猛暑の季節… 室内でも危険性のある熱中症 半数は高齢者 暑さ感じにくく重症化にも注意を

高齢者は「熱中症弱者」とされ、発症リスクが高い。昨年、熱中症で救急搬送された人のうち、65歳以上の高齢者が半数を占めた。炎天下の屋外で発症するイメージの強い熱中症だが、高齢者は室内で発症するケースが多い。梅雨明け以降に急増するため、注意が必要だ。

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http://www.sankei.com/life/news/160701/lif1607010007-n1.html

産経ニュース  2016.7.1

室内の熱中症にも気をつけなければなりません

 

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堀憲郎会長が政府の「骨太の方針2016」について見解―日本歯科医師会

日本歯科医師会の定例記者会見が6月23日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で行われた。

堀憲郎会長は、政府が6月2日に閣議決定した「骨太の方針2016」について、「審査支払基金のあり方が議論になっているが、現場の医療提供は多種多様であってあくまで患者本位でなければならないと考えている。審査の判断基準で明らかに不合理な格差の是正は当然あってしかるべきである。

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医療経済出版  2016.6.28

http://www.ikeipress.jp/archives/9053

カフェインは睡眠不足だと効き目が長続きしない可能性(2016.6.27配信)

何日か睡眠不足が続いた後では、カフェインにより覚醒や精神能力を改善する効果が得られなくなることが、米ウォルター・リード陸軍研究所(メリーランド州シルバースプリング)のTracy Jill Doty氏らの研究でわかった。 研究では、健康なボランティア48人を対象に、5日間、睡眠を一晩5時間に制限した。被験者は1日2回、カフェイン200mgまたは作用しないプラセボのいずれかを摂取した(なお、平均的なコーヒー1杯のカフェイン含有量は95mg)。さらに、起きている間は1時間ごとに知的技能テストを実施した。

その結果、最初の2日間はカフェイン摂取群がプラセボ群よりも試験成績が良かったが、残りの3日間では差が認められなくなった。Doty氏は、「カフェインは睡眠が足りないときの能力低下に抗うために広く使用されているため、この結果は重大だといえる。今回のデータは、同じように有効1日用量のカフェインを摂取しても、複数日の睡眠制限による能力低下を予防するのには不十分であることを示唆している。1日2回、200mgのカフェイン摂取による能力上昇が3日間の睡眠制限後に失われたことは、特に意外だった」と述べている。

米国疾病管理予防センター(CDC)によると、成人は一晩に7~8時間眠るべきだという。今回の研究結果は、米デンバーで開催された睡眠専門家協会(APSS)集会で発表された。(HealthDay News 2016年6月16日)

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ヘルスデージャパン  2016年6月27日

http://healthdayjapan.com/2016/06/27/12633/

カフェインの効果についての記事ですが、カフェインを摂取しても、長期にわたる睡眠不足のケースだと、効き目が長続きしない可能性が示唆されたとのことです。ケースによっては、3日続けて睡眠不足であれば、カフェインの効果がなくなる事もあると結論づけられていることからも、やはりきちんとした睡眠をとることが大事ということでしょうか。不眠で問題なく過ごすというのは、やはり難しいということですね。

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HPVワクチン研究に疑義 信州大が調査へ

厚生労働省研究班(代表=池田修一信州大教授)が行っている子宮頸(けい)がんワクチン接種後の障害に関する研究に疑義が寄せられたとして、信州大が事実関係を調査することが28日、大学への取材で分かった。研究不正防止の指針に基づき学内に予備調査委員会を設置し、本格的な調査が必要かどうかを判断する。

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H28.6.28   産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/160628/lif1606280016-n1.html

さらなる精査が求められそうですね

薬剤師の協力により心疾患予防を向上(2016.6.23配信)

疾患の危険因子を十分にコントロールできていない人は、薬剤師の助けを借りることで将来のリスクを低減できる可能性があることが、カナダの研究で示された。

 

今回の研究では、地域の薬剤師が心筋梗塞と脳卒中のリスクの高い人を募集し、半数には薬剤師との連携による「薬物療法管理」を実施。残りの半数には「通常の治療」を行った。3カ月後、薬剤師による介入を受けた群は、通常治療群に比べて将来の心臓イベントリスクが21%低かった。また、介入群は試験開始から終了までの3カ月で将来の心疾患の推定リスクが5%低減したのに対し、通常治療群にはほとんど変化がなかった。

アルバータ大学(カナダ)教授のRoss Tsuyuki氏らによるこの研究では、多重的な危険因子をもつ患者に接触・助言し、必要な薬剤を処方して用量を調節することに焦点を当てた。心血管疾患は世界でも死亡原因の首位を占めており、このような介入措置が公衆衛生に大きな便益をもたらす可能性があると、著者らは結論づけている。この研究は「Journal of the American College of Cardiology」6月21日号に掲載された。

 

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ヘルスデージャパン  2016.6.23

http://healthdayjapan.com/2016/06/23/12605/

 

チーム医療の概念が重要ですね

嗜好品食べて生活習慣病予防 戸田中央総合病院、全国初の専門外来

健康効果が期待されるチョコレートなどの嗜好(しこう)品を生活習慣病の予防に取り入れ、積極的な保健指導に生かす全国初の専門外来「嗜好品外来」が注目を集めている。

同外来は戸田中央総合病院(埼玉県戸田市)に昨年10月設置。予約制で週2回、火・木曜の午後に開いている。初診時に血液検査や心電図、レントゲン、血管機能検査などを受けてもらい、心臓病や脳卒中のリスクを判断。嗜好品の効果的な摂取方法や生活習慣の改善などを指導する。2、3カ月後の再検査で効果を判定する。

 

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産経ニュース  2016.6.24

http://www.sankei.com/life/news/160624/lif1606240009-n1.html

 

生活習慣の改善中心での治療ということですね

日本歯科技工士会、理事会で杉岡範明氏を2期目の会長に選任

日本歯科技工士会の第5回社員総会が6月18日、東京・市ヶ谷左内町の歯科技工士会館で開催された。「2015年度事業経過報告承認の件」など全4議案が協議ののち可決承認された。第4号議案では、任期満了に伴う理事及び監事の選任について選挙が行われ、20名の理事と2名の監事が選ばれた。選挙後に開かれた理事会で現会長の杉岡範明氏が代表理事に選任され、二期目の執行が決まった。杉岡会長は良好な歯科技工経済の実現にむけ、教育年限の延長、『委託』の法令定義、製作技術料の位置づけの確立に取り組む方針を明らかにした。

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医療経済出版  2016.6.20

http://www.ikeipress.jp/archives/9046

子どもの自己評価の低下を示すサイン(2016.6.20配信)

子どもの自己評価が低下しているときは、親がそのサインに気付き、克服できるように助けてあげる必要があります。以下のような危険信号を見逃さないようにしましょう。

・努力せずに難しい課題を避けたり、ごまかしたりする。

・赤ちゃん返りのような行動がみられる。

・威張ったり、頑固になったり、支配的になったりする。

・言い訳をしたり、重要なことを重要でないかのように振る舞ったりする。

・日々の活動への関心を失う。

・学校の成績がよくない。

・友達と触れあったり一緒に活動したりすることを避ける。

・批判や称賛を上手く受け入れられない。

情報元:米国小児科学会(AAP)(HealthDay News 2016年6月9日)

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ヘルスデージャパン  2016.6.20

http://healthdayjapan.com/2016/06/20/12575/

危険信号には早期に気づいていく必要性がありますね

統合失調症治療薬「ゼプリオン」で死者85人 支援団体が原因究明求める

平成25年11月に発売された統合失調症治療薬「ゼプリオン」を投与された後に死亡した患者が1年半で85人に上るとして、精神障害者支援を行うNPO「地域精神保健福祉機構(略称コンボ)」が21日、実態調査と原因究明を求める要望書を厚生労働省に提出した。厚労省は26年4月、因果関係は不明だが投与後の死亡例が21例あったとして注意を呼びかける文書を出している。コンボによると、文書が出た後も死亡例は増え、27年12月までに85人に上っているという。死因は心疾患18例、自殺17例、不明22例などとなっている。コンボは「類似薬と比べても突出して多い。使用実態や原因を調べ、少しでも死亡数を減らす対策を取ってほしい」と求めた。

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産経ニュース  2016.6.21

http://www.sankei.com/life/news/160621/lif1606210022-n1.html

原因究明は必須と考えます

診断と手術、同時に…「スマート治療室」公開

様々な医療機器を連携させ、診断と手術を同時に進められる「スマート治療室」が16日、東京女子医科大学の研究施設(東京都新宿区)で公開された。診断情報などをインターネットで統合し、安全で質の高い治療の実現を目指す。

公開されたのは、磁気共鳴画像装置(MRI)を中心に、手術台や顕微鏡など約20台の機器が一体的に動き、手術を支援する治療室。手術中に採取したがん組織を、その場で検査・診断しながら治療でき、無駄な切除や取り残しを防げる。同大などが国内のメーカーと協力して開発を進めている。

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Yomiuri Online 2016.6.17

http://www.yomiuri.co.jp/science/20160617-OYT1T50105.html?from=ycont_top_txt