歯磨き粉市場が拡大している。虫歯でもないのに歯がしみて痛い「知覚過敏」をケアする高機能タイプの伸びが全体を牽引（けんいん）する。高齢化を背景に、長く健康な歯を保ちたいという意識が広がっているようだ。人口が減り続ける日本で数少ない成長市場となっている。市場調査会社、インテージ（東京）によると、歯磨き粉の国内市場規模は平成２３年の７５４億円から、２７年には８４６億円まで拡大した。伸び率にすると約１２％の増加になる。歯磨き粉を製造販売するグラクソ・スミスクライン・コンシューマー・ヘルスケア・ジャパン（東京）で、マーケティングを担当する安部順子氏は、高齢化の進行と歩調を合わせるように日本人の間に口腔ケアの意識が広がったと分析する。
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産経ニュース 2016.11.22
http://www.sankei.com/life/news/161122/lif1611220013-n1.html
歯にとっては、ブラッシングや生活習慣も大事ですね。
米国疾病管理予防センター（CDC）は、死に至る可能性もある薬剤抵抗性の真菌感染が米国で13例報告されたと発表した。このうち4例が死亡したが、死因が感染によるものか、患者の基礎疾患によるものかは明らかにされていないという。CDCによると、カンジダ・オーリス（Candida auris）真菌感染症は世界的な脅威として浮上してきており、病院やその他の医療施設で拡散しているとみられる。CDC代表のTom Frieden氏は、「この薬剤耐性真菌を十分に理解し、封じ込め、拡散を阻止するため、今すぐ措置を講じなくてはならない。この真菌は新たな脅威であり、影響を受けやすい患者を中心に保護する必要がある」と述べている。CDC発行の「Morbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）」11月4日号では、2013年5月～2016年8月に米国で報告された13症例のうち7例を記載している。残り6例については未だ調査中だという。この7症例は、イリノイ州、メリーランド州、ニュージャージー州、ニューヨーク州で発生。いずれの患者にも重篤な基礎疾患があり、C.オーリス感染症と診断された時点で平均18日入院していた。4人が死亡したが、真菌感染が直接の原因であったのかは未だ不明である。患者2人が同じ病院で治療を受けており、ほぼ同一の真菌株に感染していたことから、C.オーリスは医療施設内で拡散する可能性が示唆される。
CDCは6月、C.オーリスに関する臨床的警告を発行し、各検査施設に対して州や地方の保健局およびCDCへの症例報告と検体の送付を求めている。感染の増大について認識が広がれば、可能性例の詳細な調査が進むことが期待される。C.オーリスには特化した検査法がないため、別の型のカンジダ感染症と誤りやすく、患者が適切な治療を受けられない可能性があるという。さらに、米国内の患者から検出されるC.オーリス株の71％は抗真菌薬にある程度の抵抗性をもっており、治療を困難にしているとCDCは指摘している。米国で認められた真菌株は南アジアや南米でみられる株と関連していたが、いずれの患者もこのような地域に渡航したことはなく、地元で感染した可能性が高いという。「C.オーリスはここ数年で米国に入ってきたと思われる。われわれは、この真菌の広がり方を詳しく理解すべく尽力している」と、CDC真菌疾患部門のTom Chiller氏は述べている。CDCは現在、感染者の病室を十分に殺菌することを推奨している。（HealthDay News 2016年11月4日）
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ヘルスデージャパン 2016.11.15
http://healthdayjapan.com/2016/11/14/14152/
薬剤耐性のカンジダが発見されたとの報告です。カンジダは口腔内においても影響を与えるため、我々も特に中止しないといけないかと思います。薬剤耐性といえば、抗生物質の効かない細菌のイメージでしたが、真菌にも当てはまるようになってきたということですね。真菌においても、いたちごっこがはじまるのでしょうか。
都道府県歯科医師連盟会長・理事長・広報担当理事合同会議が11月10日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催された。来賓からは日本歯科医師会の堀憲郎会長のほか、関口昌一参議院議員、三ッ林裕巳衆議院議員の二人が出席してあいさつを述べた。会務報告の中では顧問弁護士の矢田次男氏が政治資金規制法違反に関する裁判の開始は年明け以降になるとの見通しを述べた。
特別講演では山田宏参議院議員が「歯科医療ビジョンを語る」の中で、衆議院８名、参議院６名の議員を募り「歯科口腔医療勉強会」を立ち上げて11月７日に第一回目の勉強会を開催し意見交換を行ったことを明らかにした。
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医療経済出版 2016.11.14
参院厚生労働委員会は１５日、がん患者が安心して暮らせる社会環境の整備を目指した「がん対策基本法」の改正案を、委員長提案として参院本会議に提出することを決めた。平成１８年の基本法成立以降、変化した患者や家族らを取り巻く状況に対応させるのが狙い。参院で先に採決し、今国会での成立を目指す。
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産経ニュース 2016.11.15
http://www.sankei.com/life/news/161115/lif1611150029-n1.html
がん患者が安心して暮らせるように配慮するということですね
東京都歯科医師連盟主催による歯科関連企業との講演会が11月9日、東京・市ヶ谷の歯科医師会館で開催された。講演は衆議院議員の山田美樹氏による「歯科界の海外進出に向けて」、高橋英登会長による「今後の歯科界活性のために」の２題が行われた。
山田氏は前外務大臣政務官で現自民党財務金融委員会委員。日本の歯科関連産業の海外進出について、政府が打ち出しているアジア健康構想（日本の介護システムを輸出しようという連携プロジェクト）に触れ、「経産省による医工連携事業から生まれたポータブル訪問診療機器は間違いなく海外でのニーズが見込まれる。課題は現地でのメンテナンスだが、機器や材料だけでなく歯科医療とのセットで送り出すことが効率的」と考えを示した。
アジアでは2035年に総人口25億人のうち2割が高齢者になると推計され、その市場は500兆円と試算されている。
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医療経済出版 2016.11.11
若い頃に飲酒問題を抱えていた人は、高齢になってから健康問題が起きやすいことが、新たな研究でわかった。米パロアルト退役軍人ヘルスケアシステム（カリフォルニア州）臨床心理学者のRandy Haber氏らの研究によると、青年期にアルコール依存のあった男性は、後年に慢性疾患の数が多く、抑うつ尺度も高い傾向のあることが示唆された。これらの影響は早い時期にアルコール依存を克服した人でも認められたという。この結果は、若年時の過剰飲酒が身体面・精神面に隠れた影響をもたらす可能性を示すものだと、研究グループは結論づけている。
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ヘルスデージャパン 2016.11.10
http://healthdayjapan.com/2016/11/10/14111/
若いころからの健康管理が大事ですね
夕食を午後2時にとり、残りの時間は何も食べないで過ごすと、過体重者では空腹感が減り、夜間の脂肪燃焼がやや増えることが、小規模な研究で示された。筆頭著者である米アラバマ大学栄養科学部のCourtney Peterson氏らは、この方法は肥満を治癒するものではないが、減量法のひとつとなる可能性があり、大規模研究で効果を検証する価値があるとしている。この知見は、米ニューオーリンズで開催された米国肥満学会の年次集会で、11月3日に発表された。この方法は、“time-restricted feeding（食事時間制限法）”と呼ばれるもので、一定の時間内に食事をすませ、残りの時間は何も食べないことを指す。これまでの基礎研究から、この方法で体脂肪量が減少し、慢性疾患リスクが低減することが報告されている。
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ヘルスデージャパン 2016.11.10
http://healthdayjapan.com/2016/11/10/14093/
大きく影響を及ぼすということではなさそうですね
東京都女性歯科医師の会（竹内千惠会長）の「平成28年度秋の学術講演会・懇親会」が11月６日、東京・丸の内のシャングリ・ラ ホテル東京で開催され、160名を超える歯科関係者が来場した。東京都女性歯科医師の会は、女性歯科医師の相互支援を目指して設立されて７年目を迎え、会員は現在288名となり年を追うごとに活動の輪を広げている。 講演会は、「総義歯診療の女神に近づく第一歩〜印象採得を知る〜」をテーマに、東京歯科大学の櫻井薫教授（老年歯科補綴学講座）、阿部伸一教授（解剖学講座）の二人を講師に招いて行われた。
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医療経済出版 2016.11.8
http://www.ikeipress.jp/archives/9237
定期的な歯科検診は明るい笑顔を保つだけでなく、肺の健康も保つ可能性があるという。米バージニア・コモンウェルス大学感染症部門内科助教授のMichelle Doll氏らの新たな研究で、定期的な歯のクリーニングにより肺感染症を引き起こす細菌量が減少し、肺炎リスクが低下する可能性があることが示唆された。米国では毎年100万人近くが肺炎を発症し、5万人が肺炎で死亡する。誰でも肺炎にかかる可能性はあるが、高齢者、他の肺疾患がある患者、AIDSなどの疾患をもつ患者ではさらに多くみられる。本研究では、2万6,000人超の記録をレビューした。その結果、歯科医を全く受診していない人は、年2回の歯科検診を受けている人に比べて細菌性肺炎になる可能性が86％高かった。
この研究結果は、米国感染症学会（IDSA）、米国病院疫学学会（SHEA）、HIV医学協会（HIVMA）、小児感染症学会（PIDS）の年次集会であるIDWeek 2016で10月27日発表された。なお、学会発表された知見は、査読を受けて専門誌に掲載されるまでは予備的なものとみなされる。Doll氏は、「口腔衛生と肺炎との関係は十分に裏づけられており、歯科受診は良好な口腔衛生を維持するために重要だ。口腔内の細菌をゼロにすることは不可能だが、きちんとケアすれば細菌の量を制限できる。われわれの研究は、口腔衛生が全身の健康に関係することを示すさらなるエビデンスであり、歯科のケアをルーチンの予防医療に組み込むことの重要性を示唆している」と述べている。
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ヘルスデージャパン 2016.11.7
http://healthdayjapan.com/2016/11/07/14062/
歯科医師にとっては、当然の知識となりつつある、口腔内細菌と誤嚥性肺炎との関連性についての話題となっていますが、この度、米国感染症学会（IDSA）、米国病院疫学学会（SHEA）、HIV医学協会（HIVMA）、小児感染症学会（PIDS）で、これに関する報告が行われました。歯科医を全く受診していない人は、年2回の歯科検診を受けている人に比べて細菌性肺炎になる可能性が86％高かったということで、具体的な数字も示されており、非常に有用なデータではないでしょうか。医師の方への認識もさらに高まることを望みます。
さまざまな種類のがんの原因とされている喫煙は、血液のがんの一種である成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）についても発症リスクを高める。国立がん研究センターと長崎大などのチームが、２０年近くかけた追跡研究を基にそんな結果を発表した。ＡＴＬは、母乳や性交渉などを通じリンパ球に感染するウイルス「ＨＴＬＶ１」が引き起こす疾患。国内のＨＴＬＶ１感染者数は７２万～８２万人と推計されている。
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2016.11.8 産経ニュース
http://www.sankei.com/life/news/161108/lif1611080010-n1.html
健康面に関しては、喫煙におけるメリットは、なさそうですね。