http://www.tokyo-np.co.jp/article/living/health/CK2014111102000172.html
東京新聞
冬場を迎え、患者数が増えてくるのが脳卒中や心臓疾患。暖房の効いた室内から外出するときなど、急激な温度変化による高血圧や心臓への負担が引き金になる。予防には不意の温度差を避ける普段の心掛けが大切だ。 （林勝）
「体を急に冷気にあてないよう用心を」。名古屋医療センター（名古屋市中区）統括診療部長（神経内科）の奥田聡（さとし）さん（５９）は呼び掛ける。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 温度差が体への負担をかけるみたいですね
http://www.sankei.com/life/news/141112/lif1411120002-n1.html
産経ニュース
マダニが媒介する「日本紅（こう）斑（はん）熱（ねつ）」の患者が今年初めて２００人を超え、感染症法が施行された平成１１年以降で最多となったことが１１日、国立感染症研究所のまとめで分かった。昆虫やダニなどの節足動物が媒介する感染症では今夏、デング熱の国内感染者が１６０人確認された。デング熱は蚊の活動が低下して流行が終息。日本紅斑熱もマダニの活動が活発で人の野外活動が多い時期の感染が多いが、冬季の感染もあり、注意が必要だ
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 様々な感染症が報告され始めましたね
http://www.sankei.com/life/news/141112/lif1411120008-n1.html
産経ニュース
妊娠中にインフルエンザにかかると重症化しやすいのは、ウイルスへの免疫反応が強まるためではないかとする研究を米スタンフォード大チームがまとめ、米科学アカデミー紀要に発表した。
妊婦２１人と妊娠していない女性２９人の血液中のリンパ球を、２００９年に流行したＨ１Ｎ１型のウイルスと試験管内で反応させたところ、妊婦の方が強力な免疫反応が起きた。免疫反応が強すぎると肺炎など重い症状につながる可能性がある。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 妊婦さんは色々気をつけないといけないですね
http://www.caremanagement.jp/?action_news_detail=true&storyid=12532&view=all
Caremanagement.jp
義歯を装着したまま就寝すると、肺炎のリスクが高まることが、日本大学歯学部の飯沼利光氏らの研究により明らかになった。飯沼氏のグループは、平均年齢87.8歳の男女524名を3年間追跡し、口腔内の状態だけでなく医学的評価を毎年行なった。対象者のうち義歯を装着する人は453名おり、そのうち就寝中も装着したままの186名（40.8％）では、就寝時に義歯をはずす人よりも肺炎のリスクが高いことがわかった。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 誤嚥性肺炎の話題が急上昇中です
http://www.ikeipress.jp/archives/7983
医療経済新聞
厚生労働省は10月29日、グランドアーク半蔵門において、第83回社会保障審議会・医療保険部会を開催し、「医療保険制度改革について」の議論が行われた。 議題に含まれた「被保険者の所得水準の高い国民健康保険組合に対する国庫補助の見直し」について、日本歯科医師会から出席している委員の堀憲郎常務理事は、下記のような問題点を指摘して、拙速な議論とならないよう苦言を呈した。
１）所得比較について、規模の大きな法人病院と小規模な個人立の診療所においては、所得水準の単純比較はできない。歯科の医療機関はその８割以上が医療法人ではなく、小規模な個人立診療所であることから、実質的には資料にある数字からずっと小さくなる。
２）「国保組合の特殊性の問題」として「自家診療の請求自粛」等多くの特異な側面があることは説明してきたが、「組合特定被保険者の存在」も特異性のひとつとして上げられ、全体の１／４程度存在し、年々増えているという事実がある。
３）歯科医師国保組合というと歯科医師だけが加入している組合と誤解されがちだが、歯科医師国保組合では実質的な所得が高いとは言えない歯科医師の他に、歯科衛生士、歯科技工士、歯科助手等が加入しており、そのスタッフの割合は加入者の40％を占め、更にその９割が女性である。
４）資料では５年前の所得調査のデータを使っており、古い。５年に一度行われるこの所得調査では、現在最新の２６年度調査は集計中となっており、実質的な所得に関する評価は最新のデータで行うべきと考える。
そのうえで、「今後更に必要なデータ等を収集し、健全な運営を損なわない範囲で補助率の議論をするのであれば理解はするが、様々な問題や特殊性を考慮せず、事業仕分けＢ案として示されたような制度設計では全く現実的では無く反対せざるを得ない」と見解を述べた。
＞＞社会保障審議会・医療保険部会で国保組合の国庫補助の見直しについての話題となっていますが、やはり、国保組合の現状や、きちんとしたデータの裏づけのもとで、議論をしてほしいと思いますが、なかなか難しいみたいですね。堀理事の発言の通りですが、様々な問題や特殊性を考慮せず、事業仕分けＢ案として示されたような制度設計では全く現実的では無いというのは、是非考慮してもらいたいと思います。
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201411/20141112_15006.html
河北新報
東北大大学院医学系研究科の森悦朗教授（高次機能障害学）らの研究グループは、認知症を併発することの多いパーキンソン病の患者を３年にわたって追跡調査し、認知障害が現れる前に脳機能が低下していたことを発見した。認知症が発症する前に進行が予測できることから、適切な治療の開始につながるという。 研究グループは、認知症を発症していない患者５３人を対象に、陽電子放射断層撮影装置（ＰＥＴ）を用いて脳内でのブドウ糖の代謝を検査。３年後に認知機能や運動機能がどのように変化したかを調べた。
＞＞続きはリンク先よりどうぞ 認知症との併発予防に期待したいですね