厚生労働省は、放射線を使った診断技術のうちＣＴ（コンピューター断層撮影法）検査と血管造影検査について、患者ごとに被曝（ひばく）線量の記録を残すよう、医療機関に義務づけることを決めた。専門家でつくる厚労省の検討会で先月末に合意した。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年5月7日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180507-OYTET50004/?catname=news-kaisetsu_news
日別アーカイブ: 2018年5月7日
世界最大規模・１００万人の遺伝情報をデータベース化へ
【ワシントン＝三井誠】米国立衛生研究所（ＮＩＨ）は１日、人間の遺伝情報（ゲノム）データベースの構築を本格的に始めると発表した。１００万人分の登録を目指しており、世界最大規模となる。
遺伝情報の違いに基づいて、一人ひとりに最適な治療法を選んだり、病気の予防策を検討したりする「個別化医療」の普及に弾みを付ける狙いがある。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年5月2日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180502-OYTET50037/?catname=news-kaisetsu_news
介護施設の９割で１６時間前後の夜勤
特別養護老人ホームなど介護施設の約９割で、１６時間前後の長時間勤務となる夜勤が行われていることが、日本医療労働組合連合会（日本医労連）の調査で分かった。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年5月2日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180502-OYTET50020/?catname=news-kaisetsu_news_senior-news
血圧下げるワクチン、治験開始…１度の注射で効果持続
日本で開発された血圧を下げるワクチンの臨床試験（治験）が先月、オーストラリアで始まった。１度の注射で効果が一定期間続くもので、大阪大発の医療ベンチャー企業「アンジェス」（本社・大阪府茨木市）が初めて開発し、２０２０年代前半の実用化を目指している。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年5月2日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180502-OYTET50000/?catname=news-kaisetsu_news
年金給付水準が低下…２０５０年には世帯主８５歳で預貯金ゼロが半数
公的年金の給付水準が低下し、２０５０年には世帯主が８５歳の世帯の４８．８％で、預貯金がゼロになるなど、金融資産が枯渇する可能性があるとの試算を三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングがまとめた。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年5月1日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180501-OYTET50001/?catname=news-kaisetsu_news
医療費不払い訪日客、再入国拒否の提言案…自民ＰＴ
訪日外国人観光客が医療費を支払わずに出国するケースが相次いでいることを受け、自民党のプロジェクトチーム（ＰＴ）は２７日、こうした訪日客の再入国の拒否などを盛り込んだ提言案をまとめた。５月にも政府に提出する予定で、今夏にまとまる「経済財政運営と改革の基本方針」（骨太の方針）に盛り込むことを求めた。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年4月28日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180428-OYTET50007/?catname=news-kaisetsu_news
介護職３割 セクハラ被害…「不必要に接触」半数、高齢者や家族から
高齢者宅や施設で介護を行う介護職の約３割が、高齢者やその家族からセクハラを受けた経験があることが２７日、介護職の労働組合「日本介護クラフトユニオン」の調査でわかった。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年4月28日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180428-OYTET50000/?catname=news-kaisetsu_news
入店拒否、タクシー利用拒否…盲導犬使用者の６割が経験
盲導犬がいることを理由に入店拒否などをされた経験のある視覚障害者が６割以上に上ることが、公益財団法人アイメイト協会（東京）の調査でわかった。障害者差別解消法が２０１６年４月に施行されて以降も、差別的な対応が根強く残っている状況が浮き彫りになった。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年4月27日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180425-OYTET50006/?catname=news-kaisetsu_news
喫煙店規制、国より厳格に「店舗面積３０平方メートル以下」…大阪市が独自条例案検討
大阪市の吉村洋文市長は２６日、受動喫煙対策を強化するため、国の健康増進法改正案よりも規制を厳しくする市独自の条例案を検討すると表明した。法改正案は喫煙を認める店舗の面積を「１００平方メートル以下」としているが、条例案では「３０平方メートル以下」とする方向だ。（続きはリンクから）
yomiDr（2018年4月27日）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180427-OYTET50005/?catname=news-kaisetsu_news_kenko-news
脂肪をためる細胞が燃やす細胞に変化する?!
肥満などの予防・治療法への応用に期待
寒い環境に長期間さらされると次第に体が慣れる仕組みを、東京大学などの研究グループが遺伝子レベルで解明した。脂肪細胞のうち、本来はエネルギーを蓄えるだけの白色脂肪細胞が持続的な寒冷刺激により脂肪を燃焼し熱を産生する細胞に変化することが分かった。（続きはリンクから）
メディカルトリビューン（2018年05月07日）
http://kenko100.jp/articles/180507004563/#gsc.tab=0