日本顎咬合学会学術大会が国際フォーラムにて盛況に開催、米国歯周病学会会長の特別講演も

医療経済出版

http://www.ikeipress.jp/archives/8501

 

第33回日本顎咬合学会学術大会・総会が6月27日・28日の二日間、「新・咬合学 ―機能を表現する。機能を捉える。機能を発信する。―」をメインテーマに、東京・有楽町の東京国際フォーラムで開催された。

開会式のあいさつに立った渡辺隆史大会長(日本顎咬合学会理事長)は、「本大会をもって3年間にわたる会長職を退任するが、会員諸氏の協力に心より感謝申し上げる。医療が進歩する中ではスキルを身につけるだけでなく常に科学的な根拠が求められる。本会の学術大会は幅広い内容を網羅することが大きな特徴である。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ

術後の合併症は同じ病院で治療した方がよい?

http://www.healthdayjapan.com/index.php?option=com_content&view=article&id=5984:2015629&catid=20&Itemid=98

ヘルスデージャパン

外科手術を受けた患者で退院後に合併症が生じた場合、最初の手術を受けた病院と異なる病院に再入院すると、死亡するリスクが高くなることが新たな研究で明らかにされた。

今回の研究では、2001~2011年に12の主要な外科手術のうちいずれかを受けたメディケア加入患者数百万人の情報をレビューした。約5人に1人が30日以内に合併症で再入院していた。合併症の生じた患者の83%は手術を受けた病院に再入院しており、同じ病院に入院することにより、90日以内に死亡するリスクが26%低下することがわかった。このリスク低下の大きさは、手術の種類により44%(膵臓の部分切除または全摘出)から13%(心バイパス術)と幅がみられた。また、同じ外科チームによる治療を受けた場合は結果がやや向上することもわかった。ただし、今回の研究では因果関係は明らかにされておらず、このような関連がみられる理由もわかっていない。この研究は、「The Lancet」に6月18日掲載された。

 

研究の筆頭著者で米ユタ大学助教授のBenjamin Brooke 氏は、「手術の種類よって5~22%の患者が再入院している」と指摘し、「術後に合併症をきたした場合に最善の結果を得るためには、できる限り同じ病院で、同じ医療チームによる治療を維持するよう努めることが重要だと示された」と付け加えている。米国では「国内医療ツーリズム」が増える傾向がみられることから、この知見は重要なものだと研究グループはいう。一部の大手企業は、国内有数の病院で安く手術を受けられるよう交渉し、自社の社員にその病院で複雑な待機手術を受けることを勧めている。このようなケースでは、病院が患者の自宅から離れており、合併症を起こしても再度同じ病院に行くことが難しい場合が多い。「多くの人は、遠い場所で手術を受けることがどういうことかを考えていない。多くの医療上の決断と同様、得るものと失うものを考慮すべきである。遠くへ行くことによって手術で望ましい結果が得られるかもしれないが、退院後に重篤な合併症が生じた場合は最善の治療を受けにくくなることがある」と、上席著者で同大学教授のSam Finlayson氏は述べている。

 

>>この問題については、この結果だけで判断できにくいという問題もありますが、総括的には、非常に難しい問題だと思います。前回のオペを担当してもらった病院では、状況把握が迅速にできやすいのは、当然のことながら、セカンドオピニオンを求め、納得のいく医療の提供をしてもらえる病院に今後を委ねたい気持ちも、当然ですが理解できます。我々も、患者に納得してもらえる医療の提供を行えるよう、日々研鑽していかなければならないですね。

iPS網膜、平成29年にも治験開始 東京の医療ベンチャー

http://www.sankei.com/life/news/150630/lif1506300023-n1.html

産経ニュース

 

人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使った網膜疾患治療の事業化を目指す医療ベンチャー企業「ヘリオス」(東京)の鍵本忠尚社長は30日、報道関係者向けの会合で、治療用細胞の製造販売を目指した国内での臨床試験(治験)を平成29年にも始める考えを明らかにした。発売は20年を目指すとした。

 

治験では、安全性や有効性を調べるため、視野のゆがみや視力低下が現れる「滲出型加齢黄斑変性」の患者数十人の参加を募るという。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ  今後に期待です

外国人客急増で検疫官を増員 感染症の水際対策強化へ 厚労省

http://www.sankei.com/life/news/150630/lif1506300017-n1.html

産経ニュース

 

厚生労働省は30日、外国人旅行者の急増に対応するため、検疫官を全国で28人増員すると発表した。韓国で中東呼吸器症候群(MERS)コロナウイルスが流行するなどしており、増員により感染症の水際対策強化につなげる。

 

増員されるのは深夜便が増加する関西(大阪)、羽田(東京)、中部(愛知)の3空港、到着便が急増する静岡空港(静岡)、クルーズ船の寄港が増えている博多港(福岡)、長崎港(長崎)など。主に看護職を募集するほか、OBの再任用なども行う。

 

>>続きはリンク先よりどうぞ  MERS対策の一環ですね