厚生労働省は１日、アレルギー疾患の拠点病院を各都道府県が１～２か所ずつ選定する診療体制整備の方針を明らかにした。
全国どこでも質の高いアレルギー疾患の診療を受けられる体制構築のたたき台を、有識者検討会に示した。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年6月2日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170602-OYTET50006/?catname=news-kaisetsu_news
「医療・歯科医療全般」カテゴリーアーカイブ
スポーツ飲料、飲み過ぎ虫歯に注意 熱中症対策に経口補水液が有効
６月４～１０日は「歯と口の健康週間」。屋内外でスポーツを楽しむ人たちにとってはこれからの暑い季節、脱水症や熱中症に注意が必要だが、スポーツドリンクの飲み過ぎも用心したい。スポーツドリンクには糖分が含まれ、大量に飲むと虫歯につながりやすい。福井県歯科医師会は特に子どもたちへの注意を促している。
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福井新聞 2017年6月1日
歯「80歳20本」初の5割超 厚労省「意識高まった」
厚生労働省は2日、80歳で自分の歯が20本以上ある人の割合が推計で51.2％に上り、初めて2人に1人以上になったとする2016年歯科疾患実態調査の結果を公表した。40.2％だった11年の前回調査から10ポイント以上増えた。担当者は「歯を強くする成分を配合した歯磨き粉が増えたほか、高齢者らの口腔ケア意識が高まった結果ではないか」としている。
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４７NEWS 2017年6月2日
遺伝情報を基に効果的治療…「がんゲノム医療」普及に向け、厚労省が報告書案
厚生労働省は２９日、がんの遺伝情報を使って最適な治療法を選択する「がんゲノム医療」で、普及に向けて中心的な役割を担う「中核拠点病院」の整備などを盛り込んだ報告書案を有識者懇談会に提示した。
懇談会は、一部修正を加え、近く最終的な報告書として取りまとめる。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年5月30日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170530-OYTET50006/?catname=news-kaisetsu_news
ジェネリック普及率、２０年９月には８０％に…厚労省が目標前倒し
厚生労働省は、新薬よりも安価な後発医薬品（ジェネリック）の普及率について、８０％を達成するという目標を従来より半年前倒しし、２０２０年９月とすることを決めた。今後後発薬の使用拡大を推し進め、医療費の抑制につなげる。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年5月29日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170529-OYTET50036/?catname=news-kaisetsu_news
若手医師の方が、ベテラン医師より患者の死亡率低く…米大分析
肺炎や心不全などで緊急入院した高齢患者の死亡率は、若手の内科医が診たほうが低い、とする分析結果を米ハーバード大学の津川友介研究員（医療政策）らが発表した。
若手が、教育や研修で得た最新の知識や考え方を診療に用いているためと研究チームはみている。成果は英医学誌に掲載された。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年5月29日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170529-OYTET50016/?catname=news-kaisetsu_news
医薬品の副作用、治験者少なく販売後に明らかになるケースも…医療者からの情報収集・報告、促進へ現場チームが方策研究
医薬品の安全確保には、副作用情報を当局が早期に把握することが重要だ。現行制度は、製薬企業からと医療関係者からの２ルートで国が副作用情報を集める仕組みだが、実態は企業報告が９割を占める。「医療者がもっと積極的に役割を果たせないか」と、医療現場での副作用情報の収集や報告を促進するための研究を、東北大病院などのチームが進めている。
販売後の監視重要
医薬品は、実際に患者に投与する臨床試験（治験）で効果と安全性が確認され、国の承認を受けたものだけが販売される。しかし、治験で薬を試す患者の数は限られているため、頻度が少ない副作用などは、販売後に広く使われて初めて明らかになる場合もある。
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産経ニュース 2017.5.31
http://www.sankei.com/life/news/170530/lif1705300027-n1.html
副作用についての把握は大切です
かかりつけ医以外の受診「抑制へ定額負担を」 諮問会議
政府は23日、経済財政諮問会議（議長・安倍晋三首相）を開き、社会保障改革を議論した。民間議員は、費用対効果をもとに、医薬品の価格を決める新組織の設立や、かかりつけ医以外をランダムに受診した場合の定額負担の導入を提言した。代替のない高額医薬品ほど自己負担を減らす仕組みの検討も求めた。受診や薬の利用にメリハリをつけて医療費を抑える。
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日本経済新聞 2017年5月24日
「将来の子」遺伝病予測、両親検査し発症率判定…国内企業計画
学会は懸念の声明検討
将来生まれる子どもの遺伝病の発症確率を調べる検査サービスを、国内大手の遺伝子検査会社が来年にも開始する計画があることがわかった。男女カップルの遺伝情報を調べることで、筋ジストロフィーやパーキンソン病の一部など約１０５０の病気の発症確率が把握できるという。利用者のニーズがある一方、新たな差別を助長する恐れもあるとして、関係学会は、検査に懸念を示す声明を検討している。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年5月21日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170522-OYTET50005/?catname=news-kaisetsu_news
せき止め薬「コデイン」小児への処方制限へ…副作用で呼吸困難恐れ
厚生労働省は１６日、せき止め薬などに使われる「コデイン」と呼ばれる成分を含む医薬品について、小児への処方を制限する方向で検討すると発表した。
小児で、ごくまれに重篤な呼吸困難の副作用が生じる恐れがあり、欧米など海外の一部では処方制限が行われている。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年5月17日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170517-OYTET50016/?catname=news-kaisetsu_news