インフルワクチンの量産技術、東大などが開発

Yomiuri online

http://www.yomiuri.co.jp/science/20150904-OYT1T50092.html?from=ycont_top_txt

 

インフルエンザウイルスを効率良く増やすことで、ワクチンの大量生産を迅速に進める技術を開発したと、東京大などの研究チームが、英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに発表した。新型インフルエンザが出現した場合などに役立つ可能性が期待される。

 

現在、インフルエンザのワクチンは、主に鶏の受精卵を使って生産する。鶏卵は安価で、大量に用意しやすい上、ウイルスも比較的増えやすい。反面、増殖過程でウイルスの形が変化し、ワクチンの効果が低下する場合がある。一方、サルの腎臓細胞など培養した細胞を使う方法は、ウイルスは増えにくいものの、その形が変わりにくいという利点がある。

東京大医科学研究所の河岡義裕教授らは、ウイルスの遺伝子を詳しく調べた結果、計7か所で遺伝子の一部を変異させれば、培養した細胞を使う場合の増殖効率が向上することを発見。サルの腎臓細胞を使った実験で、遺伝子変異を起こしたウイルスは、変異がないものと比べ、最大で約270倍も良く増えることを確かめた。

>>インフルエンザワクチン作成時には、鶏卵を使うため、卵アレルギーの患者さんには、使いにくいとされていましたが、この作成方法では、この面では安全性が上がりそうですね。今までの方法より、ワクチンの効果の低下の可能性も低いとの報告もあり、非常に有用な作成方法かと思います。総合的に、副作用等が出にくいワクチンとなれば、有用性も高まるかと思います。今後に要注目です。

「東京都・立川市合同総合防災訓練」に東京都歯科医師会と立川市歯科医師会、大東京歯科用品商協同組合が参加

医療経済出版

http://www.ikeipress.jp/archives/8616

 

平成27年度東京都・立川市合同総合防災訓練が9月1日、東京・立川市の国営昭和記念公園等で行われた。

昨年に引き続き、『「自助・共助」と「連携」』を統一テーマに掲げ、マグニチュード7・3の多摩直下地震の発生による被害を想定。医療救護班活動訓練、検視・検案・身元確認訓練に、東京都歯科医師会(髙橋哲夫会長)および地元の立川市歯科医師会が参加した。また、大東京歯科用品商協同組合(小越敏会長)は、医療支援物資の受援訓練に参加した。

>>続きはリンク先よりどうぞ  有用な試みかと思います

心理学研究の半数は結果を再現できない

ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6162:201593&catid=20&Itemid=98

 

著名な心理学専門誌3誌に掲載された100件の実験のうち半数以上は、別の研究者による結果の再現ができなかったことが、新たなレビューにより報告された。また、元の研究では約97%に統計的に有意な結果が示されていたのに対し、再試験で同じ結果が得られたのはわずか36%であったという。この知見は科学誌「Science」に8月28日掲載された。

研究著者の1人で米バージニア大学教授のBrian Nosek氏は、科学的主張の信頼度は著者の地位や権威ではなく、再現性によって決まるものだと述べる。レビュー対象となった1誌の編集者でもあるカナダ、ビクトリア大学教授のStephen Lindsay氏は、1つの新たな知見は、絶えず成長し変化している巨大な科学の全貌へのわずかな付け足しにすぎず、単独の研究結果は懐疑的にみる必要があると指摘している。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ 人間相手の研究は難しいですね

感度100%、特異度90%のレーザーによるメラノーマ検査

ヘルスデージャパン

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=6163:10090201593&catid=20&Itemid=98

 

米国では依然として皮膚がんが最も多いがんであり、危険なメラノーマ(悪性黒色腫)の可能性のある病変については侵襲的な生検が日常的に実施されているが、新たな研究で、生検を行わずにがんを検出できる非侵襲的な検査法が開発された。英ランカスター大学のAneta Stefanovska氏率いる研究グループは、レーザーを用いて、病変の真下の血流のわずかな変化からメラノーマと非がん性のほくろを区別することに成功したと述べている。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ  レーザーの種類も様々なのですね

子宮頸がんワクチン 厚労省が副作用の救済拡大を検討

産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/150904/lif1509040023-n1.html

 

接種後の全身の痛みなどの症例が報告され、積極的な接種勧奨が中止されている子宮頸(けい)がんワクチンについて、厚生労働省が定期接種化前に接種し、症状が出た患者の医療費全額支給などの救済拡大を検討していることが4日、分かった。定期接種の場合、医療費は原則、全額支給されるが、任意接種の場合は一部しか支給されず、被害を訴える患者らから救済拡大を求める声が出ていた。

子宮頸がんワクチンは平成25年4月に定期接種化されたが、痛みや運動障害、記憶障害などさまざまな症状を訴える患者が出て、2カ月で積極的な接種呼び掛けが中止された。ただ、定期接種になる前の22年11月から国の基金事業として無料で接種できており、症状を訴える患者の大半はこの時期に接種している。

ワクチン接種との因果関係が否定できない副作用が出た場合、定期接種では通院、入院とも医療費が支給されるが、それ以外では入院相当の医療費しか支給されない。厚労省は「救済の水準が異なることは課題だと思っている」として、近く、副作用が疑われる約2600例の追跡調査の結果を厚労省の部会に示し、救済拡大について議論する。

 

>>この副作用の問題は、子宮頸がんワクチンが定期接種化された、H25よりも前に、確認はされていたみたいですね。薬剤やワクチンの接種については、副作用を伴う可能性があること自体については、ある程度は仕方のないことかもしれませんが、このリスクを早く把握するのは必須であり、それに対し、早急な対策をとることは、非常に重要かと思います。追跡調査についても、早期の発表及び対策がなされることが望まれます。