http://kenko100.jp/kenko/13/05/15/01

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日常よく見られる口内炎には、いろいろなタイプがある。原因不明のケースから真菌（カビ）や細菌、ウイルスによるもの…。多くが原因不明のアフタと呼ばれるケースだが、まれにベーチェット病やがんが原因の場合もある。軽視しないで歯科や口腔（こうくう）外科で適切な治療を受けた方がよいと、鶴見大学歯学部（神奈川県）口腔外科の中川洋一講師は助言する。

講師によると、口内炎の代表的なタイプは原因不明で形状からアフタといわれるケース、カンジダという真菌による口腔カンジダ症、歯周病に起因する壊死（えし）性潰瘍性歯肉口内炎、ヘルペスウイルスが原因の疱疹（ほうしん）性歯肉口内炎の四つ。

「このうち最も多いのは中央が白くてその周囲が赤いアフタですが、口の中の粘膜に単発的に出る『独立性アフタ』と、複数できて再発を繰り返す『慢性再発性アフタ』とがあります。アフタは全身疾患のベーチェット病の初発症状として出るケースもあります」アフタは通常1～2週間で自然に消失するが、その間染みると痛い、触ると痛い、食べると痛いといった症状が見られる。こうした痛みは、他の口内炎にも共通する。

口の中は清潔に

口内炎の問題の一つは、痛みが日常生活に支障を来す点。もう一つは、ベーチェット病やがんの危険性がある点だ。「よくある病気なので放っておきがちですが、歯茎や口の中の粘膜に違和感や痛みがあったときには歯科、できれば口腔外科を受診した方がいいのです。治療も当然病態によって異なります」（中川講師）

アフタの場合は、ステロイド薬の貼り薬や塗り薬が用いられる。口腔カンジダ症は抗真菌薬、壊死性潰瘍性歯肉口内炎では抗生物質、疱疹性歯肉口内炎には抗ウイルス薬が効果的だ。中川講師は「口の中に炎症があると、痛みで歯のブラッシングもおろそかになりがちです。適切な治療を受けるとともに、日常生活では口の中を清潔に保つように」とアドバイスしている。

＞＞口内炎が即、がんやベーチェット病につながる可能性は低いですが、この可能性については、歯科医師は知っておく必要はあると思います。ただ、この関連性について、やみくもに結びつけることに関しては、患者さんの不安を駆り立てるだけですので、気をつけなければならないと思います。

世界初の飲み込んでも安心なマウスケア剤で、障がい者の仕事創出に挑戦する「ネオナイシンプロジェクト」

greenz.jp

毎日する歯磨き。うがいの時に間違えて飲み込んでしまったことはありませんか？もしも飲み込んでも大丈夫なマウスケア剤があったら…。

今回紹介するのは、日本から生まれた、世界初の飲みこんでも安心なマウスケア剤と障がい者の仕事創出に挑戦する新しいビジネスモデルです。昨年、九州大学等とバイオベンチャーが開発した、100％天然由来の口腔用抗菌製剤「ネオナイシン」。

虫歯・歯周病原因菌への合成殺菌剤と同等の抗菌効果があるというこの成分をマウスケア剤に用いることで、誤飲の恐れの多い要介護高齢者や重度な心身障害者の方などのニーズに応えようというのです。

虫歯、歯周病は細菌による感染症であり、日本人のうち虫歯を患っている人は全人口の90％、歯周病については70％といわれています。また口腔内細菌の増加は、高齢者を中心に1日に300人もの死亡原因となっている誤嚥性肺炎のリスク要因で大きな問題となっています。（ウェブサイトより）

このような現状に対し、からだに優しい、かつ効果の高いマウスケア剤を目指して、九州大学大学院農学研究院と鹿児島大学大学院医歯学総合研究科、国立長寿医療研究センター口腔疾患研究部との共同研究により、天然由来の口腔用抗菌剤「ネオナイシン」は開発されました。

今回はこのネオナイシンプロジェクトについて、株式会社トライフ代表の手島大輔さんにお話を伺いました。

障がい者とその家族を、自分のできることで支援する

手島さんは大学卒業後、商社営業職を経て、コンサルファームでの勤務。ちょうどその時に生まれた子どもに障がいがあることが分かりました。

障がい者の働く場所がないこと、親の死後は十分なサポート体制がないこと不安だらけ、この現状を自ら変えていけないかと考えました。

これが手島さんと「障がい者とその家族を自分のできることで支援すること」の出会いでした。

その後、イデアインターナショナルに転職し、障がい者の仕事創出を目的としたオーガニックコスメブランド「アグロナチュラ」の立上げを行いました。そして、福祉とビジネスの融合を目指し、2006年に独立しました。

その後、障がいのある方々のモノづくりや販売を支援する自立支援ボランティア団体「セルザチャレンジ」を創設。ビジネス、営業やコンサル、広告やデザイン系の家族に障がい者を持つメンバーが中心となり、結婚式で使ったキャンドルを再利用したオシャレなキャンドル製作や、震災後には陸前高田で梅干しをつくる活動してきました。

しかしその活動において、劇的な働く障がい者の仕事や収入の向上や、自身も仕事をしながらのボランティア活動の継続性は難しく、苦悩の日々であったといいます。リーマンショック後は本業の経営が危機となり、冷蔵庫はカラ、ボランティアに行く電車代もなくて自転車で行った時期もあったそう。

しかし障がい児を持つ親としては、学校卒業後の働く場、住む場、そして親の死後のサポート体制など、死ぬまで不安な悩みを解決していかなければならない。そこで、自身の使命でもある障がい者の仕事づくりや支える仕組みづくりを、強い事業と組み合わせて継続的に実現していく「福祉とビジネスの融合」を行う新しい事業を模索していました。

福祉とビジネスの融合をめざして

今回のプロジェクトのきっかけは2年ほど前に、九州大学等とベンチャーを組み、ナイシンの研究に従事していた永利浩平さんから声をかけられたこと。おからにも住んでいる植物性乳酸菌が作る抗菌ペプチド（たんぱく質）で世界50か国以上で安全性が認められている天然由来の食品添加物ナイシンA、そして「梅エキス」を組み合わせた「ネオナイシン」の可能性を感じたこと、そしてこの競争力のある製品事業を通して障がい者の仕事づくりに挑戦してみようとこのプロジェクトを始めたそうです。

殺菌力に関しては市販のマウスケアと同じくらいですが、万が一飲み込んでしまった場合でも、アミノ酸として消化されるので胃腸への影響はないとのこと。世界一の高齢者国家である日本発のプロダクトとして、今後、世界に向けて、誤飲の恐れの多い高齢者や障害者への活用を期待することができそうです。

体のみに優しいだけではありません。ネオナイシンは植物性乳酸菌や梅エキス、天然由来の食品添加物からなっているので、石油などの限られた化石原料に頼らず製品を作りつづけることが可能です。河川・土壌への排出時も微生物により生分解されるので、生産そして排出とともにに環境への負荷が低いというサステナブルな未来のプロダクトです。

飲み込んでしまっても安心なマウスウォッシュや、うがいのできなくなった要介護老人が飲んでも安心で殺菌効果もあるマウスケア剤、また乳幼児にも使用できる刺激の少ない虫歯予防の歯磨き剤など、様々なニーズに応える「ネオナイシン」配合製品。

そして6月10日には、この「ネオナイシン」を配合した新ブランド「オーラルピース」と新製品2アイテム（「歯磨き＆口腔ケアジェル」「マウスリフレッシュ＆ウォッシュ」）、また障がい者による原料生産や販売活動という新しいビジネスモデルの記者発表を計画しているとのこと。

原料である大豆やミントの生産、製品の受発注などの業務、富山の薬売り方式での介護老人施設などへの販売などに障がい者の仕事を創出していく計画で、プロジェクトには、九州大学教授をはじめとした研究開発陣だけでなく、慶應義塾大学教授などをはじめとした障がい者の仕事づくりの第一人者がメンバーとして携わっているそう。

手島さんがこれまで行ってきた各地の障がい者施設でつくるものの販売支援というボランティア活動に加え、競争力のある製品を通して販売や原料生産で障がい者の仕事を創出していくという事業への挑戦。

>>外部環境に依存する寄付でも助成金でもなく、自分たちの事業でお金を生み出しながら、CSRでもない新しい形のソーシャルビジネスで未来をつくっていこうとしています。世界市場に日本発の競争力のある製品とユニークな障がい者によるビジネスモデルを展開していく手島さんや「ネオナイシン配合オーラルピース」に見るソーシャルビジネスの挑戦に注目していきたいですね。

興味のある先生は、HPを参考にしてみてください　http://neonisin.com/

http://www.shinmai.co.jp/news/20130508/KT130507ATI090020000.php

信毎web

唇や口の中の上側が割れた状態で生まれる口唇裂（こうしんれつ）、口蓋裂（こうがいれつ）の治療態勢を充実させるため、県立こども病院（安曇野市）と信州大病院（松本市）、松本歯科大病院（塩尻市）が連携し、県内初の専門センターをこども病院内に近く設置することが７日、分かった。口唇・口蓋裂は、手術を担当する形成や口腔（こうくう）の外科医、矯正歯科医、言語聴覚士など分野の違う医療スタッフによる横断的、長期的な治療が必要となるため、センターが中心となってより効果的に治療できるようにする。

県内の医師や言語聴覚士らも加わる「口唇口蓋裂治療の会（長野・山梨）」によると、歯茎が割れている場合はかみ合わせ、口の中が割れて鼻腔（びくう）とつながっている場合は発音に影響が出ることがある。唇の割れは容姿に影響することもある。

センターの設置により、各分野の医師らが治療の方針などを相談し合い、一貫性のある医療の提供を目指す。また、子どもや保護者が相談しやすくなるといった効果も期待できるという。今後、センターを中心に３病院に加え、他の医療機関の専門家とのネットワーク化も図り、より効果的な治療も研究する。

同会は「以前から子どもの状態に応じ、医療機関同士で連携はあったが、複数の医療機関が連携して一体的に治療していくセンターをつくるのは、全国でも初めてではないか」としている。

こども病院を運営する県立病院機構は本年度、同病院に言語聴覚士を増員する。同病院は１５日に会見を開き、詳細な医療態勢などを明らかにする。

＞＞子どもの状態に応じての、医療機関同士で連携はあったようですが、私が調べる範囲においても、このような形態で、複数の医療機関が連携して治療を行っていくセンターについては、日本において初めてかと思います。このような施設は大変有意義であり、全国的にも、このような施設が増設されていければいいですね。

http://www.afpbb.com/article/life-culture/health/2941489/10665940

afpbb.com

【5月1日 AFP】米国外で生まれた子供は米国生まれの子どもに比べて、ぜんそくやアレルギー肌、食物アレルギーといった症状が生じるリスクが低いが、米国に10年ほど住むことでアレルギー疾患のリスクが高まる可能性を示す研究結果が、29日の米国医師会雑誌（Journal of the American Medical Association、JAMA）に掲載された。

この研究は、一定の環境暴露を受けると後年、子供時代の微生物暴露による保護作用を越えてアレルギーを引き起こす可能性を示唆している。

米国では近年、食品アレルギーや肌のアレルギー反応が増加しているが、研究では2007～08年に電話調査を行った全米約9万2000人の記録を検証した。報告された症状にはぜんそくや湿疹、花粉症、食品アレルギーなどがあった。

米ニューヨーク（New York）にあるセント・ルークス・ルーズベルト・ホスピタル・センター（St. Luke’s-Roosevelt Hospital Center）のジョナサン・シルバーバーグ（Jonathan Silverberg）氏率いる研究チームは「いかなるアレルギー疾患についても、米国内で生まれた子どものアレルギー疾患率（34.5％）に比べ、米国外で生まれた子供の疾患率は著しく低かった（20.3％）」としている。「ただし、国外で生まれた米国人でも、米国での在住期間が長くなるほどアレルギー疾患リスクが増加していた」という。

米国外で生まれたが、その後米国へ移って在住歴10年以上の子供では、米国に住み始めた年齢に関係なく、湿疹や花粉症を発症する可能性が「著しく」高く、同じ外国生まれでも米国在住歴が2年以内の子供と比べると、湿疹では約5倍、花粉症では6倍以上の発症率だった。

同研究は「アトピー性疾患の疫学研究において、米国での在住期間はこれまで要因として認識されていなかった。外国生まれの米国人でも後年、アレルギー疾患を発症するリスクが高まりうる」と結論付けている。

＞＞中国では、PM2.5やその他の水質汚染に伴う、環境汚染の問題から、アレルギーなどの問題が取りざたされていますが、アメリカでも、同じ問題を抱えているみたいですね。最近の子供のアレルギーの発症率は、上昇傾向にあるとのことですが、環境要因以外についても（体質の問題）ありそうですね。