性行為などで感染する梅毒の昨年１年間の患者報告数が4518人に上ったことが、国立感染症研究所の集計で分かった。４千人を超えたのは1974年以来。20代女性の感染が増加しており、厚生労働省は「不特定多数との性交渉など感染の可能性がある人は早期に検査を」と呼び掛けている。
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日本経済新聞 2017年1月18日
「医療・歯科医療全般」カテゴリーアーカイブ
オプジーボ、高脂血症薬併用で効果高まる期待
高脂血症の薬「ベザフィブラート」と併用すれば、がん免疫治療薬「オプジーボ」の効果が高まる可能性があることをマウスの実験で確認したと、京都大の本庶佑ほんじょたすく・名誉教授らのチームが発表した。肺がん患者に二つの薬を投与する臨床試験（治験）を２０１７年度に九州大などと始めるという。論文が近く、米科学アカデミー紀要電子版に掲載される。オプジーボは、がん細胞によって弱められた、患者の免疫細胞の攻撃力を高めてがんを治す新しいタイプのがん治療薬。がん患者の２、３割に効果があるが、効果がない患者も多い点が課題だった。
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Yomiuri Online 2017.1.17
http://www.yomiuri.co.jp/science/20170117-OYT1T50068.html?from=ycont_top_txt
BP製剤使用の患者、リスクを考慮しつつ積極的な処置が必要
日本有病者歯科医療学会の25周年記念シンポジウムが1月14日、東京歯科大学・血脇記念ホールで、『薬剤関連顎骨壊死に関する医科・歯科連携コンセンサスミーティング』をテーマに開催された。山王メディカルデンター・女性医療センターの太田博明センター長は、BP製剤と顎骨壊死の関連が2003年に初めて報告されてから今日に至るまでの経緯を解説。「2012年に発表された『ＢＰ関連顎骨壊死に対するポジションペーパー』の中で、〝休薬は抜歯の３ヶ月前、再開は抜歯の２ヶ月後〟という目安を示したところ、〝３ヶ月〟という点だけが一人歩きして正しい理解が進まないままBP製剤を使用する患者の歯科治療が敬遠されるようになった」と指摘。
ディスカッションに先立ち、東京歯科大学の柴原孝彦教授は「BP製剤を休薬することには根拠がない」とし、「顎骨壊死を怖れて感染部を有する患歯を抜歯しないのは誤りで、リスクを考慮しつつ積極的な処置が必要」と考えを示した。
＞＞医療経済出版 2017.1.17
http://www.ikeipress.jp/archives/9306
BP製剤（ビスフォスフォネート製剤）について、ディスカッションが行われたとの記事です。BP製剤については、「3か月の休薬期間を設け、外科処置を行う」というのが、スタンダードと考えていましたが、休薬についての根拠がないとの見解も示されているみたいです。この場では、リスクを踏まえたうえで、積極的な治療も必要との考えが示されたそうですが、我々は具体的にどのように対応したらいいかの見解は示されていません。指針の徹底を期待したいですが、まだ先のようですね。
耳掃除のしすぎは有害：最新ガイドラインが警告(2017.1.10配信)
耳掃除は耳の損傷につながる可能性があると、米国耳鼻咽喉科・頭頸部外科学会（AAO-HNSF）が発表した最新の臨床診療ガイドラインで警告されている。「Otolaryngology-Head and Neck Surgery」1月3日号に掲載された同ガイドラインによると、耳垢は耳を清潔にして保護するために生じ、塵や埃などを捉え、耳の奥に入り込まないようにしているという。顎を動かして咀嚼するなどの日常動作で、新しい耳垢は古い耳垢を耳の入口に押し出し、耳垢は剥がれ落ちるか入浴中に洗い流される。これは持続的に生じる正常なプロセスだが、時にこの自浄プロセスがうまく働かず、耳垢がたまって部分的または完全に外耳道を塞ぐことがある。
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ヘルスデージャパン 2017.1.1
http://healthdayjapan.com/2017/01/10/14728/
掃除しすぎるのは、よくないみたいですね
市販薬購入費1万2千円超で減税 1月から、領収書保存を
新年からは、ドラッグストアなどで市販薬を買った際の領収書は捨てないで保存を―。「スイッチOTC薬」と呼ばれる薬の購入費が年1万2千円を超えれば、税負担が軽減される医療費控除の特例制度が1月からスタート。軽い病気では医療機関にかからず、自ら健康管理をするよう促すのが狙いだ。
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４７ＮＥＷＳ 2016年12月31日
女性医師の診療、低い死亡率…米の内科調査
女性の内科医が診る入院患者は、男性の内科医が診る患者よりも死亡率が低いという米国での分析結果を、米ハーバード大学の津川友介研究員（医療政策）らがまとめた。男女の診察方法の違いを調べることで、医療の質向上につながると期待される。米医師会雑誌に発表した。
２０１１～１４年に米国で入院した６５歳以上の患者約１５０万人分の診療記録などを使い、男女の医師で患者の経過に違いがあるかを調べた。約５万８０００人の内科医が対象となった。
女性医師が診た患者が入院から３０日以内に亡くなった割合は１１・０７％だったが、男性医師の場合は１１・４９％だった。男性医師の患者の死亡率が女性医師の患者並みに下がれば、米国の６５歳以上の死亡数を年間約３万２０００人減らせるという。（続きはリンクから）
yomiDr（2017年1月4日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170105-OYTET50030/?catname=news-kaisetsu_news_kenko-news
＞＞＞男女の違いで死亡率が違うと、患者さんが女性医師を選ぶようになるかもしれません。
世界のがん事情－がん患者は増加、死亡率は低下：世界195カ国のがん動向を発表－
世界的にがんにかかる人は増加しているが、死亡率は低下の傾向が見られる。世界の195の国と地域を対象に32種のがんについて1990～2015年の罹病率、死亡率、生存年数、障害生存年数、障害調整生存年数を集計し、そのデータをGlobal Burden of Cancer 2015として米国ワシントン大学の研究グループらはJAMA Oncology（2016年12月3日オンライン版）で報告した。（続きはリンクから）
メディカルトリビューン（2017年01月05日）
http://kenko100.jp/articles/170105004207/#gsc.tab=0
＞＞＞患者数の増加は高齢化によるものだそうです。
子宮頸がんワクチン、非接種でも「副作用」…症状を追加分析へ
子宮頸(けい)がんワクチン接種後に体の痛みや歩行障害など原因不明の副作用疑い例が相次いだ問題で、厚生労働省研究班は２６日、接種歴のない女子でも一定程度、同様の症状を訴えているとする調査結果を有識者検討会に報告した。
ただ、接種者との比較は「年齢構成の違いなどからできない」との内容で、委員からは研究班に追加の分析を求める声が相次いだ。追加分析には数か月かかる見通しで、検討会はその後に同ワクチンの積極的な勧奨を再開するかどうか、議論を進める。（続きはリンクから）
yomiDr（2016年12月27日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20161227-OYTET50000/?catname=news-kaisetsu_news
＞＞＞以前にもお伝えしましたが、まだ不明な部分も多いかと思われます。
関連学会が警鐘－「運転への影響ゼロ」にNO 「抗うつ薬のSNRI服用でも運転可」受けー
何らかの精神疾患があり向精神薬を服用している人が自動車事故を起こした―などと聞けば不安になるかもしれない。しかし、闇雲に怖がり、運転を禁止するだけが策ではない。厚生労働省は、このほど、抗うつ薬のセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI）を服用している患者に対して、一定の条件付きで車の運転などを許容するよう、薬の添付文書「使用上の注意」の改訂を製薬企業に指示した。それを受け、日本精神神経学会などの関連4学会は、先ごろ合同で声明を発表。添付文書の改訂について、患者の社会生活を中心に考えての決定だと評価した一方、薬が運転に影響しないことを無条件に保証したものではないと釘を刺した。（続きはリンクから）
メディカルトリビューン（2016年12月27日）
http://kenko100.jp/articles/161227004204/#gsc.tab=0
＞＞＞全く影響がないというのは言い過ぎかもしれません。
肺癌学会員２割、勤務先「喫煙可」と回答…「全面禁煙」対応遅れ明らかに
肺がんの診療に携わる日本肺癌(がん)学会の会員の２割近くが、勤務先の医療機関が敷地内全面禁煙になっていないと回答したことが、同学会の調査で分かった。
国は受動喫煙防止対策として、医療機関の敷地内全面禁煙を打ち出したが、対応の遅れが明らかになった。
同学会の禁煙推進小委員会が昨年１１月から今年８月にかけて、全会員を対象に禁煙に関するアンケートを実施。１４％にあたる１０４４人から回答があった。
勤務する医療機関の禁煙対策について、８０％が「敷地内全面禁煙」としたが、１０％は「屋内のみ禁煙」、６％が「（建物内に）喫煙区画あり」と答えた。（続きはリンクから）
yomiDr（2016年12月24日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20161224-OYTET50000/?catname=news-kaisetsu_news_kenko-news
＞＞＞まだまだ徹底されていないようです。