筋肉が徐々に衰える難病「筋ジストロフィー」を発症させたマウスに、人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作った筋肉のもとになる筋肉幹細胞を移植し、筋力の改善に成功したとの研究成果を、京都大などのチームがまとめた。犬などの大型動物でも実験し、５年以内に人での臨床研究を始める方針だ。

同チームによると、筋ジストロフィーについてｉＰＳ細胞を使った治療法で効果が確認されたのは世界初。国内の患者は２万人以上いるとされるが、根本的な治療法がなかった。チームは、健康な人の皮膚から作製したｉＰＳ細胞に特殊な化合物を加えて培養し、乳児の体内にあるような再生能力の高い筋肉幹細胞に変化させることに成功。病気を発症させて筋肉が衰えたマウスの足に、この細胞を最大３００万個移植したところ、１か月半後に筋力が改善した。人由来の細胞が筋肉細胞に成長し、マウスの筋肉に入り込んでいた。

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Yomiuri Online   2017.4.4

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170404-OYT1T50075.html?from=ycont_top_txt

消費者庁は３１日、天然ゴム製品に触れたことで、皮膚障害などアレルギー症状が出た事例が過去に４０件以上報告されているとして注意を呼びかけた。まれに呼吸困難や意識障害などアナフィラキシーショックを起こすこともあるという。消費者庁によると、天然ゴムに含まれるタンパク質の一部が原因とされ、「ラテックスアレルギー」と呼ばれる。天然ゴムを使った手袋や風船、医療用チューブなどに触れると赤みやかゆみ、じんましんなどが出る。また、クリやバナナ、アボカド、キウイフルーツを食べて発症するケースもあるという。

消費者庁は医療や介護、製造業、清掃業など手袋をよく使う人や、慢性的な肌荒れで皮膚表面の機能が低下している人は発症のリスクが高いとし、「自分にアレルギー体質があるかを知っておくのが重要。疑われる症状が出たら医療機関に相談してほしい」としている。

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産経ニュース　　2017.3.31

http://www.sankei.com/life/news/170331/lif1703310066-n1.html

ラテックスアレルギーについてですが、この度、消費者庁から注意呼びかけがありました。テレビ番組などで、原因不明の湿疹や出産時のアナフィラキシーショックの原因として、ラテックスアレルギーがあげられたりしていましたが、消費者庁からこのように注意喚起があったのは、初めてのことです。我々もラテックス手袋を使う機会も多く、発症のリスクは他業種と比べると高いため、気を付けないといけないですね。

他人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作製した網膜細胞を、目の難病「加齢黄斑変性かれいおうはんへんせい」の患者に移植する世界初の臨床研究が２８日、神戸市立医療センター中央市民病院で行われた。患者本人のｉＰＳ細胞とは異なり、大量の細胞を備蓄できるため、コストと時間が大幅に圧縮できる。ｉＰＳ細胞を利用する再生医療の本格的な普及への一歩となる。理化学研究所などによるチームが実施。理研の高橋政代プロジェクトリーダーらが記者会見した。

患者は、兵庫県在住の６０歳代の男性。拒絶反応が生じにくい、特殊な免疫の型を持つ健康な人の血液から、京都大ｉＰＳ細胞研究所がｉＰＳ細胞を作製。それを理研で網膜の細胞に変えた。市民病院の栗本康夫・眼科部長が、この細胞約２５万個を注射で男性の網膜に移植した。手術は１時間で終わり、手術中のトラブルは起きていないという。

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Yomiuri Online   2017.3.28

http://www.yomiuri.co.jp/science/20170328-OYT1T50108.html?from=ycont_top_txt

ips細胞の進化は、すざましいですね。

がん治療の一つとして、放射性物質を利用した薬剤を投与し、がん細胞に取り込ませてがんをたたく方法がある。全身に行き渡るので転移がんにも有効で、患者への負担が小さいのも利点だ。だが、日本では入院治療に必要な専用病床が少なく、１年以上待たされるケースもある。改善に向け、医師や患者、製薬企業などが核医学診療推進国民会議を設立し、国などへの働きかけを強めている。

◆保険適用も

絹谷清剛金沢大教授（腫瘍核医学）によると、医薬品に用いる放射性物質には、甲状腺がんなどに対するヨウ素１３１、骨転移したがんの痛みを抑えるためのストロンチウム８９、ある種のリンパ腫に対するイットリウム９０、前立腺がんに対するラジウム２２３があり、それぞれが保険の対象だ。日本では保険適用ではないが、褐色細胞腫など内分泌系腫瘍へのヨウ素１３１入り医薬品も使われている。これらの医薬品は狙ったがん細胞に集まる性質を持たせてあり、がんに至近から放射線を浴びせられる。絹谷さんは「各学会の診療ガイドラインで推奨されている、確立した治療法です」と話す。多くは外来治療が可能だが、甲状腺がんや内分泌系腫瘍に対するヨウ素１３１を用いた医薬品だけは、周囲への放射線量が高くなるため放射線管理のできる専用の病室への入院が必要だ。甲状腺がんの場合、手術で甲状腺を摘出した後、取り残したり転移したりしたがんをたたくためにヨウ素を含む薬のカプセルを飲む。

◆地域的な偏り

放射線医学総合研究所の東達也分子イメージング診断治療研究部長（腫瘍核医学）は「国内に専用施設が少なく、地域差も大きい」と指摘する。日本核医学会の平成２７年のまとめでは、専用病床は全国で計１３５床。現行制度では採算性が低く、廃止が相次いだ結果だ。茨城、岐阜、滋賀、奈良、和歌山、佐賀各県には１床もないか、使われていない。都市部にも少ないという。日本の１床当たりの人口は約９４万人で、ドイツの約８万人、フランスの約４４万人、英国の約７５万人（いずれも１９９９年当時）と比べて不足が目立つ。一方で、社会の高齢化や超音波診断の進歩に伴って甲状腺がん患者は増え、治療までの待ち時間が延びている。平成２５年の同学会のアンケートでは、手術後１カ月未満でこの治療を受けた患者は３％だけ。半年～１年未満が２８％、１年以上が５６％に達した。半年以上遅れると死亡リスクが４・２倍に増えるとの研究結果があり、制度や設備の限界が患者の不利益になっている。

◆新薬導入にも必要

東さんは「世界では３０を超える放射性医薬品の臨床試験が進行中で、そうした新薬を国内で使うためにも病床が必要。改善が急がれる」と話す。厚生労働省によると、現在進んでいるがん対策推進基本計画の見直しでは、放射線治療の一つとして体制整備を盛り込む方向だが、政策の具体化はまだ先だ。こうした現状に、患者団体、患者を支援する団体も危機感を募らせ、国民会議に名を連ねている。その一人、ＮＰＯ法人がんサポートコミュニティー（東京）の大井賢一事務局長は「多くの患者が、こうした治療法があることさえ知らない」と嘆き、「患者に治療法の情報を提供するとともに、治療を受けられない患者の声を国に伝えて改善を求めていく」と話している。

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産経ニュース　　2017.3.28

http://www.sankei.com/life/news/170328/lif1703280023-n3.html

今回の記事でピックアップされている、放射性物質を利用した薬剤を投与し、がん細胞に取り込ませてがんをたたくという治療法に関してですが、私も知りませんでした。薬剤が全身に行き渡るので転移がんにも有効で、患者への負担が小さいのも利点との事で、またすでに確立されている治療法ということで、保険適用が期待されますが、まだ先のようです。今後の動向に注目です。