糖尿病予防、治療の基本は通院と服薬、食生活改善、運動療法とされるが、仕事によっては、さまざまな個別指導が考えられる。タクシー大手の日本交通と製薬会社の日本イーライリリーは、血糖値が気になるタクシー乗務員を対象に、糖尿病の治療と対策セミナーを開き、医師と栄養、運動の専門家が講演した。

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産経ニュース　　2018.2.13

http://www.sankei.com/life/news/180213/lif1802130006-n1.html

適切な生活習慣が大事ですね

皮膚が赤く盛り上がり、はがれた皮膚片が白いふけのように落ちる「乾癬（かんせん）」。新薬の導入で症状が治まる患者が増えた一方、その見た目から、うつる病気ではないかなどの誤解が絶えず、患者は孤立感を深める。こうした現状を変えようと、患者会では各国政府に偏見解消の取り組みを求めた世界保健機関（ＷＨＯ）の勧告文書を自ら翻訳し、社会の理解と政策の充実を訴えている。

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産経ニュース　2018.1.30

http://www.sankei.com/life/news/180130/lif1801300013-n1.html

病気への偏見はなくしていかないといけないですね

妊婦の血液から胎児のＤＮＡを調べる検査「新型出生前診断」について、日本産科婦人科学会は臨床研究として実施施設を限定していた指針を見直し、一般診療として実施施設を拡大する方針を固めた。３月に開かれる理事会で、指針で３５歳以上とされている妊婦の年齢制限や、ダウン症など３つに限っている対象疾患の要件緩和などについても検討する。

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産経ニュース　　2018.1.30

http://www.sankei.com/life/news/180130/lif1801300009-n1.html

賛否が分かれそうですね

犬や猫などから人間にうつるとされる人獣共通感染症「コリネバクテリウム・ウルセランス感染症」で国内初の死亡例が発覚し、ペットの飼い主らに動揺が広がっている。亡くなった福岡県の６０代女性は猫の餌やりからの感染が疑われた。ペットや野良猫から人間にうつる病気は多く、専門家は「動物とは適度な距離を保って」と呼びかける。「近所の野良猫は大丈夫か」。飲食店が多く、ネズミ対策として多くの野良猫がいる東京都台東区の保健所には１６日、区民からそんな問い合わせが寄せられた。同区ではボランティアが野良猫の不妊去勢手術や餌やりを行い、「地域猫」として見守りを続ける。過去にはボランティアが猫にかまれ、その後、傷が悪化した例もあった。台東保健所は「今回の感染症に限らず、動物からの感染症の対策は重要だ。ボランティア向けに講習会を開き、糞を片付けるなどの防止策を伝えている」という。加藤勝信厚生労働相はこの日の会見で「過度に懸念をあおってはいけないが、必要な情報をしっかり提供していく」と強調した。国立感染症研究所によると、平成２９年１１月末までに報告されているコリネバクテリウム・ウルセランス感染症の感染例は２５件。多くはペットとして猫や犬を飼っていたり、野良猫に餌をやったりするなど動物との接触があった。

動物から人間にうつる感染症は多いが、ペットの数や室内飼いの増加によりペットから人への感染は増加傾向という。山口大共同獣医学部の前田健教授は「狂犬病がなくなった日本では、動物にかまれることの危険性が忘れられている」と指摘する。犬や猫の多くが持つパスツレラ菌は、犬や猫には無症状だが、かまれたり引っかかれたりして人間が感染すると肺炎や髄膜炎を起こし死亡することもある。多くの動物がもつ寄生虫「トキソプラズマ」は妊婦が初めて感染すると、胎児に障害が出る恐れがある。麻布大獣医学部の宇根有美教授は「飼い主は動物自体の健康管理をしっかりしてほしい」と話す。「家族関係が希薄になる中、ペットと人との距離感が近くなっている」と指摘する日本大医学部の荒島康友助教は「唾液など動物の体液は感染源だ」として、口移しで餌をやったり同じ布団で寝たりするなどの過剰な接触は避けるよう注意を促している。（道丸摩耶）

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産経ニュース　2018.1.16

http://www.sankei.com/life/news/180116/lif1801160023-n2.html

人獣共通感染症についての話題です。人獣共通感染症は人間と動物の双方が共通してかかる感染症で、全感染症の半数を占めるとされており、エボラ出血熱やペストなど、致死率の高い感染症も多いとされています。日本国内でも、野良猫にかまれて重症熱性血小板減少症候群となり女性が死亡した例があり、身近な動物から感染して死亡する例が国内でもまれに報告されています。過度な接触については、注意が必要なのかもしれませんね。

生涯独身だった人は結婚している人に比べ、認知症を発症するリスクが４２％高いとの研究結果を、まとめた。配偶者と死別した人も、リスクが２０％高くなっていた。チームは、１９９２～２０１６年に発表された結婚と認知症に関する論文１５編を分析。研究参加者はスウェーデン人を中心に日本人や米国人を含む計約８１万人。認知症の発症リスクは性別や年齢にかかわらず、独身者と死別者が高いという結果だったが、離婚した人のリスクは、結婚している人と変わらなかった。

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産経ニュース　2018.1.12

http://www.sankei.com/life/news/180112/lif1801120006-n1.html

結婚により認知症リスクが下がるというのは、意味があることですね。

かつては「安静第一」とされた慢性腎臓病の治療。近年は運動不足の害の方が大きいことが分かり、運動療法を中心とする「腎臓リハビリ」が注目されるようになった。病気が進行し人工透析となった患者にも運動の恩恵は大きいとして、透析時に運動療法を提供する施設が増えつつある。専門学会は安全な運動療法を提供できる人材を育成し、腎臓病と運動をめぐる新常識をさらに広めたいとしている。

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産経ニュース　2018.1.9

http://www.sankei.com/life/news/180109/lif1801090024-n1.html

適度な運動が必要ですね

身体活動の程度を測る基準の一つである「全身持久力」を継続して保てなかった男性は、保持できていた男性に比べて２型糖尿病の発症リスクが高いとの研究結果を東北大の門間陽樹助教（運動疫学）らのグループが発表した。ただ、最初に測った全身持久力が一定の基準に達していなくても、その後に継続的に達成できた場合は、発症リスクに差がないことも判明。いつからでも運動に努め、基準以上に保つ重要性が示されたとしている。

全身持久力の基準は、厚生労働省が平成２５年に公表した「健康づくりのための身体活動基準」で設けられた。男女別、年齢別で、一定の強さの運動をどの程度続けられるかで評価する。研究では、昭和５４～６２年に会社の健診で心肺機能の測定を繰り返し受けた、糖尿病でない２１～５９歳の男性計２２３５人のデータを集め、その後の経過を最長２３年にわたって追跡。測定結果と２型糖尿病発症の関係を分析した。その結果、最初の測定で基準を満たしていなかった人は、満たしていた人に比べて２型糖尿病の発症リスクが１．３３倍と高いことが判明した。門間さんは「いま体力に自信がなくても、頑張って改善、維持することが大切。全身持久力をつけるための運動として、例えば厚労省が推奨している速めのウオーキングやジョギングなどの有酸素運動を習慣として取り入れてはどうか」と話している。

ただ、最初は基準に達していなくとも、その後の測定でおおむね基準を達成した場合は、当初から基準に達していた場合に比べて１．１８倍にとどまり、統計的に差はないことが分かった。

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産経ニュース　　2018.1.10

http://www.sankei.com/life/news/180109/lif1801090022-n2.html

全身持久力と糖尿病との関係性についての話題です。以前、デスクワークが多い人と、立ち仕事の人とを比較した時、座る時間が多い人のほうが、糖尿病リスクが上がるとの話題をピックアップしましたが、やはり、適度な運動が糖尿病のリスクを下げることは間違えなさそうです。意識して、適度な運動をする時間をつくり、全身持久力をあげることが非常に重要かと思います。

漢方薬や鍼灸（しんきゅう）など日本や中国の伝統医療が、今春にも開催される世界保健機関（ＷＨＯ）の総会で認定される方針であることが８日、関係者への取材で分かった。具体的には、国際的に統一した基準で定められた疾病分類である「国際疾病分類」（ＩＣＤ）に、伝統的な東洋医学の章が追加される。１００年以上、西洋医学一辺倒だった世界の医療基準の転換点となるとともに、中国と異なり独自に発展してきた日本の伝統医療の再評価につながる。

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産経ニュース　2018.1.9

http://www.sankei.com/life/news/180109/lif1801090004-n1.html

伝統医療が再評価されてきたということです

「足が上がらない」。東京都江戸川区の吉仲勇さん（６５）が体の異変に気づいたのは平成２７年秋のことだった。左官として１５歳から脚立やはしごを上り下りしてきた。６０代になってからも身軽さは若いころとまったく変わらず、左手に鏝（こて）板、右手に鏝という仕事のスタイルを続けてきた。それがいつの間にかおぼつかなくなっていた。各種検査を終えての結果は「ステージ４の肺がん」。すでに骨などへの転移も認められ、手術不可能な段階に進行していた。従来なら一定の効果が証明されている「標準治療」では打つ手がなくなったということになり、緩和ケアを勧められるところだったが、救いの手がさしのべられた。免疫チェックポイント阻害剤「オプジーボ」（一般名ニボルマブ）だ。厚生労働省が２７年１２月にオプジーボの適用範囲を拡大、「切除不能な進行・再発の肺がん」に対しても治療薬と承認していた。吉仲さんが投与を受け始めたのは２８年９月。適用が遅れていたらすでに命を落としていたかもしれなかった。治療に２８年度にかかった総医療費は２千万円を超えた。ただ、吉仲さんの出費は１カ月あたり約８万円程度に抑えられた。国民健康保険に加え、自己負担が上限を超えた場合には所得に応じて払い戻される高額療養費制度を併用したおかげだった。吉仲さんは「こんなにたくさん医療費がかかってしまって、申し訳ない気持ちもしているんです」と話す。

米ハーバード大大学院のイチロー・カワチ教授（公衆衛生）は吉仲さんが受けた最新の治療や制度上の優遇について「医療先進国の欧米でも難しい。今の日本でなければ実現できなかったかもしれない」と語る。その一方で「新薬の効果は喜ばしいことだが、高額だ。費用対効果という観点も大切になる」と指摘し、医療の在り方に及ぼす影響に警鐘を鳴らす。

米国の医療保険について「米国では『松・竹・梅』というふうに保険料が異なる。その額によって、オプジーボのような高額医療が受けられるかどうか決まることが多い」と話す。　英国は日本と同じ皆保険制度ながら、様相を異にする。国立医療技術評価機構（ＮＩＣＥ）がコストをにらみながら推奨する医薬品を定めるしくみだが、例えばオプジーボは肺がんのファーストライン（１次治療）にはリストアップされていない。

吉仲勇さんがオプジーボを打ち始めてから１年後。２９年９月の検査結果を見て、がん研有明病院の主治医、西川晋吾医師から「よかったですね。がんが小さくなっています」と言葉をかけられた。「いつ死んでもおかしくない」という悲壮な覚悟から解放された瞬間だった。吉仲さんは同薬の適用に間に合っただけでなく、同様の患者の中でもこの薬が効く２割のグループに入っていたことが投薬後に分かった。いくつもの幸運が重なっていた。

吉仲さんは昨秋から左官の仕事を再開した。高額療養費制度で恩恵を受ける側から、収入を得て納税する側に復帰したことも吉永さんの気持ちを明るくしている。命を救うために高額な薬を使える環境が整えば整うほど、財源の問題に行きあたる。薬価を抑えれば新薬の開発意欲を下げかねない。

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産経ニュース　2018.1.5

http://www.sankei.com/life/news/180105/lif1801050004-n1.html

オプジーボが保険適用になったことにより、命が救われた方もいらっしゃると思います。ただ、この高額な薬剤が保険適用されたということで、今後について、高額な医療を保険制度でどこまでカバーすべきか、国家・国民が選択を迫られることが増えてくるようになると思います。今後も難しい選択をせまられるようになるかと思います。