iPS医療、富士フイルムが治験へ 企業初、年度内に国へ申請

富士フイルムは23日、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を用いる移植医療の臨床試験(治験)を平成30年度中に厚生労働省へ申請する方針を明らかにした。31年にも治験を始める考え。実現すれば企業として国内初のiPS治験となり、大学などが中心だったiPS医療の裾野が広がる。治験の対象は白血病の治療で骨髄移植を受けた患者の約4割がかかる合併症「急性移植片対宿主病」。移植骨髄に由来するリンパ球が患者の正常細胞を異物と認識して攻撃し、皮膚炎や肝障害、下痢などを起こす。国内の発症者数は年間1千人以上とみられる。治験ではiPS細胞から作る特殊な細胞を患者に注射し、リンパ球による攻撃を抑えるという。富士フイルムによると、医薬品医療機器法に基づく国の審査機関との事前交渉をほぼ終えた。治験を経て、34年に製造・販売の承認を目指す。米国でも治験を申請する計画だ。世界初のiPS治療は26年、理化学研究所などが目の難病患者に行った。これまで国内で認められた臨床研究や治験は重症心不全、パーキンソン病など4例。直近では今月、iPS細胞から作った血小板を移植する京都大の臨床研究が厚労省の部会で了承された。

医療分野を次の成長領域と位置付ける富士フイルムは、日本初の再生医療製品を発売したジャパン・ティッシュ・エンジニアリングを26年に子会社化するなど、iPS細胞を用いる再生医療に注力してきた。企業によるiPS医療の治験は、大日本住友製薬やベンチャー企業のヘリオスなども計画している。

>>

産経ニュース 2018.9.21

http://www.sankei.com/life/news/180923/lif1809230038-n1.html

今までは、大学主体で行われていたIPS治験ですが、いよいよ企業単位での治験が始まります。個人的には、「お正月を写そう」のイメージが強い富士フィルムですが、他の企業を含め、積極的にこの分野への参入があれば、更にたくさんの患者さんがこの医療を受けられるかと思います。今後に期待ですね。

医療介護の課題をAIで解決 最新機器の展示会 千葉

医療や介護の現場で人手不足が深刻化する中、課題の解決を図ろうとAI=人工知能などのテクノロジーを生かして開発された最新機器の展示会が開かれています。

>>>続きはリンクよりどうぞ。

NHK NEWS WEB   2018年9月12日

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180912/k10011626421000.html?utm_int=nsearch_contents_search-items_014

「性別や年齢にとらわれない医学目指す」医学会団体が声明

東京医科大学の入試で女子の合格者を抑えるなどの点数操作が行われていたことを受けて、医学会の連合会が会見し、「性別や年齢にとらわれずに医学の道に進める環境作りを目指す」とする声明を発表しました。

>>>続きはリンクよりどうぞ。

NHK NEWS WEB   2018年9月14日

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180914/k10011630801000.html?utm_int=nsearch_contents_search-items_003

さくらももこさん襲った乳がん 恐れず、正しく病状別の治療を

8月に53歳で急逝した国民的漫画・アニメ「ちびまる子ちゃん」の作者、さくらももこさんを襲った乳がん。女性の30歳から64歳の死亡原因ではトップの病気で、それだけに恐れる人は多いが、病状にはさまざまなタイプがある。治療法やその後の経過も異なってくる。専門家は「乳がんは特別な病気ではない。正しい情報を身に付けてがんと向き合い、闘ってほしい」と呼びかける。(平沢裕子)

 

>>続きはリンク先よりどうぞ

H30.9.14 産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/180907/lif1809070007-n1.html

男性の喫煙率 初めて3割下回る

たばこを習慣的に吸っている人の割合は去年、男性が29%と初めて3割を下回ったことがわかりました。厚生労働省は、たばこによる健康被害が広く知られたほか、受動喫煙対策が進んでいることも要因ではないかと分析しています。

>>>続きはリンクよりどうぞ。

NHK NEWS WEB  2018年9月11日

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180911/k10011625131000.html?utm_int=nsearch_contents_search-items_004

 

睡眠時間 40代の半数が6時間未満

日本人の睡眠時間について厚生労働省が調査したところ、40代のおよそ半数が平均で6時間未満だったことがわかりました。厚生労働省は睡眠不足になると精神的な病気や高血圧などにつながるおそれがあるとして、注意を呼びかけています。

>>>続きはリンクよりどうぞ。

NHK NEWS WEB   2018年9月12日

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180912/k10011625431000.html?utm_int=nsearch_contents_search-items_003

7月豪雨の人的被害は3名、6施設が再開未定

日本歯科医師会の定例記者会見が8月23日、歯科医師会館で開催された。

報告では柳川忠廣副会長が、「平成30年7月豪雨」による8月22日時点の被害状況を明らかにした。7月の報告以降明らかになったこととしては、広島県で重傷1名、軽傷2名の人的被害が確認された。重傷者は会員の家族、軽傷者は会員と従業員だった。また、診療の再開時期が未定の歯科医療機関は岡山県4施設、広島県1施設、愛媛県1施設となっている。

 

>>

医療経済出版  2018.9.4

http://www.ikeipress.jp/archives/9889

虐待情報の共有「1機関で対応できるほど甘くない」

子供の虐待死を防ぐには、児童相談所が把握する虐待情報のすべてを警察と共有することが重要だ。ただ、児相は相談者の意向やプライバシーを考慮し、警察に情報を提供せず、抱え込む傾向にある。警察と情報共有の協定を結ぶ自治体も増えてきたが、「事件になる可能性がある事案」など危険性の高い案件に限定するところも多い。「神ならぬ人間の身で、『この案件は危険性が低いから大丈夫』との判断は傲慢だ。虐待は一機関で対応できるほど甘いものではない。児相が案件を抱え込む姿勢が致命的な間違いだ」。児童虐待防止に取り組むNPO法人「シンクキッズ」代表の後藤啓二(けいじ)弁護士(59)はこう強調する。同法人の調べでは、児相が虐待の疑いを知りながら、関係機関との連携不足で虐待死を防げなかった事例は過去10年で約150件に上る。10年前から情報の全件共有を進める高知県の児相の関係者は「親から面会拒否されたときに、電話1本で警察がすぐに来てくれて子供の安否確認ができるようになった」と強調。そのほか、「警察が早期に着手できる意識付けになった」(愛知県)、「支援漏れや抱え込み防止を複数の目で確認できる」(大分県)とメリットが挙がる。

東京・目黒の女児虐待事件を受け、政府が7月に打ち出した緊急対策では「児相と警察の情報共有の強化」を明記した。しかし保護者の児相への相談萎縮などを恐れ、「虐待による外傷、ネグレクト(育児放棄)、性的虐待があると考えられる事案」などに限定した。後藤氏は「職員が確認できるのは、顔や腕など衣服に覆われていないところに傷がある事案だけ。見えるところにけががない子供が安全である保証はない。むしろ悪質な親ほど見えないところにけがを負わせる」と指摘した。

 

>>

産経ニュース 2018.8.31

http://www.sankei.com/life/news/180831/lif1808310005-n1.html

 

警察庁によると、平成29年に通告した18歳未満の子供は全国で6万5431人とされていますが、一方、児相側から警察への情報提供について定めた法律はなく、情報共有が難しいということです。我々も、患者さんとして来院された子供さんが、虐待が疑われる口腔内だった場合でも、実際に通報となると難しい事も多く、情報提供や情報共有について、難しさを感じます。子供たちを守るためにも、法の整備が必要かと思います。

第50回日本歯科学生総合体育大会、優勝は愛知学院大学歯学部

第50回全日本歯科学生総合大会の閉会式が8月10日、神奈川県横須賀市のメルキュールホテル横須賀で開催された。第50回大会・夏季部門は猛暑の中、7月31日から8月9日にかけて全国の会場で熱戦が繰り広げられた。結果は134.25点を獲得した愛知学院大学歯学部が昨年、一昨年に続いて3連覇を果たし、九州歯科大学(124.25点)が昨年と同じく僅差の準優勝。第3位の日本歯科大学生命歯学部(113.50点)は昨年の7位から順位を上げた。今年主管校を務めた神奈川歯科大学の櫻井孝大会長(神奈川歯科大学学長)は、「猛暑により、毎日のように県や市から屋外競技について注意が促されたが、大過なく大会を終えることができたのは、各地の大会関係者の尽力によるものであり心から感謝申し上げる」と述べた。

 

>>

医療経済出版 2018.8.13

http://www.ikeipress.jp/archives/9878

パーキンソン病の治療薬候補、東大が既存薬から発見

脳の神経細胞が減少し、手足の震えや歩行障害が起きるパーキンソン病の治療薬候補として、現在は皮膚がんに対して使われている薬が有望だとの研究結果を、東京大の戸田達史教授らが16日付の英科学誌に発表した。「適切な使い方を調べ、将来的に臨床試験を行いたい」としている。戸田教授らは患者の遺伝子解析を基に、発症への関与が疑われる複数のタンパク質を特定。既に販売されている薬の中から、このタンパク質に作用する57種類を選び出した。これらをパーキンソン病のように脳の神経細胞が減っていくマウスに与えると、皮膚がんの一種、悪性黒色腫の治療薬「ダブラフェニブ」に細胞の減少を抑える効果があることが分かった。

>>

産経ニュース 2018.8.17

http://www.sankei.com/life/news/180817/lif1808170007-n1.html

今回話題となっている「ダブラフェニブ」は、元々は、皮膚がんの中でも悪性黒色腫というがんに有効なことが知られている薬剤です。今回、この薬剤がパーキンソン病に対して、効果があるかの研究に選ばれたきっかけとしては、パーキンソン病の患者さんに、悪性黒色腫が多いという報告があったことからとされています。今回の発見のように、多種類の病気を同じ薬剤で治療できてしまうというような、すばらしい発見がされていければいいですね。