩司氏は、「受動喫煙は未だ解決されていない重大な公衆衛生問題の1つだ」と述べている。同氏によると、世界の小児の4割が受動喫煙に曝露しているという。「われわれの研究では、半数を超える小児に喫煙する家族がおり、その多くは父親だった」と同氏は説明している。

 

今回の研究は因果関係を明らかにするものではないが、受動喫煙を減らす取り組みの強化を支持する知見であることは間違いない。「例えば、受動喫煙や親の喫煙による虫歯リスクを歯科医が認識するようになれば、受動喫煙の害に関する教育の強化につながると考えられる」と川上氏は話す。この報告は「BMJ」に10月21日掲載された。

米ボストン大学臨床准教授で米国歯科医師会(ADA)の広報担当でもあるJonathan Shenkin氏によると、受動喫煙と虫歯リスクの関連を示すエビデンスはこの10年で増えてきているという。「米国でも受動喫煙は依然問題となっており、さらに研究が必要だと示唆される」と同氏は述べている。

今回の研究では、2004~2010年に生まれた小児約7万7,000人のデータを収集。小児は出生時、4、9、18カ月および3歳時に健診を受けており、さらに母親へのアンケートで、家庭の喫煙状況、小児の受動喫煙曝露、食習慣および歯のケアについて回答してもらった。

その結果、約55%の小児は家族に喫煙者がおり、7%の小児はタバコの煙に直接曝露していた。全体で約1万3,000例の虫歯が認められた。家族に喫煙者がいる小児の3歳時の虫歯リスクは、家族に喫煙者がいない小児と比較して、タバコの煙に直接曝露している場合2.14倍となり、タバコの煙に直接曝露していない場合でも1.46倍となることが明らかになった。

米ニクラウス小児病院(マイアミ)、小児歯科センターのRosie Roldan氏は、タバコの煙が唾液などに生化学的な変化を生じさせる可能性があると指摘し、「受動喫煙は小児の心疾患や呼吸障害のリスクを高めるだけでなく、虫歯リスクをもたらす可能性もある」と付け加えている。

 

>>小児の受動喫煙曝露については、過去からも問題になっており、小児への心疾患や呼吸障害のリスクを高める可能性については、報告されていますが、小児の虫歯への影響に関しての報告は、私が調べた限りでは初めてでした。虫歯のリスクが上がる要因としては、受動喫煙曝露により、唾液の生化学的な変化が生じる可能性も示唆されていますが、決定的な結論は出されていません。家庭環境の影響も考慮すべきかもしれませんが、我々はこのデータを踏まえたうえで、虫歯に対する、予防、指導を行う必要がありそうですね。

手軽にノロウイルス対策 台所用品を除菌するスプレーを発売

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151110/lif1511100007-n1.html

 

ノロウイルスによる胃腸炎や食中毒が急増する冬が近づいてきた。消毒用アルコール大手、健栄製薬が9月に発売したアルコール除菌スプレー「ノロパンチ」は、包丁、まな板、布巾といった台所用品などに吹き掛けるだけで除菌効果があると好評だ。同社は、病院向け消毒用アルコールのほか、一般向けの消毒用ジェルなどを販売し、ここ数年売り上げを伸ばしている。ただ、アルコール消毒液はインフルエンザなどのウイルスには効果があるが、ノロウイルスには効きにくいという。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ  サビを起こさないというのと、安全性が高いため、家庭で気楽につかえそうですね

40~50代の6割「60歳以上も働きたい」、でも体力に不安

メディカルトリビューン http://kenko100.jp/articles/151106003665/#gsc.tab=0

味の素調べ
厚生労働省発表の最新の「高年齢者の雇用状況」によると、65歳までの雇用が義務づけらける「高年齢者雇用確保措置」を実施済みの企業は99.2%、希望すれば65歳以上も働ける企業は7割を超えるなど、高齢者の雇用は進んでいるようだ。味の素は、全国の40~70歳代の男女2,000人を対象に行った調査から、40~50歳代の6割以上が60歳以降も働き続けたい意向があるものの、体力面の不安を抱えていることが分かったと発表した。(続きはリンクから)

>>>昔の人は何歳になっても元気いっぱいなんだけど、今の人は・・・自信ないみたいです。

最先端の薬治験、治療法ない重篤患者受け入れ…来年から

yomiDr.  http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=126164

厚生労働省は来年早々にも、有効な治療法のないがんや難病などの重篤な患者らが、未承認薬の治験(臨床試験)に人道的見地から参加できる制度を創設する。別の持病があるなど治験対象外の患者でも参加でき、患者の経済的負担も軽くすむ点が特徴だ。患者は最先端の治療薬に回復の望みを懸けることが可能になる。(続きはリンクから)

>>>藁をもすがる人にチャンスが与えられるようになります。

育児・介護の「ダブル負担」家庭、晩婚化で増加…国が実態調査

yomiDr.  http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=126148

子育てと親の介護を同時に担う「ダブルケア」家庭が増えている。背景には晩婚化・晩産化が進んだことがある。一方で、自治体による子育て、介護サービスは縦割りで連携に乏しく、十分な支えがない。実態を知るため、国は今年度、初めて調査に乗りだし、支援体制作りを始める地域も出てきた。(続きはリンクから)

>>>晩婚化・高齢出産化で育児時期に親が要介護となってしまうようです。

診療報酬の請求権運用…レセプト債4社破綻、227億円償還不能か

yomiDr.  http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=126139

医療機関の診療報酬請求権を基に、資産運用のための債券(レセプト債)を発行しているファンド3社と運用会社1社が破綻し、顧客への配当が止まったことがわかった。3社の発行債券の残高は約227億円に上るが、数千人の顧客が償還を受けられない可能性がある。ファンドの決算内容に不審な点があることから、証券取引等監視委員会が調査を始めた。(続きはリンクから)

>>>「レセプト請求権」で債券が発行できたとは・・・そこまでやるんですか。

抗がん剤効かない患者、免疫細胞活性化薬が効果

yomiDr.  http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=126017

従来の抗がん剤が効かない患者に、がんを攻撃する免疫細胞を活性化する薬を投与する小規模な臨床試験(治験)で、一定の効果が確認されたと、愛知医科大と国立がん研究センターなどの研究チームが、米医学誌に発表した。(続きはリンクから)

>>>かつてガンに対する免疫療法が注目された時期がありました。改めて脚光を浴びそうです。

同性パートナー「家族」へ一歩…証明書、初の交付

yomiDr.  http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=126036

同性カップルをパートナーとして公的に認定する取り組みが5日、東京都渋谷区と世田谷区で始まった。日本では法律で同性婚が認められておらず、両区でも結婚した夫婦と同じ権利が得られるわけではないが、民間では自治体発行の証明書があれば「家族」と同等に扱う事例も出ている。(続きはリンクから)

>>>日本でも新しい形の家族関係が生まれました。