メタボになりそうな中学生が発見できる? 新潟大が研究 予防に体力測定を

学校現場でも実施しやすい体力テストによって、将来メタボリック症候群になりやすい中学生を発見できそうだとの研究を、新潟大の曽根博仁教授、藤原和哉特任准教授(ともに内分泌・代謝内科)らがまとめ、国際医学誌に発表した。新潟県阿賀野市との共同研究。血液や血圧の検査を受ける機会が少ない未成年に、早めに生活習慣の改善を促すことができる成果だとしている。藤原さんによると、対象は阿賀野市の事業で生活習慣病予防のための健診と体力テストを受け、研究への参加を同意した中学2年(13、14歳)の男女計993人。健診では、生活習慣病やメタボに関わる体格指数(BMI)や血圧、動脈硬化を促進する血中脂質などを測定。これらを点数化し、これをメタボにつながる「代謝異常リスク」として評価した。体力テストでは、20メートルを繰り返し走る往復持久走という方法で心肺持久力を測り、握力・立ち幅跳び・上体起こしによって腕力・脚力・柔軟性を測定。結果を高・中・低の3グループに分け、代謝異常リスクとの関係を分析した。

すると、心肺持久力と握力が代謝異常リスクとの関係が強く、両方が「低」の人は、両方「高」の人と比べて、リスクが約4・3倍に高まった。心肺持久力と脚力が両方「低」の場合も、両方「高」に比べて3・2倍だった。ただ、握力や脚力が「低」でも、心肺持久力が「中」以上なら、統計的にリスクが高いとまではいえないという。藤原さんは「心肺持久力と筋力の両方が低い中学生には、積極的に運動を勧める必要がある」と話している。

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産経ニュース 3018.4.18
http://www.sankei.com/life/news/180417/lif1804170011-n2.html
体力テストから、将来的なメタボリックシンドロームを推測するという試みについての話題です。心肺持久力と握力が代謝異常リスクとの関係が強いことからも、心肺持久力と握力を鍛える必要性が示されています。適度な運動を継続するのは難しいですが、少しでも努力をしていかないといけないですね。

全国初!健診でTポイントゲット 沖縄県医師会、3市町村と実証

働き盛り世代の特定健診の受診率を向上させようと、沖縄県の豊見城、南城、南風原の3市町と県医師会(安里哲好会長)は「Tポイント」を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブと提携し今月から、特定健診の受診者にTポイントを付与する実証事業に乗り出した。

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琉球新報  2018年4月10日

https://ryukyushimpo.jp/news/entry-697818.html

日本人の睡眠時間、主要28カ国で最短

日本人の平均睡眠時間は、主要28カ国中最短--活動量計を開発・販売するポラール・エレクトロ・ジャパンが4月9日、活動量計で測定した睡眠データを基に、こんな調査結果を発表した。活動量計「Polar A370」「Polar M430」の28カ国のユーザーから、2017年の6カ月間、600万の睡眠データを取得して分析した。

その結果、日本人の平均睡眠時間は男性が6時間30分、女性6時間40分と28カ国中最短だった。最長は、男性はフィンランド人の7時間24分、女性はフィンランド人・ベルギー人の7時間45分だった。日本人の入眠時間は香港・スペインに次いで遅い一方、起床時間は世界平均と大きく変わらなかった。睡眠中の体の動きや心拍数で分析する「睡眠の質」(最低1.0~最高5.0、28カ国平均3.2)の日本人平均は3.0と、28カ国中25位。最高はフィンランドの3.4、最低は中国の2.7だった。

 

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産経ニュース  2018.4.10

http://www.sankei.com/life/news/180410/lif1804100022-n1.html

 

イメージ的には、子育てファミリー世帯のお父さんが、首都圏の職場から離れたところにマイホームを建て、必要睡眠時間が、満員電車での通勤に使われ、十分な睡眠がとれない。もしくは、残業により帰宅時間が遅くなり、必要な睡眠がとれないといったところでしょうか。しかし、健康寿命も含め、寿命については、日本はトップレベルとのことです。睡眠と寿命との因果関係はあまりないのでしょうか。

南海トラフの前兆監視、近畿や四国まで拡大へ

南海トラフ地震の前兆となり得る地下のプレート(岩板)境界の異常な「滑り」をとらえるため、気象庁は今年度から観測態勢の強化に乗り出す。現在は想定震源域の東側だけで実施している常南海トラフ地震の前兆となり得る地下のプレート(岩板)境界の異常な「滑り」をとらえるため、気象庁は今年度から観測態勢の強化に乗り出す。現在は想定震源域の東側だけで実施している常時監視の対象を、西側の近畿や四国まで拡大するための調査を始める。
駿河湾から四国沖に延びる南海トラフでは、海側のプレートが陸側プレートの下に年間数センチずつ沈み込み、両者の境界では、ひずみがたまっている。ひずみが限界に達して一気に解放される際に地震が発生するが、その前に、境界付近の岩盤が徐々に滑り始める可能性が指摘されている。

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2018.4.3 Yomiuri Online
http://www.yomiuri.co.jp/science/20180403-OYT1T50063.html?from=ycont_top_txt

無痛分娩、安全実施へ提言 厚労省研究班 診療実績公開など

出産時の痛みを麻酔でやわらげる「無痛分娩」で妊婦や新生児の死亡や障害が相次いで発覚したことを受け、厚生労働省研究班は29日、無痛分娩を安全に行うために望ましい体制をまとめた提言書を公表した。無痛分娩を行う医療機関に診療実績などの情報公開やスタッフの定期的な研修を求める内容。関連学会を通じて医療機関に周知する。

提言では、麻酔に習熟した常勤医が麻酔管理者として責任を持って診療に当たるなど、無痛分娩を行う医療施設の「望ましい体制」を提示。無痛分娩を考える妊婦が必要な情報を得られるよう、無痛分娩の方法や担当医の資格、講習受講歴などの情報を公開することも求めた。
一方、関連学会には医師や看護師向けの研修会を行うことや無痛分娩を行う施設をまとめたリストを作りウェブで公開すること、事故などの情報を集めて再発防止策の検討を行うことを求めた。来年度以降は、関連学会によるワーキンググループで検討を継続する。研究代表の海野信也北里大病院院長は「想定以上に無痛分娩は普及している。安心して受けられる体制を構築したい」と話した。

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産経ニュース 2018.3.31
http://www.sankei.com/life/news/180330/lif1803300008-n1.html
マスメディアでも、「無痛分娩」については、多数取り上げられている話題となっていますが、医療事故の話題も多く、あまりいい印象がない方もいらっしゃるかもしれません。この度、厚労省より、安全に無痛分娩を行うための研修や、麻酔科医師の講習受講歴などを公開するよう提言がありました。これにより、少しでも安心して分娩を受けられる体制を確立していくとの事です。今後に注目です。

シニア向け保険相次ぎ登場 90歳まで契約や無告知

シニア世代をターゲットにした保険が相次ぎ登場している。90歳まで契約できる医療保険や健康状態の告知が必要ない生命保険のほか、スポーツなど活発に取り組む「アクティブシニア」に向けた共済もある。

短期でも10万円

シニア向け保険は一般的に高齢層のニーズに合わせた保険商品で、高齢化や若年人口の減少を背景に保険各社が開発、販売に力を入れている。明治安田生命保険が昨年12月に発売した「50歳からの終身医療保険」は、90歳まで契約できる。けがや病気で入院した場合、日数に関係なく1回の給付金は10万円で、日帰り入院も対象になる。

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産経ニュース 2018.3.23

http://www.sankei.com/life/news/180323/lif1803230010-n1.html

 

シニア向けの商品が多数出ていますね

大学生の内定率91・2%で最高更新、売り手市場続く

文部科学、厚生労働両省は16日、今春卒業予定の大学生の就職内定率が2月1日現在で昨年同時期と比べて0・6ポイント増の91・2%となり、この時期のデータがある2000年以降で最高を更新したと発表した。7年連続の上昇。文科省の担当者は「企業の業績が堅調に推移し、採用意欲が増している影響ではないか」としている。学生に有利な売り手市場が続いており、今後の調査で、過去最高だった昨春卒業の大学生の就職率97・6%(昨年4月1日時点)を上回るかが注目される。全国の国公私立大から62校を選び、各大学で調査対象の学生を抽出し、就職希望者に占める内定者の割合を算出。男女別では、男性が1・1ポイント増の89・9%、女性は増減なしの92・8%だった。地域別では、中部が93・0%で最も高く、関東92・4%、近畿92・2%、北海道・東北90・2%、九州89・0%、中国・四国84・0%の順だった。中国・四国のみ内定率が下がり、昨年から2・0ポイント減となった

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産経ニュース 2018.3.16

http://www.sankei.com/life/news/180316/lif1803160052-n1.html

働き手不足が深刻な問題となっていますが、今回報告された全国での大学生の内定率は、まさに、この御時世を反映している結果となっているのではないでしょうか。少子高齢化が進み、超高齢化社会へ進んでいる日本の現状を、すぐにかえることは難しそうです。内定率が上がることは、評価すべきことですが、働き手不足問題についても、国をあげての対策が必要になるかと思います。

患者への補償困難か 院長「保険で返金」 千葉県歯科医師会は否定的 3歯科医院休診

 千葉県内で3歯科医院を運営する「医療法人社団和洸会」(古谷充朗理事長)が医療法に従わず保健所に無届けで3医院を休診している問題で、古谷理事長が院長を務める「習志野台歯科」(船橋市習志野台)で、前払いした治療費の返金を求める一部患者に「保険で返す」と答えていたことが、28日までの千葉日報社の取材で分かった。ただ、千葉県歯科医師会は古谷院長に「医院の都合で診療継続できないケースは保険の対象外だろう」と説明しており、患者への治療費返還は厳しい見通し。

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千葉日報  2018年3月1日

https://www.chibanippo.co.jp/news/national/479389

診療報酬不正請求で2機関処分 中国四国厚生局

中国四国厚生局は1日、診療報酬を不正請求したとして矢木内科小児科(岡山市北区花尻ききょう町)を保険医療機関の指定取り消し、正当な理由なく監査を拒否したとして藤川歯科医院(倉敷市東富井、2016年廃止)を同機関の指定取り消し相当の処分にしたと発表した。いずれも原則5年間は再指定を受けられない。

 厚生局岡山事務所によると、矢木内科小児科は10年12月~14年5月、実際はしていない診療を行ったなどとして18人分の報酬490万813円を不正、不当に請求。藤川歯科医院は診療報酬の不正請求が強く疑われたが、監査を拒み、廃止届が出ているため取り消し相当とした。

山陽新聞  201831

http://www.sanyonews.jp/article/676628

 

賃上げ企業56.5%=18年度過去最高―帝国データ調査

帝国データバンクが16日発表した2018年度の賃金動向に関する企業の意識調査によると、正社員の賃金改善を見込むと回答した企業は56.5%(前年度調査は51.2%)に上った。業績改善や人手不足を背景に、06年1月の調査開始以来最高となった。賃上げを見込む企業の割合が高い業種は、製造、運輸・倉庫、建設など。賃上げの方法は、基本給を底上げするベースアップ(ベア)が全体の45.4%、賞与(一時金)が31.8%となり、ともに過去最高だった。

Yahoo Japan   2018.2.16

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180216-00000151-jij-bus_all

人手不足が深刻ということです