日本歯科技工士会、60周年地域交流記念大会を福岡市で開催

医療経済出版

http://www.ikeipress.jp/archives/8716

 

日本歯科技工士会は10月17日、福岡市のソラリア西鉄ホテルにて「歯科技工士法制定および日本歯科技工士会創立60周年地域交流記念大会」を開催した。

記念式典に先立って行われた「2015入れ歯感謝デー市民公開講座」では、養老孟司氏(東京大学名誉教授)が講演を行い、多くの市民の来場者が集まった。つづく60周年記念式典では主催者代表の杉岡範明会長の式辞、厚生労働省、福岡県、日歯、日衛からの祝辞ののち、厚生労働大臣表彰53名、日技会長表彰50名、紫紺賞3名、日技功労章1名の表彰が行われ、受賞者を代表して中西茂昭氏が謝辞を述べた。

夕刻からは祝賀会が開催され、アジア太平洋地域歯科技工士連盟協議会会長のキム・ヤンゴン氏の発声で乾杯ののち、博多独楽の余興なども行われて賑わいを見せ多くの参加者が親睦を深めた。

定期健診は廃止すべきか否か

ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6310:20151026&catid=20&Itemid=98

 

年1回の健康診断の価値について、医師の間では議論が続いている。健診を受けても疾患や死亡の全体的なリスクは低減しないとの研究結果も増えているが、毎年の健診は医師と患者の関係を築き、病気になったときのための体制を整えるのに役立つという医師もいる。「New England Journal of Medicine」10月15日号では、米ハーバード大学(ボストン)の教授らが双方の立場から見解を述べている。

同大学准教授のAteev Mehrotra氏によると、定期健診の本来の意図は、高血圧、高コレステロール、高血糖などの危険信号を早期に検知し、疾患の予防に役立てることだという。しかし、多くの研究ではそのような便益は認められておらず、「無駄な時間や費用を使うべきではない」と同氏は指摘する。定期健診のコストは年間100億ドルを超え、偽陽性の結果により受診者に不必要な苦痛を与えることも多いという。

一方、同大学教授のAllan Goroll氏は、定期健診を批判する人は、その目に見えにくい価値を見落としていると主張する。医師が定期的に患者に面会することにより、仕事のストレス、家庭の問題、経済的な困難など、その人の生活のさまざまな側面を知ることができる。これは5分の診察や問診票では不可能であり、患者を直接、落ち着いた状況で見る必要がある。「健診を廃止してしまうと、健康管理のための包括的なアプローチが損なわれる恐れがある」と同氏は話す。

両氏はともに、定期健診の改正が必要だと述べている。Mehrotra氏は、医師の診察を何年も受けていない人の場合は、プライマリケア医との関係を維持するために定期健診に行く価値があると考えている。それ以外の場合は、電子カルテを用いてコンピュータで患者の状況を把握し、予防接種を受けていない患者や、血圧、コレステロール、血糖値のチェックが必要な患者にリマインダーを送ればよいと同氏は主張する。

Goroll氏は、毎年の健診は継続するべきだが、看護師、医療助手、医療コーディネーターがチームとなって雑務を担当し、医師が患者との対話に十分な時間をかけられるようにする必要があると述べる。高額な料金を取る「コンシェルジュ医療」では、すでにそれが実現しつつあるという。同氏は、手頃な価格でそのようなサービスを提供できる方法を見つける必要があると指摘している。

 

>>「定期健診」については、個々においての意義は様々なのではないでしょうか。実際の統計学的な数値においては、疾患や死亡の全体的なリスクは低減しないとの研究結果が出てきているのも事実ですが、健診をすることでの本来の意図は、高血圧、高コレステロール、高血糖などの危険信号を早期に検知し、疾患の予防に役立てるという事であり、このデータを各自が有用に使うという事も重要ではないでしょうか。健診を行った際のデータが、有用に活用されることを望みます。

AEDに新ガイドライン 「判断迷っても心肺蘇生を」

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/151027/lif1510270016-n1.html

 

心臓が止まっているか分からなくても直ちに心臓マッサージを始めて-。救急医学の学会などでつくる「日本蘇生協議会」が、路上や公共施設などで倒れた人に対する、一般市民による心肺蘇生法の新たなガイドラインを作成し、ホームページ上で公表している。こうした状況への対応に関する記載はこれまでなかったという。協議会は、5年後の東京五輪や大規模災害を念頭に、市民が行う救命処置の重要性を強調。野々木宏代表理事は「救急隊が到着するまでに心肺蘇生を実施する場合と、しない場合では救命率が大きく違う。市民と医療従事者の連携が非常に重要だ」と話している。ガイドラインでは、呼吸の有無が判然とせず、心停止状態かどうかの判断に自信が持てない場合でも、すぐに心臓マッサージ(胸骨圧迫)や、電気ショックを与える自動体外式除細動器(AED)の使用を開始するよう明記。「心停止でなかったとしても害はなく、胸の骨が折れるなどしても原則責任を問われることはない」としている。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ  緊急時には、とにかく心肺蘇生という事みたいです