この4月から保険医療の診療報酬が改定され、不妊治療の公的保険の対象が拡大した。高額な自己負担を求められていた体外受精や顕微授精も保険適用となる。費用面から不妊治療をためらっていたカップルも、進んで治療を行うことが期待されている。だが、問題はお金だけではない。「不妊治療の不満は夫にもある」という声も少なくないのだ。何が背景にあるのか。都内で不妊治療に取り組む、または過去に取り組んだ複数の当事者に話を聞いた。
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YAHOO! JAPAN ニュース 2022年4月10日
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