朝日大学歯学部同窓会、創立40周年記念式典・記念祝賀会に500名超の関係者が参集

朝日大学歯学部同窓会の創立40周年記念式典・記念祝賀会が11月18日、岐阜都ホテルで500名を超える関係者を集め盛大に行われた。

中嶋正人会長は式辞の中で、「本同窓会の会員数は5800名となり、全国に35支部を擁する大きな組織となったが、一方で同窓会に対する意識の低下といったことをよく耳にするようになった。40周年記念式典を開催するにあたり、祝賀の会を持つばかりではなく、同窓会員自らが一層の団結を図ることにその意義があると理解している。今後同窓会が50周年、60周年とさらに飛躍し発展することを願っている」と考えを述べた。

つづいて出席した来賓から朝日大学の宮田淳理事長、日本歯科医師会の佐藤保副会長、日本歯科医師連盟の高橋英登会長、岐阜県歯科医師会の阿部義和会長が登壇し祝辞を述べた。

 

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医療経済出版  2017.11.21

http://www.ikeipress.jp/archives/9639

 

高齢者に多い「心不全」 予防に食事管理や禁煙、節酒

心臓の機能に障害が起き、体にさまざまな症状が出る「心不全」。自覚症状があっても心不全と気付かずに放置し、悪化させてしまう人は少なくない。高齢化の進行にともなって患者の急増が心配されており、早期発見し適切な治療を行うことが喫緊の課題となっている。(平沢裕子)

学会が一般向け定義

日本循環器学会と日本心不全学会が10月末、心不全を「心臓が悪いために息切れやむくみが起こり、だんだん悪くなり、生命を縮める病気」と一般向けにまとめた定義を公表した。人生の「末期の病気」と誤解する人が多い心不全について、正しく理解し、予防や早期発見・治療につなげたいためだ。

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産経ニュース 2017.11.21

http://www.sankei.com/life/news/171121/lif1711210015-n1.html

予防、早期発見が大事です

甘味 舌だけでなく全身にセンサー

糖尿病治療で通院する60代男性は甘いものが大好物で、1年前に糖尿病と診断されるまでは毎日いろいろなお菓子を食べていたそうです。治療開始当初はかなり血糖値が高かったのですが、最近は比較的良好な血糖値を保っています。治療を始めてからお菓子を食べるのをやめたそうですが、先日、「ときどき脳が甘いものを強く要求する」と話していました。

お菓子を甘いと感じるのは、舌にある味覚を感じるセンサーから脳へ信号が送られるためです。酸っぱさや苦さ、塩辛さ、うまみを感じるのも、同様にそれぞれのセンサーがあるためです。最近では脂質に反応するセンサーも舌の上に見つかっており、脂質も味覚の一つではないかと言われ始めています。

 

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産経ニュース  2017.11.21

http://www.sankei.com/life/news/171121/lif1711210011-n1.html

味覚もまだ謎が多そうですね

カテゴリー: 健康 | タグ:

「副業・兼業」を推進へ 厚労省がガイドライン案提示、来年度から周知

厚生労働省は20日、政府の「働き方改革」として正社員の副業や兼業を後押しするためのガイドライン案を有識者会議に提示した。長時間労働や健康確保などへの留意が盛り込まれたが、労働者側のメリットが強調されている。ガイドラインは年度内に完成させ、来年度から周知させる。副業・兼業は就業規則で原則禁止にしている企業が多く、平成26年度の中小企業庁の調査では、認めている企業は全体の14%。政府は労働力人口が減少する中で、積極的に導入するよう意向を示している。

 

ガイドライン案では「労働時間以外の時間をどのように利用するかは、基本的に労働者の自由」とした裁判例を明記。副業・兼業を認めれば、「自分がやりたいことに挑戦でき、自己実現を追求することができる」としたほか、所得の増加、将来の起業・転職の準備などメリットを挙げた。副業・兼業を禁止し許可制にしている企業に対しては、労働者の申請・届け出制への転換も促した。ただ、就業時間が長くなる可能性があるため、労働者自身による就業時間や健康管理の必要性に留意。さらに、職務に専念する義務や秘密を保持する義務を意識することなどが盛り込まれた。職場に出勤せずに自宅などで働く「テレワーク」についてもこの日、ガイドライン案が示された。同様に、長時間労働対策や労働災害の補償など留意点が記載されている

 

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産経ニュース  2017.11.21

http://www.sankei.com/life/news/171121/lif1711210003-n1.html

働き方改革に伴い、厚生労働省においては「副業・兼業」を推進しています。実際に、裁判例で、「労働時間以外の時間をどのように利用するかは、基本的に労働者の自由」ということが明記されているため、今後は、就業規則などで兼業を認めないことについても、議論を呼ぶ可能性が高そうです。雇い主側も、色々考えていかないといけない時代になりそうです。