睡眠時無呼吸、男性より女性で脳損傷度大きい―米研究

健康百科 http://kenko100.jp/news/13/03/01/01

米カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)看護学部のPaul M. Macey准教授らは、睡眠中に数十回以上、呼吸が止まる「閉塞(へいそく)性睡眠時無呼吸」の患者は、男性よりも女性で脳の全体的な損傷度が大きいとの研究結果を、米医学誌「Sleep」(2012; 35: 1603-1613)に発表した。

意思決定や感情調節の領域で影響大

 閉塞性睡眠時無呼吸は、睡眠中に舌の根元や上顎の奥が下がって気道をふさぎ、呼吸が止まる病気。一晩に10秒以上の無呼吸が30回以上ある場合をいい、自覚しない睡眠不足から交通事故などを起こすことが社会問題化しているが、それだけでなく、高血圧や不整脈、心不全、脳卒中、糖尿病、うつ病などを引き起こすこともある。

 Macey准教授らは、UCLA睡眠研究所で閉塞性睡眠時無呼吸と新たに診断された患者30人(女性10人、男性20人)と健康な50人(同20人、30人)を対象に、脳の内部(白質)の損傷度を検討した。

 その結果、閉塞性睡眠時無呼吸の患者では男性よりも女性で脳損傷度が高く、意思の決定や感情の調節に関わる帯状束や前帯状回皮質などの領域で大きな影響を受けていた。さらに、男性よりも女性でうつや不安の症状が重いことも示されたという。

 以上のことから、Macey准教授らは「女性の閉塞性睡眠時無呼吸は、男性のものとかなり異なっている。実際、今回の研究では、女性が受ける影響は男性より大きく、同じ条件での脳損傷度は、男性より女性で大きいことが明らかになった」と結論。女性でより早期の治療が必要とした上で、「閉塞性睡眠時無呼吸が脳損傷を引き起こすのか、それとも逆に脳損傷が睡眠障害を引き起こすのか、それともうつ、認知症、心臓病、脳卒中などが脳損傷を引き起こし、それがさらに閉塞性睡眠時無呼吸を引き起こすのかについては、まだ分かっていない」と指摘している。

>>>睡眠時無呼吸は歯科も関係しています

松川村の歯科医、東京マラソンで救命に奔走 感謝状贈呈へ

信濃毎日新聞 http://www.shinmai.co.jp/news/20130301/KT130228FTI090028000.php

北安曇郡松川村の歯科医師、伊藤正明さん(52)が、2月24日に都内で行われた東京マラソンで、意識を失い心肺停止状態で倒れた男性ランナー(30)の救助に貢献していたことが、28日分かった。東京消防庁日本橋消防署によると、関わったのは通報、AED(自動体外式除細動器)探し、救命処置などを担った計9人。倒れた男性は快方に向かっているという。伊藤さんらには2日、同消防署から感謝状が贈られる。

 伊藤さんはランナーとして出場。中央区の交差点付近に差しかかった時、うつぶせに倒れている男性が目に入った。駆け寄って声を掛けても反応がなく、他のランナーらと静かにあおむけにして気道を確保し、自ら心臓マッサージを始めた。

 「AEDはありませんか。救急車も呼んで」と叫ぶと、誰かが近くの交番からAEDを抱えて走ってきた。病院勤務というランナー(26)が心臓マッサージを交代し、見ず知らずの数人でAEDを起動。しばらくすると、急に男性の意識が戻り、激しくせき込んだという。

 「すぐ会話もでき、一緒にいた数人で『よかった』って声が出ました」と伊藤さん。駆け付けた医師らに引き継ぎ、レースに戻った伊藤さんは5時間半で完走した。本格的な救急救命は初めてだったといい、「それぞれができることを分担し合うチームワークが大切だと、あらためて実感した」と話している。

>>>歯科医師は口の中だけなく救命救急も出来ます。

日本の薬価は欧州より高い、厚労省が報告 算定方式見直しへ

Online Med
http://www.geocities.jp/onlinemedsante/backnumber/1302.html#page39

厚労省は2月7日の中医協薬価専門部会に、日本の薬価水準は欧州より高いとする分析結果を報告、これを受けて部会では、診療側と支払側の双方から、新薬の薬価算定時の外国価格調整の見直し、原価計算の費用や利益率の見直しなど、薬価算定方式の見直しの議論が必要との意見が出された。
診療側で京都府医師会副会長の安達委員が1年近く前に、日本保険医団体連合会(保団連)が発表したデータの検証を行うよう求めていたもの。
厚労省は、保団連の発表内容を基に、販売額上位100品目の中から国際比較が可能な66品目について、分析した結果を報告、「日本の薬価が欧州より高いのは事実であった」と報告した。
保団連のデータとは別に、厚労省は最近の新薬の薬価の比較も行い、その結果でも日本は欧州に比べて高い結果となったとした。
安達氏は、薬価の高い米国を含めた外国価格調整となっている中で起きている問題と指摘、新薬の薬価算定時の外国価格調整の見直しが必要との考えを示したが、一方で「現実には米国発の新薬が多い」という問題であるとの認識もある。
厚労省は、新薬創出加算の議論の中で製薬業界が示した資料の中で「精神疾患やてんかんの薬剤は日本が安く、高血圧薬などは高い」としていたことをあげ、今回のデータは販売額の大きいものであり、その中には高血圧薬などが入るため、それが反映しているとの考察もしているとした。
 さらに、日本では欧米にない新薬の市販直後調査を課しており、メーカーはそのための経費も負担しているため、データには出ないが背景として考えられると説明した。

厚生労働省 中央社会保険医療協議会 薬価専門部会 (第87回) 
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002w6r3.html

新薬における欧州との比較について
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002w6r3-att/2r9852000002w6uj.pdf

茨城医療センター、再指定の出発ー院長「ほっとした」、患者を出迎え

Yahoo! ニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130301-00000003-cbn-soci

昨年12月から保険医療機関の指定取り消し処分を受けていた東京医科大茨城医療センター(茨城県阿見町)が3月1日、再指定となり、通常の保険診療を再開した。原則5年間は再指定されないことになっているが、「地域医療の確保を図るために再指定しないと支障が生じると認められる医療機関に該当」(関東信越厚生局)するとして、異例の3か月での再指定。「一言で言えば、ほっとしている」。松崎靖司院長はこう語り、次々に訪れる患者を玄関で迎えた。

日医定例記者会見:「医療における規制改革について」-中川副会長

日医白クマ通信 No.1644 2013年2月28日(木)
http://www.med.or.jp/shirokuma/no1644.html

中川俊男副会長は2月27日の定例会見で、医療における規制改革について日医の見解を述べ、公的医療保険制度を堅持するため、混合診療の全面解禁や株式会社の参入に反対することを改めて強調した。
同副会長は、まず、政府のTPP交渉に触れ、「安倍総理は交渉参加に当たって、国民皆保険を守ると仰っており、日医としては総理の発言を信頼するが、これまでの経緯や直近の状況を踏まえると、国民皆保険が揺らぐ懸念を払拭することは出来ない」と慎重な姿勢を示した。米国からの日本の医療に対する営利産業化の要求が強まる中、国内でも医療の営利産業化に向けた流れがMOSS協議以来続いているとし、「小泉政権下での新自由主義的な考えが、今、再び自民党政権の下で強まり、規制改革会議が医療の営利産業化に踏み出そうとしている」と指摘。保険外併用療養の更なる範囲拡大が取り上げられていることについて、「いわゆる混合診療全面解禁のことではないと認識しているが、規制改革の目指すところが、公的給付範囲の縮小、民間市場の拡大にあると考えざるを得ない」と危惧した。
現行の先進医療制度の仕組みの中で行われる医療イノベーションには異論はないとした上で、政府に、(1) 公的な医療給付範囲を将来にわたって維持する、(2) 混合診療を全面解禁しない、(3) 株式会社を参入させない―の3点を最低限死守することを求めると強調。これらが織り込まれなければ国民皆保険は形骸化してしまうとして、「公的医療保険制度本体を侵食されないよう、医療の営利産業化の動きについては、従来どおり日医は真正面から対峙し、いかなる政権下においても徹底して阻止する」と述べた。