早期の乳がん患者で、遺伝子検査により手術後の再発の恐れが低～中程度と判定された人には、抗がん剤による化学療法は不要で、ホルモン療法だけで十分だとする臨床研究結果を、米国などの研究チームが４日までに米医学誌に発表した。このような判定を受けるのは早期患者の７割を占める。これまでも再発の恐れが低い患者はホルモン療法で十分とされていたが、中程度の患者については明確ではなかった。必ずしも再発の恐れが高くない人が「念のため」と、体への負担が大きい化学療法を併用するケースもある。チームは「治療法の選択に大いに役立つ」としている。臨床研究は米国など６カ国、１２００の医療機関が参加。がんの切除手術を受けた２３～７５歳の約１万人の患者を９年間追跡調査した。

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産経ニュース　　2018.6.8

http://www.sankei.com/life/news/180605/lif1806050011-n1.html

科学的な裏付けがあって抗がん剤を使わなくてよいというのであれば、使いたくないのが一般的な意見かと思います。今までの研究では、再発の恐れが低い患者はホルモン療法で十分とされていましたが、中程度の患者については明確ではありませんでした。この度の結果から、中程度の患者さんにおいても、ホルモン療法で十分との方針が出されました。これに伴い、標準の治療が変わってくる可能性があります。根治手術が必要と考えられていた頃から考えてもすごい進歩かと思います。今後に注目ですね。

千葉大医学部付属病院（千葉市中央区）は８日、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）画像の見落としでがん患者２人が死亡していたと発表した。千葉大によると、３０代から８０代の男性患者５人と女性患者４人で見落としがあり、うち４人で診療に影響を及ぼし、昨年６月に肺がんの７０代男性が、１２月に腎がんの６０代女性が死亡した。

診療科の医師が放射線診断専門医の作成した画像診断報告書を十分に確認していなかったなど、複数の共通する原因があったという。記者会見した山本修一病院長は「患者や家族の皆さまに多大な負担を掛け、おわび申し上げる」と謝罪した。千葉大病院は厚生労働省から特定機能病院や地域がん診療連携拠点病院として承認・指定されている。千葉大医学部や付属病院をめぐっては昨年、病院で死亡した入院患者４人から多剤耐性緑膿菌が検出されたほか、一昨年には当時の医学部生や研修医による集団乱暴事件が起きている。

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産経ニュース　　2018.6.8
http://www.sankei.com/life/news/180608/lif1806080025-n1.html

一例ですが、発表によると、２０１７年７月、５０歳代の男性が肺がんの疑いで呼吸器内科を受診したが、１６年６月に頭頸部のＣＴ検査を受けた際の画像診断報告書を改めて確認したところ、その時点で肺がんの疑いがあると指摘されていたということです。患者さんからしてみれば、お金をとるためだけにCTをとったと思われても、仕方ないくらいの失態ですね。信頼を取り戻せるよう、頑張ってもらいたいです。

厚生労働省は１日、平成２９年の人口動態統計（概数）を発表した。生まれた子供の数（出生数）は９４万６０６０人と過去最少で、２年連続で１００万人を割り込んだ。女性が生涯に産む子供の推定人数を示す「合計特殊出生率」は１・４３で、前年を０・０１ポイント下回り２年連続のマイナス。少子化や人口減少に拍車がかかっている。出生数は前年比で３万９１８人減少した。明治３２（１８９９）年に統計をとり始めて以降、１００万人割れは平成２８年に続いて２年連続。昭和２４年の２６９万６６３８人をピークに、５０年以降は増減を繰り返しながら、減少傾向にある。母の出生年齢別（５歳階級）では、４５歳以上が唯一増加。４０歳以上の出生数は約５万４千人で、晩産化も進む。今後、出産世代とされる１５～４９歳の女性人口が減少することから、出生数はさらに減っていくことが予想されている。出生率の都道府県別では、前年と同様、最も低いのが東京の１・２１、最も高いのは沖縄の１・９４だった。一方で、死亡数は１３４万４３３人（前年比３万２６８５人増）で戦後最多。死亡数から出生数を差し引いた人口の自然減は３９万４３７３人で、過去最大の減少幅となった。前年の減少幅は３３万７７０人で、人口減少も加速化している。婚姻件数は６０万６８６３組（同１万３６６８組減少）で戦後最小、離婚件数は２１万２２６２組（同４５３６組減少）。平均初婚年齢は夫３１・１歳、妻２９・４歳で、前年とほぼ同年齢だった。

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産経ニュース　　2018.6.1

http://www.sankei.com/life/news/180601/lif1806010013-n1.html

高齢化率は、1950年には5％未満、1980年には10％未満でしたが、死亡率・出生率がともに減少したため、毎年上昇し続けてきました。日本の現状において、ここまで短期間に急速に高齢化が進んだのは、世界でも類例がないと言われています。少子化が止まらないのは、経済成長にも社会保障の安定にも深刻な問題です。非常に難しい問題かと思われますが、国も、もっと真摯にこの問題に取り組んでいかなければならないと思います。

細菌を死滅させる抗生物質に対して耐性を持つだけでなく、それを餌として摂取する一部細菌についての詳細が分かったとする研究論文が4月30日、発表された。英科学誌「ネイチャー・ケミカルバイオロジー（Nature Chemical Biology）」に掲載された論文によると、今回の発見は、産業廃棄物や畜産から排出されて土壌や河川に流れ込んでいる大量の抗生物質を取り除くことを目的に、遺伝子学的に細菌を改変するための一助となる可能性があるという。研究を率いた米ミズーリ州にあるワシントン大学医学部（Washington University School of Medicine）のゴータム・ダンタス（Gautam Dantas）准教授（免疫学）は、「10年前、細菌が抗生物質を食べるということが分かり、皆が衝撃を受けた」と述べる。「今回の研究では、細菌が抗生物質を食べるメカニズムが分かった。われわれは今後、環境にとって有害な抗生物質を除去するため、この能力を活用する方法についての検討を始めることができる」

世界保健機関（WHO）は、世界中で有効な抗生物質が底を突きつつあると繰り返し警告しており、昨年には各国政府や大手製薬会社に対し、非常に高い耐性を持つスーパー細菌に対抗可能な新世代の薬剤を開発するよう呼び掛けている。患者が処方された抗菌薬をのみ切らないと、弱った細菌が死に切らないだけでなく、薬剤への耐性も獲得してしまう。また現代の農産業がばらまく薬剤、そして人のし尿を通じて放出される未代謝の抗生物質によって、環境中の細菌は耐性を獲得する。ダンタス氏の研究チームは、一部の細菌が抗生物質への耐性だけでなく、それを餌にしている仕組みを調べるため、ペニシリンを食べて繁殖することが確認されている4種の土壌菌について研究した。その結果、ペニシリンを摂取した細菌の体内で3組の遺伝子が活発になっていることがわかった。研究チームはまた、この単細胞組織に有毒分子を中和し、料理人がふぐから毒を取り除くように有毒分子を切り取ることのできる能力があることも発見した。今回の研究結果をめぐっては、河川や湖、土壌に混入した抗生物質を一掃するための戦略へとつながることが考えられる。論文の主執筆者でワシントン大学研究員のテレンス・クロフツ（Terence Crofts）氏は、「スマートエンジニアリング技術を使い、こうした環境中の抗生物質を除去する細菌への改変が可能となるかもしれない」と語った。

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2018.5.1 yahoo japan
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180501-00000021-jij_afp-sctch

「細菌の中には、抗生物質ペニシリンを食物として利用できるものがいる」。すごく衝撃的なニュースでした。このような微生物がペニシリンの存在下でどうやって増殖するかを理解することは、危険な抗生物質耐性株の拡散への対処に役立つ可能性があると結論づけていますが、不活性化したペニシリンをさらに分解し、食物として利用可能な断片とする細菌が人体に影響を与える細菌の場合、ペニシリンの選択をすることで、逆に人体が細菌に蝕まれていく可能性が高くなります。将来的に、すべての抗生物質を食物とする細菌は、現れるのでしょうか。

九州大の石川邦夫教授（歯科・生体材料学）は、骨の主成分である「炭酸アパタイト」を顆粒（かりゅう）状にした新しい人工骨材料を開発し、歯のインプラント手術にも使える製品として実用化したと発表した。インプラント手術では顎の骨に人工歯根を埋め込んだ上で人工の歯をかぶせる。顎の骨が欠けたり、足りなかったりすると体の別の骨を移植しなければならなかったが、人工材料で骨を補えれば、患者負担が大きく軽減されるとしている。
粉末状の炭酸アパタイトの製造技術は以前からあったものの、粉末のまま体に入れると炎症を引き起こす難点があった。石川教授らは、粉末より粒が大きい顆粒にした炭酸カルシウムの組成の一部を置き換える方法で、顆粒の炭酸アパタイトを作ることに成功。動物への移植実験で、既存の骨とつながり、骨に置き換わることを確かめた。その上で、九大と東京医科歯科大、徳島大が協力し臨床試験（治験）を実施。２２人の患者に新材料を移植し、計２７本のインプラントを設けた。治験の結果は、新材料を移植して骨が太ってからインプラント手術をする方式と、インプラントと同時に新材料を移植する方式のいずれでも、患者の骨と新材料、インプラントが一体化した。石川教授は「歯科では全ての骨の再建に使え、整形外科分野でも応用できる。移植した新材料に造血機能などを担わせることも目指したい」と話す。新材料を使った製品は歯科材料・機器の製造販売会社「ジーシー」（東京）の骨補填（ほてん）材「サイトランス　グラニュール」。

産経ニュース　　2018.5.1
http://www.sankei.com/life/news/180501/lif1805010008-n1.html

ご存知の方も多いと思いますが、この骨補填材ですが、日本で初めて骨補填材としてインプラント治療を含む全ての歯科治療に適応があります。今回、日本での薬事認証が認められたということで、インプラント治療を含む歯科治療適応が認められました。材料は炭酸アパタイトですが骨への転換が早く、現在においては、感染事例もないようです。今後、臨床データが多数構築されてくると思います。今後の経過に期待ですね。